パンデミックを受けて、企業はデジタルトランスフォーメーション、人材スキル、持続可能性に関する戦略を見直すことが極めて重要です;
COVID-19後のビジネスの回復と成長への道筋は、より公正な社会をすべての人のために築くため、持続可能性と結びつけなければなりません;
パンデミックの間、デジタルはすべての企業にとっての生命線となりました。より包摂的な経済を創出するには、企業主導のデジタル研修とリスキリングも不可欠です。
2020年初頭のダボスでの世界経済フォーラム年次総会の中心テーマは「結束と持続可能性のある世界のためのステークホルダー」でした。それ以来、世界的な結束と持続可能性は、COVID-19パンデミックによって覆されてきました。
医療危機とそれに続く経済的混乱により、世界中の企業や機関は、結束のあり方を根本から見直すことを余儀なくされています。この見直しは、リモートワークによって分散した従業員の扱いや、健康上の予防策について従業員を安心させる方法から、在庫管理、組立ラインの停止、製品価格設定に至るまで多岐にわたります。複数の地域や産業分野におけるロックダウンが、サプライチェーンから顧客との関係に至るまで、あらゆるものの結束に負担をかけていることは、今や明らかです。
しかし、商業上の結束が損なわれたのと同様に、社会全体の結束も損なわれています。パンデミックは社会全体に存在する不平等を浮き彫りにし、より強靭で包摂的な新しい経済の必要性を明らかにしました。新たな雇用機会の創出や、将来のパンデミックを含む今後の衝撃や、気候変動などのより広範な課題から社会を守る政策の策定と並行して、市民の長期的な健康と幸福を最優先すべきです。
公正な回復を実現し、以前よりも良い社会を築きたいのであれば、持続可能性への共通のコミットメントをその基盤に据える必要があります。企業にとっては、これはステークホルダーに対する責任を高め、より環境に配慮した事業慣行を採用し、財務的成功に加えて社会的インパクトを追求することを意味します。市民一人ひとりにとっては、日常生活においても意味のある変化をどのように起こせるかを考えることを意味します。
世界経済フォーラムの業務執行会長兼創設者であるクラウス・シュワブ氏は、今日の課題を次のように定義しています。資本主義の「グレート・リセット」。実際、今日の企業の行動は、危機の後も長きにわたって、企業自身や企業全般がどのように見られるかを形作るでしょう。経済が正常化し始める中で直面する課題の規模や、解き放たれうる機会についてさえ、ビジネスリーダーの間で異論はほとんどありませんが、パンデミック後の世界への適応方法に関する雛形は存在しません。
製造業や重資本財産業の再生に役立つものは、組織モデルの観点から見ると、通信、日用消費財、金融サービスで見られるものとはまったく異なるものになるでしょう。しかしパンデミックは、すべての分野に共通する商取引の一側面、すなわち、信頼性が高く、迅速で、適切なデジタル接続の必要性を、くっきりと浮き彫りにしました。私たちは、いつでもどこでも働けるすべてがデジタル化された世界へと移行しつつあります。
デジタル経済の可能性を解き放つ
世界経済はデジタル化が進んでいます。通常であれば何年もの計画が必要となるような変化が、数週間や数か月のうちに起きているのを私たちは目の当たりにしています。どこに住んでいても、小売、旅行、テクノロジーのいずれに従事していても、あなたの世界は変わりました。
パンデミックにより、医療提供から eラーニングに至るまで、製造業における人工知能、サイバーセキュリティ、さらには21世紀のデジタル交流の基礎ともいえるピア・ツー・ピアのソーシャルな関わり合いに至るまで、あらゆる分野でデジタルソリューションの必要性が浮き彫りになりました。
ここ数か月で私たちが学んだのは、顧客、学生、市民、取引先、患者とのデジタルなつながりがなければ、成功は望めないということです。
デジタルはすべての企業にとっての生命線となり、CEOは組織の最高デジタル責任者（Chief Digital Officer）も兼ね、自社のデジタル化を主導しなければならないことがますます明らかになっています。これは、物理的な職場の再開、事業の回復、成長への復帰といった今日の課題を踏まえると、あらゆる組織にとって重要です。この拡大された役割は、今後、組織が危機に備え、対応するうえで極めて重要になるでしょう。
事業の回復と成長への道筋は、持続可能性と結びつけなければなりません。国連気候行動・金融特使のマーク・カーニー氏は、最近のセールスフォースの「変化を通じたリーダーシップ」プログラムで私にこう語りました。「[E]あらゆる企業は、ネットゼロへの移行において、自社が解決策の一部なのか、問題の一部なのかを考慮する必要があるでしょう。」
この重大な時期に、すべての企業は自社の戦略を見直すべきです。パンデミック前に適切な戦略を持っていた企業であっても、危機を経て戦略を変えずに抜け出すのであれば、その企業は際立った存在とはなりえません。
企業には勇気が必要です。短期的な混乱よりも長期的な経済的成功と環境への責任を優先し、戦略を根本から見直して再構想する勇気が求められています。そうした戦略は、公共、民間、市民社会のステークホルダーとの目的意識を持った関わり合いに支えられなければなりません。ビジネスとコミュニティは、より緊密に連携すべきです。
この再生において、私たちの最大の資産は人的資本、すなわち人材です。より良い形で復興するために、企業はデジタル時代に向けて、人材の研修とリスキリングを優先する必要があるでしょう。多くの国では、公共部門と民間部門の双方でデジタルスキルの格差が深刻な問題となっています。その格差を埋めるため、私たちは皆、既存のチーム内や、自らが支えるコミュニティにおけるデジタルスキルを高めていかなければなりません。
デジタル化された経済では、誰の仕事にも何らかの形でデジタルスキルが求められるようになります。将来、そうしたスキルは、今日の読み書きの能力と同じくらい重要になるでしょう。より包摂的な経済を築くには、デジタル研修とリスキリングが中心に据えられなければなりません。これはセールスフォースにとっても、引き続き最優先事項となるでしょう。
企業にとって一世代に一度のチャンス
2020年は、ワクチンの完成を待ちながら世界が回復に向かった、一世代に一度の医療危機として記憶されることを願います。しかし、私たちの商業・経済活動のあらゆる面において、また多くの人々の個人的な生活においても、過去に戻ることはありません。
これは、愛する人を失った、あるいは重病の影響を受けた何千もの家族にとっては、言うまでもないことです。こうした数多くの共通の悲劇や個人的な悲劇の中で、企業や公共サービスは、バリューチェーンのあらゆる部分でより大きな結束を提供しなければなりません。また、それを持続可能な形で行う必要があり、デジタル化はそれを実現するための重要な手段となるでしょう。
例えば、デジタル化の進展は医療を変革しつつあります。ワクチンの開発から患者の管理に至るまで、デジタル技術は医療分野全体において、より迅速さ、効率性、より良い成果をもたらしています。
医療以外においても、デジタル面での強靭性と回復計画のプロセスの改善を、すべての分野で実施すべきです。セールスフォースは、これを実現するために技術リーダーとして貢献しています。革新に向けた確信に満ちた新たな戦略とともに、これは変革をもたらすものとなるでしょう。多くのレベルで前向きな変化を起こすための強固なプラットフォームを、企業に提供することになります。デジタル化は選択肢ではありません。2020年代において、「結束と持続可能性のある世界」はデジタル化にかかっています。
