先日の日曜日、米国の首都からポトマック川を挟んだ場所で、12歳前後の少女2人が、交通量の多い道路沿いに置いた修復済みのチェストのほこりを払っていた。チェストには果物、缶詰、歯磨き粉、子ども向けの本などが並べられていた。
アマンダ・サンタナさんとアンナ・リッシさんは、どちらも12歳で、昨年このチェストをバージニア州アレクサンドリアの近所に置き、「必要なものを持っていき、持てるものを置いていってください」と書いた説明を添えた。
すると、驚いたことに、多くの人が実際にそのとおりにしているという。少女たちによると、地域の住民が定期的に「パントリー」に日持ちのする食品、洗面用品、おもちゃを補充し、必要とする人がだれでも無料で利用できるようにしているとのことだ。
彼女たちの地域プロジェクトは、世界的なリトル・フリー・パントリー運動の一部であり、この運動は、困窮する人々が、普段は手が届きにくい食料やその他の生活必需品に、近所で24時間いつでもアクセスできる仕組みを提供している。
この取り組みを考案したジェシカ・マクラードさんは、リトル・フリー・ライブラリーの仕組みを手本にした。この活動では、90を超える国々の地域住民や企業が、市民が本を置いたり持ち帰ったりできる自立型の箱を都市に設置している。
マクラードさんは、2016年にアーカンソー州フェイエットビルの教会の敷地内に、この国際プロジェクト初の無料パントリーの箱を設置した。同州は、国内で常に最も食料不安の高い州の一つだと彼女は語った。
緊急の食事支援を行う団体の多くは営業時間が不規則だが、無料パントリーは年中無休で一日中開いているとマクラードさんは述べた。
また、人々は周囲の目を気にせず匿名でパントリーを利用でき、食料品店で連邦政府の食料配給券を使う際の「恥ずかしさ」を避けられる。マクラードさんは、人生の一時期にフードスタンプに頼っていた経験からこの点を覚えているという。
「一方には、困窮、恥、そして非難があります」と彼女は語った。
「そしてもう一方には、信頼と思いやりがあります。個人の責任よりも、地域社会に重点を置いているのです」
サンタナさんとリッシさんは、アレクサンドリアのパントリーを整えながら、最近そこを利用していた男性と会ったことを振り返った。
「彼は『今日は、ずいぶん久しぶりに、新鮮なトマトを食べられた』と言っていました」とサンタナさんはThomson Reuters Foundationに語った。「それを聞いて、嬉しくなりました」
革新の余地
米国の飢餓は2008年の景気後退期に急増し、その後も以前の水準にようやく回復した程度だ。これは9月に公表された政府のデータによる。
米国農務省（USDA）の報告によると、昨年は人口の11%以上が「食料不安」のある世帯で暮らしていた。
また、同国の飢餓率は、他の費用によってさらに悪化している可能性がある。ハーバード大学による2017年の研究によると、住宅費によって「深刻な負担」を抱えていると見なされる世帯は、食費にその他の世帯の半分しか支出していない。
マクラードさんが「食料を届け、近所を豊かに」というモットーのもとリトル・フリー・パントリー運動を立ち上げてから4年が経ち、その間に記録されたプロジェクトは670件に増えたという。さらに、実際の数はその3倍にのぼる可能性があると彼女は付け加えた。
この考え方はその後、国内外で広く取り入れられており、彼女によると、ヨーロッパ、カナダ、南アフリカ、フィリピン、ニュージーランド、オーストラリアにもプロジェクトがあるという。
リトル・フリー・パントリーは、一般に開放されている私有地に設置したときに最も効果的だと彼女は付け加えた。
そうした私有地は、公有地よりも規制が少ないことが多いだけでなく、教会、学校、企業、地域センターなども十分な駐車スペースを持ち、プライバシーが確保され、支援のネットワークも備わっていることが多い。
全国の飢餓対策団体も、この動きに注目している。
「このプロジェクトは、私たちの取り組みを補完するだけでなく、米国における飢餓問題への意識向上にも役立っていると評価しています」と、フィーディング・アメリカの広報担当者ズアニ・ビジャレアル氏は語った。同団体は200のフードバンクからなるネットワークで、2018年には43億食を配布した。
反発
リトル・フリー・パントリーの大規模なネットワークの一つはサウスカロライナ州にある。2年前、ケイティ・ダールハイムさんは、国内の雰囲気が分断的になっていると感じたことをきっかけに、古い棚を使って4つのパントリーを設置した。
「誰もが同意できる普遍的なものを探していました。だれもが食べなければならないのですから」と彼女は語った。
それ以来、ローカントリー・ブレッシング・ボックス・プロジェクトは「爆発的に広がった」と彼女は語り、現在は州の3分の1にわたって約100の箱が設置されている。州の残りの地域は、姉妹プロジェクトの2つが担当しているとダールハイムさんは述べた。
このプロジェクトでは、毎夏、子どもたちが学校に通わなくなり、家族や友人が突然、毎日3食を用意する方法を探さなければならなくなるため、需要が大きく増加するという。
反発があったことも彼女は認めている。地元住民の中には、特定の箱があると交通渋滞を引き起こしたり、貧しい人々を地域に呼び込んだりすると主張する人もいるという。
しかし、ダールハイムさんは、そうした苦情を教育の機会として活用していると語った。
「私の答えはいつも、貧しい人々は常にここにいるということです。たとえば、だれの母親が病気なのかは分かりません。見かけだけで人を判断することはできないのです」と彼女は語った。
フード・デザート
インディアナポリスでは、シエラ・ナックルズ＝コズビーさんが、使われなくなった新聞配布箱を常に探している。
2016年、大学を卒業したばかりのナックルズ＝コズビーさんは、同市の「フード・デザート（食の砂漠）」に懸念を抱くようになった。そこは、人々が食料品店や新鮮な農産物、肉類を手に入れられない地域を指す。
そこで彼女は、使われなくなった新聞箱を利用してリトル・フリー・パントリーを作るという発想を思いついた。
ナックルズ＝コズビーさんは、食料へのアクセス支援に力を入れている社会福祉センターで働いており、最初の箱を弟が通う小学校の前に設置した。彼女が運営する「コミュニティ・フード・ボックス・プロジェクト」は現在55箱まで拡大しているという。
彼女は、箱の側面を市民参加の場として活用することを勧めている。その一例として、黒人コミュニティにおけるメンタルヘルス問題への意識を高めるために、一部の箱に絵を描いたキャンペーンがある。
急速に再開発が進む地域の高級レストランの前に置かれた別のパントリーには、ダ・ヴィンチの「最後の晩餐」を模した絵が描かれていた。長いテーブルで食事をする人々が描かれ、テーブルの下では、口を開けて残飯をむさぼる人々の姿もあった。
怒った地域住民が結局その箱を壊してしまったとナックルズ＝コズビーさんは語った。
しかし、その出来事は、インディアナポリスの貧困地域が深刻な食料アクセスの危機に直面していることを浮き彫りにしたと彼女は語った。彼女が活動している貧困地域には食料品店が一軒もないという。
「人々がこの取り組みをすぐに受け入れた理由は、毎日、近所で空腹の人々を目にしていて、自分たちにできることがあると分かっているからです」と、食料ボックス・プロジェクトについて彼女は語った。
ナックルズ＝コズビーさんは現在、プロジェクトを非営利団体として設立する準備を進めている。それによって資金を集め、パントリーのネットワーク全体に食料を配布する中核拠点を作ることを目指している。
彼女によると、必要なのはあと数個の新聞箱だけだという。
