差し迫る気候危機により、多くの企業は事業運営の変革を遅ればせながら迫られている。
リスク回避にとどまらず、グリーン変革を取り入れる企業は、生き残るだけでなく繁栄するだろう。
地球を守るために必要な協働の取り組みを組織することは、CEOの責務である。
気候危機は、今日の人類が直面する最も差し迫った課題の一つである。気温上昇による深刻な影響を緩和するためには地球規模の変革が不可欠であり、企業は持続可能な取り組みを全面的に受け入れなければならない。
近年、「グリーン変革」は商業分野で最も頻繁に使われる用語の一つとなっている。ビジネス著述家のニック・フライとピーター・キリングによれば、変革には三つの段階がある。
予期段階（Anticipatory）――緊迫感はなく、変化の必要性に関する合意も低い
反応段階（Reactive）――緊迫感は中程度で、変化の必要性に関する合意も中程度である
危機段階（Crisis）――緊迫感は高く、変化の必要性に関する合意も高い
現在、主要経済圏の多くの大企業は、グリーン変革において反応段階と危機段階の間を行き来している。リーダーの第一の責務は、取り返しのつかない環境危機、すなわち人類文明を脅かす状態に至る前に、高い緊迫感を醸成し、迅速な変化の必要性について全員の認識を揃えることである。
同時に、チームと資源を動員する必要性は、単なるリスク回避にとどまらない。我々は、人為的につくられた世界を形づくる三つの重要分野、すなわちエネルギー、素材、デジタルシステムにおいて、指数関数的な変革に着手している。この変化に歩調を合わせる企業は、生き残るだけでなく指数関数的な成長を遂げる一方、グリーン変革にまだ抵抗している他の企業は経済から淘汰されることになるだろう。
例えばエネルギー分野では、力強い兆候がすでに見られる。国際エネルギー機関（IEA）は、世界の太陽光発電の成長見通しを大幅に上方修正し、2030年には4,000ギガワット（GW）超、2050年には12,000GWの設備容量に達すると予測している。下図の赤い線が示すとおり。これは、昨年の予測と比べて、2030年には56%、2050年には69%の増加を意味する。
IEAの統計によれば、石炭ベースの鉄鋼、セメント、発電設備容量の増加は、それぞれ2003年、2010年、2012年にピークに達した。同様に、内燃機関を搭載した乗用車、オートバイ、トラックの世界販売台数は、それぞれ2017年、2018年、2019年にピークを記録した。ガス発電所の新設は2002年に最大となり、ガスボイラーの販売は2020年にピークに達した。これらの指標は、今後この10年の後半に予測される石炭、石油、ガスの利用減少の前触れである。クリーン技術が、汚染を伴う資産を経済から徐々に置き換えつつあることは明らかだ。
とはいえ、変化の速度は、1.5℃目標の達成や生態系の崩壊防止には不十分である。例えば、再生可能エネルギー源の積極的な導入が進んでいるにもかかわらず、2023年に世界で発電された電力の60%超は、依然として化石燃料由来である。Global Carbon Projectは、今年の化石燃料燃焼による二酸化炭素排出量が1.1%増加し、過去最高となる375億メトリックトンに達すると推定している。この緩やかな変化は、部分的には、グリーン施策に抵抗する産業の存在に起因している。
2050年が近づくにつれ、パリ協定の目標や持続可能な開発目標（SDGs）の一部を達成できるかどうかについては、先行きの不透明さがある。あるいは、気候を制御する技術や炭素回収技術がもたらす予期せぬ副作用に直面することになるかももしれない。著者らが、大気中からのCO2除去と、CO2排出の削減との間の重要な違いを強調しているのは、まさに正しい。多くの国にとって主要な目標である再植林など、最も支持されている解決策でさえ、CO2を除去する潜在力という点では不確実性が伴う。
したがって、市場と科学界の双方からのシグナルは、脱炭素化とグリーン技術の成長の両方を必要とする移行を明確に示している。これは「二者択一のシナリオ」ではなく、これらの要請は並行して進むものだ。化石燃料に依存する経済でさえ、潮目の変化を認識している。既存資産の脱炭素化から、COP28でアラブ首長国連邦（UAE）のリーダーシップの下に示された、グリーン・インフラへの設備投資へと焦点を移そうとする試みもあったが、すべての経済は、茶色の投資に対するペナルティを認識している。
人類が現在の課題に責任を負っているのと同様に、人類は永続的な解決策を生み出すこともできる。人類を利己的だと見る向きもあるが、私は人間の本質は協働に向かうものだと信じている。このことは、オゾン層を救ったモントリオール議定書の際に明らかになった。気候危機に対処し、自然の崩壊を防ぐためには、価値観や教育から経済全体に至るまで、我々が文明を築いてきた方法を根本から転換する必要がある。行動の鈍さは、能力の欠如や政治のみに起因するものではなく、問題そのものが持つ本質的な複雑さにも起因している。それでも、変化は民間セクターの強力なリーダーシップと行動によって始まり、それが他者への希望を生み出した。
周囲、サプライヤー、そしてステークホルダーを動員しよう。そして、これまで身に着けてきたCEOの帽子を脇に置こう。世界と自社のビジネスのために、自社において首席エコシステム・オーケストレーターとして新たな役割を担おう。この視点から、既存の責任を見直そう。グリーン経済がもたらす指数関数的な機会を活用する方法を探求し、茶色の技術が時代遅れになる前に、それらから徐々に移行することに注力しよう。
世界経済フォーラムは、クリーンエネルギーへの移行をどのように促進しているのか。
エネルギー・素材センターは、エネルギー、素材、産業システムを再構築する複雑な移行の意味を理解するために、リーダーたちをつなぐ。エネルギー安全保障、手頃な価格、持続可能性が交差する領域を探るためのプラットフォームを提供している。
バリューチェーンと地域を越えた協働を通じて、同センターは共有された道筋を実現し、パートナーが安全で低炭素かつ公正な移行に向けて、実践的な解決策で足並みを揃えることを後押しする。
サバンジ・ホールディングの首席エコシステム・オーケストレーターとして、私はこの道を選択している者の一人である。これは慈善活動への呼びかけではなく、今日の変化の激しい世界で成功する企業を導くために不可欠な、啓発された経営リーダーシップへの呼びかけである。
