実業家のジャック・マーによれば、成功の鍵は感情知能にある。しかし、尊敬されたいなら「高いLQ、つまり愛のIQ」が必要だと彼は言う。
この意見に賛成するかどうかにかかわらず、彼のリストには重要なものが欠けている。このもう一つの知能は、ジャック自身が築いたようなビジネス帝国を切り盛りするうえで欠かせない。
そのとおりだ。私たちの暮らしがますます超接続化するなか、個人の成功と社会のウェルビーイングにとって重要になるのは、デジタル知能、すなわちDQである。問題は、世界の多くの国がDQの本質や、その真の影響を十分に理解していない可能性があることだ。
DQとは何か、なぜそれほど重要なのか？
DQとは、起動しないコンピューターの不具合を直す方法や、スマートフォンの機能を使いこなす方法など、テクノロジーをより効果的に活用するためのスキルだと思っている人は多い。しかし、それはDQではない。スクリーンを見る時間を制限することや、画面を見すぎる子どもの発達上のリスクを知ること、依存や「デジタル酩酊」に関わるものから離れるタイミングを知ることがDQだと考える人もいる。これらもDQの一部だが、実際にはDQを定義する8つの主要要素のうちの1つにすぎない。
2016年にこの略称を生み出したDQ研究所によれば、デジタル知能とは「個人がデジタル社会の課題に向き合い、その要求に適応することを可能にする、社会的、感情的、認知的能力の総体」である。デジタル社会の要求が高まるのは、道具として使う端末そのものよりも、端末を通じて利用できるプラットフォーム、アプリケーション、体験によるところが大きい。
新しいデジタルメディアやプラットフォームは毎年登場し、ユーザーの注意を引きつける力は絶えず強まっている。一方で、ますます幼い子どもたちが十分な準備をしないままアクセスするようになっている。今日では、わずか8歳の子どもでも、何らかの形で容易に自力でインターネットにアクセスできる。
遺伝的に決まる知能と一般に見なされるIQとは異なり、DQは育む必要がある。言語と同様に若いうちに身につけるのが最も効果的であるため、将来の労働力に必要な21世紀型スキルを育成するうえでの重要な前提となる。
最近の調査では、29カ国の8～12歳の子ども38,000人を対象に調べたところ、半数以上が少なくとも1種類のオンライン上の脅威にさらされていたことが分かった。そうした脅威には、デジタル共感力の低下（仲間の間で不安や社会的圧力が高まる原因となる）、過度なスクリーン利用、デジタル依存、ネットいじめ、オンライン上のグルーミング、デジタルIDの盗難、オンライン上のプライバシー管理の不備、デジタル偽情報工作への接触などが含まれる。
さらに憂慮すべきことに、新興国の若者がオンライン上の脅威にさらされる可能性は、デジタル先進国に暮らす同世代の1.3倍だった。
子どもがいつでもどこでも、手のひらの端末からオンラインの世界にアクセスできるという事実は、保護者や市民社会組織だけでなく、教育関係者、法執行機関、政府、メディア、さらには消費者向けプラットフォームやブランドにとっても、極めて重大な懸念事項であり、その影響を理解する必要がある。
こうしたことは社会に何をもたらすのだろうか？
世界の教育制度は総じて、若者のオンライン生活に関する基準や指針を定め、学校でDQを育む取り組みを組み込むための体制が整っていない。その結果、子どもと保護者は概して、具体的な支援をほとんど受けられず、自分たちだけで対処している。
その影響は深刻になりうる。世界の一部地域では、準備ができていない人々によるソーシャルメディアの利用が、若者の自殺率上昇と関連づけられている。社会への影響として、あまり目立たないものの同じくらい重大なのが、DQとデジタル上の誤情報（「フェイクニュース」とも呼ばれる）の拡散との関係である。偽情報を発信する媒体が勢いを増すことは、そうした情報を共有するユーザーのDQの低さと関連づけられている。幼い頃から確かなデジタル情報の見極め方と批判的思考力を身につけていなければ、人々は結果を理解しないまま誤情報を共有しやすくなる。
「FactmataのCEO、ドルフ・グラティ氏の見解では、「フェイクニュースに対抗するには、ジャーナリストから政治家、プラットフォームからメディア組織まで、連鎖を構成するあらゆる部分が改善する必要がある。しかし、最終的な責任は私たちユーザーにある」。
DQの低さがもたらす、あまり目立たない別の影響には、オンライン上の操作に屈すること、自分の個人データへの認識不足、オンライン上のプライバシーの低下などがある。状況は深刻だ。大手デジタルプラットフォームの元従業員でさえ、ソーシャルメディアが若者に長期的な影響を及ぼすことへの懸念から、シリコンバレーの体制に立ち向かうための連合を結成している。各家庭がそれぞれ単独で対処すべき課題ではない。社会全体で取り組むべき問題である。
世界経済フォーラムの取り組み
DQ研究所は、2016年10月、世界経済フォーラムのプロジェクト・ワークショップを機に、韓国のNGOであるInfollutionZEROと、シンガポールの南洋理工大学との協力から誕生した。2017年3月、同研究所は世界経済フォーラムと連携して、#DQEveryChild運動を立ち上げた。その目的は、デジタル知能教育をすべての子どもに届けるため、関係者によるグローバルな連合を築くことだ。市民にこうした重要なスキルを提供するための資源や専門知識がない教育制度の不足を補う。
9カ月のうちに、この運動は100を超えるメンバーが参加する連合へと急速に拡大し、30カ国以上、15言語で60万人を超える子どもたちに届いた。子どものDQは平均で10％向上し、オンライン上の脅威は15％減少した。2017年に達成した成果の詳細は、連合のインパクトページをご覧ください。
世界にはDQが必要だ。第4次産業革命が進展し、私たちの暮らしがますますつながるなか、世界中の社会の健全さと繁栄はDQにかかっている。
