パンデミックの影響と、その根底にある構造変化の双方によって、働く世界では変革が起きている。
企業は効率化に向けて組織を再編し、潜在能力よりもスキルを重視して採用している。一方、人材の流動性は非常に高い。
デジタルスキルは、働く人の雇用される力にとってますます重要になっている。
「静かな退職」という現象から大量退職に至るまで、パンデミック後に従業員が職場復帰をためらう傾向は広く記録されている。その後の景気減速によって、ほかにも変化が生じている。成長の象徴と見なされることの多いテクノロジー企業で人員削減が進む中、採用内定が取り消され、STEM分野のスキル不足を背景に、職場でのスキル向上・再習得プログラムや、世界的な人材獲得競争を求める声が高まっている。しかし、現在の働く世界に見られるトレンドの多くは、新型コロナウイルス感染症のパンデミック以前から始まっていた。今後も続くと見られる5つの変化を紹介する。
1. 効率化に向けた企業再編
産業構造の変化やビジネスモデルの混乱を受け、企業は事業の関連性と競争力を維持するため、組織再編を進めている。たとえば、ゼネラル・エレクトリックは事業を分割し、タタ・グループのように合併で対応した企業もある。アルファベットのように人員削減をせずに済んでいる持ち株会社は、従業員の生産性向上を求めている。
多くの新興市場に資本が流入している一方で、いくつかの産業は依然として非公式で細分化され、中小企業（SME）が大半を占めている。中小企業は雇用の10件中7件を生み出している。市場や産業、手法を問わず、企業が効率性を追求する中では、収益に直接貢献するスキルや能力を持つ従業員の定着と採用が優先される。
2. スキル重視の採用への移行
短期から中期の成果を出す必要に迫られ、企業はますます、スキルを重視して採用し、潜在能力よりも実務経験を重視するようになっている。その結果、新卒採用が減少している。多くの雇用主は、採用基準から学位を外し、スキル評価を重視している。高等教育を終える学生が必要な能力を身につけていると「強く同意」する経営者は、11%にとどまる。これを受けて、高等教育改革を求める声が上がっている。
働く世界に入る若者は、インターンシップ、実習、見習いプログラムなど、仕事と結びついた学習機会を積極的に活用し、スキルを伸ばすための実践的な経験を積む必要がある。雇用主の5人中4人以上が、インターンシップは卒業生が自社で活躍するための準備に役立つと考えている。
3. 人材の流動性
熟練人材をめぐる世界的な争奪戦により、一部の労働者には、職種や産業、国をまたいで移動する大きな機会が生まれている。新型コロナウイルス感染症のパンデミックを機に加速し、デジタル技術によるコラボレーションに支えられたリモートワークの定着により、優秀な人材は職を次々と移ったり、同時に複数の仕事に就いたりできるようになった。調査によると、現在最も若い世代の労働者は、生涯で12～15の仕事に就くと予測されている。
そのため、個人と企業は、より広く国際的な視点から仕事の機会を評価し、キャリアの流動性を重視する考え方へと転換するとともに、多くの仕事の機会がある生涯にわたって活用できるスキルを身につける必要がある。同時に、今後は貿易関税の引き上げや国境管理の厳格化が見込まれる。これが労働者の移動に何を意味するのかは、まだ分からない。
4. 「仕事」の増加と「雇用」の減少
プラットフォーム企業の台頭は、雇用のルールを根本的に変えた。たとえばウーバーは、世界で約500万人のドライバーに仕事の機会を提供しているが、ドライバーとの雇用契約は一件も結んでいない。ギグエコノミーは、個人や企業が多様で世界規模の人材プールにアクセスし、必要なときに仕事を依頼できる機会を広げた一方、雇用の安定を支えてきた多くの仕組みを弱体化させている。
世界経済フォーラムは、働くことの未来に向けてどのような取り組みを行っているのか？
こうした変化に伴い、組織の採用の進め方も変わってきた。従業員を管理する人事部門から、人材戦略チームが人材ニーズへの対応を探る体制へと移行している。業績を測定する分析ツールにより、職場の人材管理を全体的に把握できる。失業率が特に高い地域の企業で求職する人は、雇用機会を探すだけでなく、仕事の機会にも目を向ける必要がある。プラットフォーム企業が主流の産業を規制する当局は、労働者の利益を守るため、福利厚生を雇用だけでなく仕事の機会にも結びつけるよう働きかける必要がある。
5. デジタルスキルの極めて重要な役割
産業のデジタル変革は、働く世界に大きな変化をもたらしている。農業関連ビジネス、金融、製造業からメディアまで、あらゆる分野の組織が、テクノロジー企業へと変貌しつつある。この文脈での「雇用される力」は、コミュニケーション、協働、批判的思考、感情的知性といった「ソフトスキル」だけを意味するものではない。AIアプリケーション、ロボット工学、モノのインターネット（IoT）のデジタルプラットフォームが職場に浸透するにつれて、雇用される力を支えるスキルは、仕事でこうしたデジタル技術を活用する能力を中心としたものになっていく。
