自己中心的なリーダーシップこそ、環境危機の根源にある。
私たちは、自然界の捉え方と、自然界との関わり方を変えなければならない。
そのためには、自己中心的ではなく生態系中心的な考え方を育むことが必要となる。
私たちの惑星は危機的な状況にある。それでも数十億ドルを動員し、気候変動の有害な影響の緩和と対応に取り組んできたが、私たちは根深い問題の表面的な症状にしか対処できていないのかもしれない。気候非常事態の宣言、会議、連合、気候変動への対応策といった取り組みは大幅に増えている一方で、私たちは拡大する隔たりにも直面している――必要とされていることと、私たちの惑星を守るために実際に行われていることとの間の隔たりである。私たちが対処できずにいる根本的な原因は何だろうか。
今日の支配的なリーダーシップは自己中心的である
私たち人間は、自らを自然から切り離され、支配的で、自然より優れた存在とみなしている。自然を、自らの利益のために売買し、採取し、搾取する商品として捉えているのだ。1世紀以上にわたり、学者、思想的リーダーおよび先住民のリーダーは、自然の商品化と搾取に警鐘を鳴らしてきたが、この考え方は今も根強く残っている。私たちはこの惑星における自らの存在について二元的な見方を発展させてきた。それは自然との相互依存と相互のつながりを私たちの目から覆い隠すものであり、社会の内部にも、人類全体にも、大きな分断を生み出してきた。
同じ考え方が、今日の気候変動対策へのアプローチの多くを支えている。たとえば企業として、私たちは惑星への配慮を、それが短期的な財務上の利益をもたらす場合にのみ行っている。水やエネルギーを節約する新たな取り組みも、コスト削減につながる場合にしか導入しない。倫理的な製品やサプライヤーへの移行も、消費者が求めているから、あるいは長期的に事業を維持するための資源が必要だからであり、ここでもまた自社の利益を守るためである。そうした必要がない場合には、貸借対照表が求めるのであれば、搾取し浪費することにも満足しているように見える。自分たちの利益に資する場合にのみ行動するというこのアプローチは不十分であり、私たちの惑星を将来世代へと守るには足りない。
では、解決策は何か。
私たちの惑星には、生態系中心のリーダーシップが必要である
環境危機は実のところ、より深い精神的危機である。私たちは自然の捉え方と関わり方を転換させなければならず、自然は分かちがたく相互につながった単一の生命体であると理解しなければならない。私たちは生態系中心の考え方を取り入れ、自然より自分たちが優れていると考えるのではなく、自然に感謝し、畏敬の念を抱くようにならなければならない。取引的な態度を捨て、自然との個人的な関係を育まなければならない。社会と経済の健全性と繁栄が自然界に依存していることを認識しながら。この生き方は新しいものではない。多くの古代の哲学、宗教および先住民の文化に見られ、そこでは一般に、管理責任、非暴力、思いやり、そして自然への深い敬意といった価値観が広められている。「母なる自然」という言葉も、どこからともなく生まれたわけではない。
真のステークホルダー資本主義のためには、これらの価値観を体現し、権利から責任へと焦点を移す必要がある。「自然は私に何をしてくれるか」から「私は自然のために何ができるか」へ。社会レベルでは、これを具体化して再生型経済を構築しなければならない。こうした考え方があってこそ、次のような事態を防ぐために必要な行動を取る意欲が生まれる。防ぐべき事態には例えばさらなる生物多様性の喪失、生態系の崩壊、予測不能な激しい気象現象、海面上昇、感染症の蔓延、そして数百万人もの人々の移住が含まれる。
生態系中心的な考え方を、どのように育み、実践できるだろうか。
1) 自然との関係を築く
自然の中で過ごすこと、また感謝の気持ちを表し、瞑想を実践することは、取引的な考え方を手放し、人間が自然界および互いの間に持つ相互のつながりを体験する助けとなる。研究によれば、自然の中で過ごす時間は、心の平穏と幸福感を最もよく促進する要因の一つである。
2) 有言実行する
誠実さは、生態系中心のリーダーであるための鍵である。自らの生活、家族、組織において、より持続可能で自然と調和したものへと変化を起こし、率先して範を示すことが極めて重要である。さらに、グローバル・シェイパーズ・コミュニティは、誠実さを、若者が今日のリーダーに求める最も重要な五つの価値の一つとして挙げている。
3) 意思決定過程に自然の声を反映させる
ニュージーランドでは、ワンガヌイ川などの河川に「法的人格」が与えられ、人間と同等の生命体として法的に認められている。さらに一歩進めて、一部の組織や理事会は「地球の声」を担う人物を迎え入れており、これはウェールズ議会（権限を縮小されたウェールズ政府）が「将来世代大臣」を置いていることと似ている。
4) 報告とガバナンスの仕組みに自然を取り入れる
組織は、自然への影響と自然への依存を把握することで、自然と一体となるべきである。株主に資する業績重視の考え方から、すべてのステークホルダーに資する価値創造の視点へと転換するため、統合思考のアプローチを採用すべきであり、その際には、次のようなツール、例えば統合報告フレームワークおよび自然資本プロトコルを用いるべきである。
Bコーポレーションは、取締役と役員が事業の運営と事業モデルの影響の両面を通じて、すべてのステークホルダーに仕えることを受託者責任とする企業の一種である。ダノン・ノースアメリカ、パタゴニア、ベン＆ジェリーズなど、数千の組織が認証Bコーポレーションであり、利益と社会・環境への配慮の両立を図っている。最近のCOP25では、500社のBコーポレーションがネットゼロ排出の達成を約束した。 すべての企業は、こうしたツールを取り入れ、環境への影響を中核的な検討事項とすべきである。
2019年のグローバル・シェイパーズ・サミットでは、150か国から400名を超える若手リーダーが、今日必要とされる5つの中核的なリーダーシップの価値観を挙げた。これには、共感（導く人々に仕える姿勢）、勇気（大胆な決断を下すこと）、そして説明責任（永続的な影響を追求すること）が含まれる。今まで以上に、世界は自己中心的でないリーダー、すなわち容易なことだけを行い、現状を踏襲し、自らの権力の地位を維持するために行動するのではないリーダーを必要としている。私たちが必要とするのは、真に共感を体現し、有言実行し、より良い世界を築くために必要な勇気を示す生態系中心のリーダーである。あなたもその一人になるだろうか。
