国際的な食習慣に関する最大規模の研究の一つを引用し、著名な栄養学の専門家は月曜日、過去20年間で世界の食生活が大幅に悪化したと述べた。
タフツ大学フリードマン栄養科学・政策学部長のダリウシュ・モザファリアン氏によると、サハラ以南のアフリカやアジアの貧困国では不健康な食品の消費が最も急速に増えている一方、西欧と北米では状況がわずかに改善している。
モザファリアン氏は、共著した『The Lancet Global Health』誌3月号掲載の研究データを引用し、1990年から2010年にかけて、中所得国と低所得国では不健康な食品の消費が大幅に増加したと述べた。
モザファリアン氏によると、不健康な食生活への移行の一因は、西洋型の食生活の「グローバル化」だ。少数の食品・農業企業が、何を生産するかを決めるうえで不釣り合いなほど大きな力を持っている。
糖分、脂肪、でんぷんを多く含む加工食品が、不健康な食品の増加を促している。
この研究では325件の食事調査を検証し、世界人口のほぼ90％を対象とした。国際的な食習慣を扱った研究として、これまでで最大規模と考えられている。
研究によると、中国とインドでは不健康な食品の消費が特に大きく増加した。ラテンアメリカとヨーロッパの一部の国では、健康的な食品と不健康な食品の消費がともに増加した。
国連食糧農業機関（FAO）によると、研究対象期間とおおむね重なる1990年から2014年にかけて、世界の飢餓人口は2億900万人減り、8億500万人となった。
「世界の栄養改善への取り組みの大半はカロリーに焦点を当て、でんぷん質の主食を人々に届けることに注力してきた」と、モザファリアン氏はトムソン・ロイター財団に語った。「貧困国では、量だけでなくカロリーの質にも目を向ける必要がある。」
研究対象となった187カ国の大半で、若者より高齢者のほうが食習慣が良好だった。
肥満や糖尿病などの慢性疾患は、若者が不健康な食品を食べ続ければ増加する見通しであり、これは懸念すべき動向だとモザファリアン氏は述べた。
「若者は、親や祖父母よりもはるかに悪い食生活の中で育っている」と同氏は述べた。
本記事は、 トムソン・ロイター財団との協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
アジェンダの最新情報を受け取るには、 週刊ニュースレターに登録してください。
著者：クリス・アーセノーは、トムソン・ロイター財団で世界の食料安全保障と農業政策を担当している。
画像：2012年7月21日、ダッカで販売用の食事を準備する人々。REUTERS/Andrew Biraj
