一部の変化は強制的に進みましたが、COVID-19は、以前より良いものにする機会を捉える人々にとって、働き方の未来を再構築する触媒でもあります。
新しいテクノロジーによって新たな役割が必要となるため、新しいスキルの習得を促すべき理由の一つとなっています。
急速に変化する新しい職場環境において、従業員は新たな考え方、行動、価値観を学ぶことで恩恵を受けます。
COVID-19に対する世界の対応は、職場に最も急速な変革をもたらしました。在宅勤務が新たな常態となり、企業と顧客の関係のデジタル化から、雇用主と従業員の関係のデジタル化へと移行しました。
私たちは一気に前進し、自動化、デジタル化、イノベーションといった潮流を加速させてきました。
企業はいま岐路に立っています。COVID-19後の機会を生かす企業は、状況が安定したときに人材を引き留め、新たな人材を引きつけるうえで有利な立場に立てるでしょう。一方、変化できない企業は取り残され、従業員を経済的困窮のリスク増大にさらし、解雇や事業閉鎖に直面することになります。
では、どのような変化に注目すべきでしょうか。
1. 迅速なリスキリング
従業員が学び続ける姿勢を身につける方法を学べば、絶えず、ときには突然変わる環境にうまく対処できるようになります。
新たな先端技術の迅速な導入が中心的な触媒となり、新しい役割の創出を加速させる可能性があります。パンデミック中の業務量の変化によって、リソース配分の不均衡が生じることもありました。リスキリングとスキルアップは、従業員が事業部門間を移る助けになります。
COVID-19の経済的影響は、若者の雇用をめぐる責任にも直接影響します。前回の金融危機の後、一部の国では、世代全体がはるかに少ない機会しかない未来に直面しました。
COVID-19の影響を受けた仕事の多くを若者が担っているため、若年層の失業が急増するのではないかと各国政府は懸念しています。 COVID-19リスク展望レポートは、世界経済フォーラムがチューリッヒと協力して発表したもので、この懸念を裏付けました。上級リスク専門家の49.3%が、特に若者の間で構造的失業が高水準に達することを、パンデミックの起こり得る結果と考えていることが明らかになりました。チューリッヒでは、若手の新入社員の再訓練とリスキリングを支援するため、組織として培ったスキルと知識を活用します。
2. リーダーシップとマネジメント能力の変化
COVID-19危機は産業や経済に衝撃を与えましたが、おそらく最も大きな影響は人々に及びました。すなわち、恐怖と不確実性です。その大きな要因は、まったく新しい日常が始まり、可能な人は誰もが突然在宅勤務をしなければならなくなったことです。
私たちが直面している状況に前例はなく、世界中の企業リーダーは対応するために戦略を変えています。
デジタルスキルを磨き、インフラを改善すると同時に、変革と混乱が新たな常態となるなか、企業文化とリーダーシップスキルでは共感を重視する必要があります。
3. 信頼、透明性、開放性の文化
誰もが不確実性に直面するこの時期、私たちは互いを支え合うことが求められています。管理はある程度、信頼に取って代わられました。人々は、場所を問わず、はるかに少ない監督のもとで仕事をする方法を学んでいます。自宅で何がうまくいき、何がうまくいかないかを実務のなかで学び、以前にも行われていたものの、これほどの規模ではなかったオンライン会議を開いています。
皮肉なことに、ソーシャルディスタンスが求められるなか、多くの人は互いに近づいています。より適応力の高いチームをつくり、以前より定期的に連絡を取り合うようになり、リモートワークを進めるうえで、つながりが優先事項となりました。それだけでなく、私たちは目的を共有し、コミュニティとしてつながっています。
4. 個人と社会のウェルビーイング
パンデミックとロックダウンは、従業員のウェルビーイングや私生活だけでなく、社会全体のあり方も試されるような負担をもたらしています。世界保健機関が最近明らかにしたところによると、中国の医療従事者の45%が不安を抱えており、エチオピアではうつ病の有病率が4月だけで3倍になりました。コロナウイルスは、メンタルヘルス支援を拡充する必要性と機会を生み出しました。
COVID-19よりずっと前から、チューリッヒは職場や労働環境に関する課題が増えていることを認識し、グローバルなウェルビーイングの枠組みを策定しました。現在、この枠組みはグループ全体で適用され、従業員のさまざまなニーズに応えるため、地域レベルで実施されています。その4つの柱は、精神的、社会的、身体的、経済的なウェルビーイングです。
多くのプログラムはCOVID-19の状況に自然に適合しました。特に、メンタルヘルスの支援を目的とするものです。アイルランドとオーストラリアの「Tackle Your Feelings」プログラムでは、スポーツ界のロールモデルが「大丈夫でなくても大丈夫」というメッセージを広めています。
今後数カ月、多くの企業は優先事項のバランスを見直し、戦略的な意思決定において、レジリエンスをコストや効率と同じくらい重視するようになるでしょう。
5. よりアジャイルな働き方
世界中の大勢の人々が一斉にリモートワークを始めることは、前例のないことです。しかし、事態の推移は、私たちがいかに速く適応できるかを示し、想定以上の速さで、より機敏に行動できることを実証しました。
企業リーダーは今、自社の従来のプロセスの外で何ができ、何ができないのかを、ある意味で以前より明確に把握できるようになりました。COVID-19は、職場のイノベーションの速度と規模の両方を押し進めています。多くの企業が、より簡単で、速く、費用のかからない業務の進め方を見つけています。
これらすべては、私たちに生来備わった変化する力と、定められた手法や標準化された解決策から離れる力を示しています。COVID-19は、働き方の未来を再構築し、企業が物事を異なる視点から見る機会を生み出す触媒です。
チームに物的資源だけでなく、スキル、考え方、行動、価値観も認識し、先回りして備えさせる能力は、より良い復興を実現するうえで不可欠です。
