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Meet The Leaderは世界経済フォーラムのポッドキャストです。世界を変える第一線の人々を取り上げ、有能なリーダーに欠かせない習慣や特性を紹介します。
ADPのチーフエコノミスト、ネラ・リチャードソン氏がMeet The Leaderで、現在注目している統計や、景気後退の可能性を含む経済の混乱に対処するリーダーが見過ごせない意外な数字について語ります。
リーダーは経済の不確実性にどう対処すべきでしょうか。簡単な答えはありません。とりわけ、パンデミック、ウクライナ侵攻、世界的な景気後退の可能性によって大きな混乱がもたらされている今はなおさらです。
しかし、明確な対応策が一つあると、ADPのチーフエコノミストでADP研究所（ADPRI）の共同責任者でもあるネラ・リチャードソン氏は言います。企業は機敏さと競争力を保つため、人材に投資しなければなりません。
ADPは世界有数の企業向け給与計算サービス提供会社であり、ADPRIは労働市場と従業員のパフォーマンスに関する調査研究を主導する機関です。ADPRIは最近、世界17カ国のPeople at Work 2022: A Global Workforce Viewを実施し、約3万3,000人の労働者を対象に調査しました。その結果、労働者がキャリアと雇用主の双方にどう向き合っているかについて、意外な事実がいくつも明らかになりました。
調査対象者のうち、自分の職務や業界が安定していると感じる人は減少しました。また、大多数にあたる62％は、キャリアを将来にわたって守るため、職務の変更を検討したか、すでに変更していました。14％はまだ転職を検討していませんでしたが、今後の見通しに不安を抱いていました。
世界中の労働者は毎週、勤務時間にしておよそ1日分の「無償」労働を雇用主に提供しています。リモートワークの見通しも相まって、この状況はパンデミック中に悪化しました。実際、ADPRIの調査によると、パートタイム労働者が無償で提供する時間は週8.4時間で、フルタイム労働者の週8.5時間とほぼ同じです。
こうした傾向はメンタルヘルスに悪影響を及ぼしており、労働者のほぼ53％が、その結果として仕事に支障が出ていると回答しています。
リチャードソン氏の仕事は、簡潔に言えば、従業員や賃金に関するデータを分析し、専門知識を生かして関連性や新たな知見を見いだし、リーダーが世界各地の人材を管理するのに役立てることです。同氏は、世界経済フォーラム年次総会が開催されたダボスで、Meet The Leaderのインタビューに応じ、現在注目している統計と、それが経済や仕事の未来について示すものを語りました。こうした知見は、あらゆるリーダーが従業員をより大切にし、今後数カ月、数年に備えるうえで役立ちます。対談の全文は以下のとおりです。
書き起こし
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：見過ごされているかもしれない経済指標は何でしょうか。
ネラ・リチャードソン：特に注視すべき傾向は、年齢を理由に人々が職業を去っていくことです。たとえば、一定の時期に多くの人が従事していた業界の職種として、バス運転手や会計士が挙げられます。そうした人々は今、労働市場から引退しつつありますが、若い人たちはその職業に入ってきていません。専門技能職もこれに加えたいと思います。賃金の伸びに関わるだけでなく、特に製造業などの現場ではサプライチェーンの問題にもつながるため、注視が必要です。インフレにも大きな影響を及ぼします。これは私が「人口動態に起因する労働市場の需給ギャップ」と呼ぶもので、競争やパンデミックに起因するものとは異なります。私たちだけでなく、世界全体が注視する必要があります。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：こうした指標を注視するにあたって、何に目を向ければよいでしょうか。
ネラ・リチャードソン：若い労働者に新たなスキルを身につけてもらう機会です。人々がその職業を離れていくこと自体は、若い労働者が補充されるなら悪いことではありません。人々はその機会に気づいていないだけかもしれませんが、教育制度に不足しているスキルのギャップも考えられます。見習い制度、職業訓練、そしてこうしたスキルを身につけるためのほかの制度が必要です。
そして最後に、従来どおりのやり方を変える機会にもなります。たとえば、税務申告の時期に同じ賃金で週70時間働くことが歴史的に当たり前だったとしても、新しい世代の労働者がそれに従うとは限りません。職業を現代化し、若い世代にとって魅力的なものにする機会を探ることは、こうしたギャップを埋める機会になると思います。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：経済ではさまざまなことが起きています。今、どのような数字に関心がありますか。
ネラ・リチャードソン：私は「大退職」の一員です。こんにちは。ネラと申します。私も大退職の一人です。前の会社を辞めてADPに移ったのは、データに魅力を感じたからです。仕事の世界で地殻変動のようなことが起きていると気づき、短期的な回復という今この瞬間に多くの注目が集まるだろうと思いました。それは当然です。しかし、本当に興味深いのは、短期的な考えをやめ、仕事の世界における長期的な影響について考え始める時です。私が考えつくほかの何よりも、データがその物語を伝え、未来がどこへ向かうかを予測できると思いました。従業員に関する何百万件もの記録を深く掘り下げ、変化する傾向を探る機会を心から受け入れました。そうした傾向が、労働力に恒久的な変化をもたらすと思うからです。
「人口動態が運命を決める。」
ネラ・リチャードソン、ADPチーフエコノミスト
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：労働経済学は見過ごされていると思いますか。
ネラ・リチャードソン：今はそうではありません。しかし、従来、労働は学問分野としても、労働力の構成という点でも、当然視されていたと思います。私は訓練を受けた経済学者ですが、労働経済学者の収入は、金融や国際産業組織、テクノロジーなど、経済学のほかの専門分野に比べて一般に低いと指摘しておきます。
これは皮肉だと思います。賃金や昇進を専門とする人々は、実際にその恩恵を受け、利益を得るはずだと思うでしょうが、そうではありません。労働経済学者が全体としてもたらす便益を、企業がどのように評価しているかが表れています。
そして、状況は変わりつつあると思います。理由は二つ目、つまり労働力にあります。労働力はあまりにも長い間、当然視されてきました。大不況を経て、あるいはおそらくそれ以前から、企業は自らの裁量で労働力を縮小したり拡大したりしてよく、それが実際に経営上も理にかなうという一般的な認識がありました。利益率の向上につながるからです。オンデマンドのサプライチェーンがあったように、オンデマンドの労働市場もありました。
米国だけでなく世界中の企業がパンデミックから学んだのは、従業員を解雇すると、戻ることをためらい、戻ってこないことさえあるということです。戻ってきたとしても、より高い賃金を求めるでしょう。次の景気後退について言えば（それは避けられません。通常は4年ごとに起こると分かっています。それ以上景気後退の間隔が空くなら、標準ではなく例外です）、企業は大規模な解雇や人員削減をためらうようになると思います。新しい経済では、従業員に戻ってきてもらうのがそれほど簡単ではないという教訓を得た可能性があるからです。
次の景気後退では、新しい経済のもとで従業員に戻ってきてもらうのがそれほど簡単ではないため、企業は大規模な解雇や人員削減をためらうようになると思います。
ネラ・リチャードソン、ADPチーフエコノミスト
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：米国が景気後退に陥るかもしれない、あるいは世界的な景気後退に向かっているかもしれないと言われています。景気が後退しても、労働市場の逼迫した状況は一部で続くと思いますか。
ネラ・リチャードソン：少なくとも労働市場の一部では逼迫が続くと思いますか。中期的、長期的に経済がどうなるかを考える際は、パンデミック以前から存在し、持続していた傾向のうち、パンデミック中に悪化し、その後も続く可能性の高いものに注目します。特に先進国で見られるそうした傾向の一つが、労働力の高齢化です。人口動態が運命を決め、労働市場で大きな役割を果たしています。こうした傾向は、特に米国でパンデミック中に実際に悪化しました。住宅の持ち分価値の上昇や株式市場による資産増加など、さまざまな要因から、200万人以上が退職したと推定されています。ベビーブーム世代の高齢化が市場に影響を及ぼすなか、状況はさらに悪化しています。その人々が労働力から離れるにつれ、特に先進国では労働力不足が続く可能性があります。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：最近見られる賃金上昇のような恩恵を、労働者が維持できる機会はあると思いますか。中期的にも維持できるでしょうか。
ネラ・リチャードソン：この質問には、よく「労働者が主導権を握っているのか」「今は労働者が物事を決めているのか」と聞かれるので、こう答えています。労働者が主導権を握ることは決してありません。それは事実ではありません。
労働者が主導権を握ることは決してありませんが、声高に意見を述べる「後部座席の運転手」となり、要求を伝え、企業が前途を切り開く手助けをすることはできます。今起きているのはそういうことだと思います。最も深刻な労働力不足が見られる業界の多くは、賃金がそれほど高くない業界です。レジャー・接客業や小売業など、顧客と接する産業です。こうした業界には、大手小売業者や卸売業者と競争できない小規模企業が数多くあります。パンデミック中、そうした企業は対応を迫られました。そのため、企業が提示できる賃金の加速的な上昇や賃金成長には限界があります。
「労働者が主導権を握ることは決してありませんが、声高に意見を述べ、要求を伝え、企業が前途を切り開く手助けをすることはできます。」
ネラ・リチャードソン、ADPチーフエコノミスト
そして今、私たちはその限界にかなり近づいているかもしれません。しかし、労働者が仕事の人生における役割を見直し、賃金以外のものも求められる時代だということでもあります。パンデミック中、時間の柔軟性がより重視されるようになりました。家庭と仕事の境界が曖昧になり、ある程度はその曖昧さによって、より良いバランスが実現しました。職場に出向いてドアを閉めて働きたいとしても、少なくともその時間帯は自分で選ばせてほしい。仕事を抜けて高齢の親を数時間、病院に連れて行きたいときに、それで不利益を受けるべきではありません。サッカーの試合に行きたいなら、週末にその分の時間を埋め合わせて、子どものそばにいられるようにすべきです。企業が労働者に提供でき、労働者が価値を感じるものはあると思います。時間の柔軟性や、より高い自律性がその一つです。キャリア開発や昇進、スキル研修もあります。8時間座っているだけの場所ではなく、出勤する価値のある経験を得られる場にすることも、魅力につながるでしょう。労働者はパンデミック後、自分たちのニーズや希望の一部を実現できる立場にあります。今こそ、それを求める時です。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：「なるほど」と思わせる統計はありましたか。今の経済情勢を端的に表すものはありますか。
ネラ・リチャードソン：あります。ただし、経済とは関係ありません。ADP研究所では「People at Work」という調査を実施し、労働者がどのような状況にあり、仕事についてどのような考えや感情を抱いているかを把握するため、17カ国の3万3,000人を対象に調査しました。
パンデミック前、最中、そして今、世界の一部ではパンデミックが収束しつつあることを願いながら、3年連続で同じ規模の調査を行いました。結果は驚くほど一貫しています。多くの結果について話せますが、特に驚いたのはメンタルヘルスの課題です。世界の労働者の非常に多くが、少なくとも週に一度、仕事のストレスに苦しんでいると答えただけでなく、そのストレスによって実際に仕事に悪影響が出ていると回答しました。
まず、調査で自分について否定的に語る人は一般にいません。上司や仕事、子ども、あるいは配偶者について話すことはあっても、自分の印象を悪くするようなことは言わないものです。それでも、これが世界的に一貫した結果だったことに驚きました。また、パンデミック前には、この問題について率直に話し合うことはなかったと思うので、その点にも驚きました。
今では、この問題を話し合いの一部にしなければなりません。幸い、企業は対応に乗り出しています。この話題を真剣に受け止め、ストレスを和らげるための休憩や瞑想の講座、生活上のストレス要因に対処するための柔軟性を提供しています。パンデミックによってストレス要因が増幅されたことは分かっていますが、働く家庭には以前から存在していました。
世界中の人々が直面している課題、そして身近な地域で直面している課題を考えると、私は今の状況を悲しい現実だと捉えています。同時に、人々がありのままの自分で仕事に臨めるようにし、こうした課題に対処する手段を提供することで、職場をより良くする可能性や機会も示されています。
仕事の未来に向けて、世界経済フォーラムは何をしていますか。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：多くの人は、このつながりにまったく気づいていないと思います。経済に影響を及ぼすのに、人々が見過ごしていることは何でしょうか。
ネラ・リチャードソン：ADP研究所が実施した別の調査では、適度なストレスがある人（ストレスは良い結果をもたらすこともあります。人前で力を発揮する必要がある人に聞いてみてください。少しのストレスは悪いことではありません）は、そうでない人と比べて状況が異なることが分かりました。日常的、慢性的で、気力を消耗させるストレスは、実際にはエンゲージメントを低下させ、回復力を感じにくくします。労働力不足の時代にあって、すべての企業幹部が耳を傾けるべきなのはこの点です。ストレスに関連する身体的な不調、あるいは別の仕事を探すきっかけとなる精神的ストレスによって、人々が職場を去ることにつながる可能性があります。これが喫緊の課題である理由です。企業には目を配るべき問題が数多くありますが、パンデミックから学んだように、従業員の健康を中心に据えるべきです。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：ジェンダー格差も、長く続く根深い問題です。解消に近づいているのでしょうか、それとも停滞しているのでしょうか。どう見ていますか。
ネラ・リチャードソン：停滞しています。興味深いことに、米国のデータを見ると、パンデミック前、労働力の46％は女性でした。しかし、ADPのデータによると、雇用喪失の53％を女性が占めました。その理由は、パンデミックで最も深刻な打撃を受けた小売、医療、教育などの業界や産業に女性が偏っていたからです。
男女格差が縮小していることも分かりましたが、それは誤った結論でした。データは実態を明らかにするどころか、隠してしまうことがあります。したがって、結果の確かさを確認するため、さらに分析を重ねる必要があります。今回、格差が縮小した理由は、多くの低所得の女性が職を失ったことだと分かりました。視野を世界に広げると、これは米国だけの問題ではありません。賃金格差はどこにでもあります。複数の国で、女性がパンデミックの負担を背負い、そのキャリアにも悪影響が及んだ可能性があることが分かっています。
本当に必要なのは、労働者一人ひとりを支援することです。なかでも女性を支援して成果を上げ、世帯の生活水準をさらに高め、より公平にすることが重要です。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：おすすめの本はありますか。
ネラ・リチャードソン：最近、ベン・バーナンキ氏の新著、中央銀行に関する[21st Century Monetary Policy: The Federal Reserve from the Great Inflation to COVID-19]を手に取りました。今この瞬間に読むことは本当に重要だと思います。世界中の多くの中央銀行が、何十年も経験していなかったインフレに直面し、自らの役割を再定義しています。この本は、中央銀行の歴史を考えるうえで重要です。特に米国の中央銀行は、世界市場におけるドルの存在感を考えると、最も重要だと言えるでしょう。成功事例だけでなく、誤りにも目を向け、金融政策が金融市場だけでなく労働市場の活力にもどう影響するかを考えることができます。
この本を手に取り、少なくともざっと目を通して、今後2、3年間にインフレを抑えるため中央銀行が下すことになるさまざまな決定について、全体像をつかむことをお勧めします。
「人に投資する。」
ネラ・リチャードソン、ADPチーフエコノミスト
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：仕組みについて学ぶことに加えて、世界的な景気後退が起こりそうな環境に、リーダーはどう備えればよいでしょうか。今後2、3年に備えて、今何をすべきですか。
ネラ・リチャードソン：人に投資することです。ブロックチェーンやテクノロジー、自動化など、私の14歳の子どもが夢中になっているような、とても魅力的な話題をよく耳にします。どれも重要ですが、経済が成長する理由を見失ってはいけません。その理由は決して変わりません。労働力の規模が拡大し、その労働力の生産性が高まるからです。
テクノロジーは答えの一部を与えてくれますが、スキルとそのテクノロジーの使い方が、より生産性の高い労働力につながります。先行し続けたいのであれば、人材に投資し、生産性を高めることで利益を伸ばし、その結果、賃金も上昇するようにすることです。そうすれば、より多くの商品を売り、より多くの収益を得られます。
ネラ・リチャードソン：重要なのは投資すること、人に投資することです。
Meet the Leader／リンダ・ラチーナ：リーダーがそれを十分に行わず、別の目標を優先して「来四半期にやろう。来年にやろう」と先送りしたら、どうなるでしょうか。
ネラ・リチャードソン：これまで受けた助言のなかで、最善のものかもしれません。「重要なことを犠牲にして、緊急のことばかりに目を奪われてはいけない」。今、幹部の時間を奪う緊急課題はたくさんあります。重要なのは、長期的に事業を成長させることであり、それには人材を育てることも含まれます。
そうした気を散らすものが、企業の能力を大きく制限する可能性があります。人への投資のような重要事項を戦略の中心に据えることが、とても大切です。
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