モバイルインターネットの普及により、世界のデジタル・デバイドに関連する3つの数字が存在する。94、50、36である。これらはいずれも驚異的な数字であり、利用可能性、手頃な価格、そして関連性に焦点を当てた、デジタル・デバイドへの新たなアプローチの基礎となっている。
世界人口の94% が携帯電話の電波を受信できる。これは15年前にはほぼ誰も予測できなかった成長である。
世界人口の50% がモバイルインターネットの電波を受信できる。モバイルネットワークは、元のネットワークを構築する場合と比べてはるかに少ない投資でインターネットを提供できるようアップグレードできるためである。
人口の36% がモバイルインターネットに加入している。ゼロからの出発であったが、数百万のアプリを備えたスマートフォンが広く普及し、利用しやすくなったおかげである。
もちろん、これらの数字は地域による大きな差を覆い隠している。先進国のアジア太平洋地域では、人口の99%が3G信号を受信でき、109%が契約している（複数の契約を持つ人もいるため）。一方、サハラ以南アフリカでは、人口の82%が携帯電話の信号を受信できるものの、3G信号を受信できるのは35%、モバイルインターネットに加入しているのは現時点でわずか11%である。
地域全体に共通するのは、インターネットの利用可能性はもはや制約要因ではないということだ。モバイルインターネットは、それを利用している人々以上に常に利用可能であり、必要であればモバイルネットワーク全体をカバーするまで比較的容易に拡大できる。
重要な問いは、アクセス可能なサービスを利用できる潜在的なユーザーが、なぜそれを利用していないのか、ということであるべきだ。例えば、サハラ以南アフリカでは、3Gにアクセスできる人のうち、なぜ3分の1しかその利用可能性を活用していないのか。
答えは二つの部分からなる。第一に、当然ながら手頃な価格が重要な課題である。一部の国では、ブロードバンドの料金が依然として平均月収の10%以上にのぼり、大多数の人々にとって手が届かない。第二に、関連性である。現地語によるコンテンツは存在するか。関心を引くか。有用か。これらの問いへの答えがいずれも「いいえ」であれば、インターネット接続を買う余裕のある多くの人々は、時間とお金を他の用途に使う可能性が高い。
多くの国において、今や関連性が最も重要な課題となっている。例えば、ブラジルで最近実施された調査では、対象者にインターネットを利用していない理由を一つ以上挙げるよう求めた。回答者のうち、25%が利用可能性を理由に挙げ、26%が費用を挙げた一方、70%が「必要性や関心の欠如」を挙げた。
では、地域がこれらの最後の障壁を取り除き、インターネットとその利点を十分に受け入れるために、何ができるだろうか。
もちろん、コストの引き下げは、現時点でオンラインになっていない人々に限らず、すべての人にとって利益となる。政府は、インフラ整備にかかる高いコストや、需要を抑制する機器、端末、サービスへの高い税金など、接続性に対するあらゆる障壁を取り除くことで支援できる。
しかし、少なくとも同じくらい重要なのは、地域のニーズに即した現地語コンテンツの量を増やすことである。政府は、自国のモバイルサービスを開発し、それらを現地でホスティングし、こうした活動を支える能力構築を促進することで、コンテンツ作成を後押しできる。また、コンテンツや法的責任に関する曖昧で制限的な法律を撤廃することで、民間によるコンテンツ作成を促すこともできる。
モバイルインターネットがデジタル・デバイドの解消においてすでに達成した素晴らしい数字を共に祝う一方で、残された課題にも共に真剣に取り組み、既存および新規のユーザーが、インターネットが全ての人にもたらしうる希望と可能性を実感できるモバイルインターネットを享受できるよう努めるべきである。
これらの問題についてより広範な議論をお求めの場合は、インターネット協会の『 Global Internet Report 2015』では、モバイルがデジタル・デバイドに与える影響や、モバイルインターネットに関連するその他多くの課題について詳しく論じている。また、世界経済フォーラムの『 Global Information Technology Report 2015』もご覧ください。
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著者：マイケル・ケンデ、インターネット協会チーフ・エコノミスト
画像：2013年10月29日、ケニアの首都ナイロビの西に位置する仮設診療所で、眼科検査に使用されるスマートフォン機器。REUTERS/Noor Khamis.
