私は「ツイートする大臣」と呼ばれています……
武力紛争に関する最新情報をソーシャルメディアで提供してくれる当局者を見つけることは、イエメンの市民にとって異例のことでした。首都サナアでクーデターが起きた日、フーシ派の反政府勢力は国営メディアも掌握し、ジャーナリストが事態を報道するのを妨げました。
2015年1月19日の早朝、市の住民は大きな爆発音と激しい銃撃音で目を覚ましました。大統領宮殿近くの建物が揺れ、窓ガラスが砕け散るなか、宮殿を守る特別警備隊はフーシ派の攻撃に何時間も抵抗しました。恐怖から市民は屋内にとどまり、通りは人影もありませんでした。サナアの住民の間では噂が瞬く間に広がりましたが、国営テレビは古いドキュメンタリーを放映し、国営ラジオは何事もなかったかのように娯楽音楽を流していました。民間の報道機関は、推測や口コミ、わずかな目撃者の証言を頼りに情報を伝えようと競い合っていました。
ニュースをツイートする
情報相として、私は国民に情報を伝える責務がありました。しかし、フーシ派はジャーナリストが私の指示に従うのを妨げました。そこで私は個人のTwitterアカウントを使い、アラビア語と英語で、あの不幸な日に何が起きていたのかを、イエメンの人々と世界に向けて詳しく、刻一刻と伝えることにしました。
こうして、このあだ名がつきました。わずか数時間で、Twitterのフォロワーは5,000人から20,000人近くに増えました。Internet World Statsの2014年6月のデータによると、国内のインターネット普及率は20%を超えていなかったにもかかわらずです。あの不幸な日、私はソーシャルメディアの力と、信頼できる情報を求めるイエメンの人々の強い思いを実感しました。
私たちは報道の自由、透明性、そして人々の知る権利について読み、説いています。しかしあの日、危機の時にそれらがどれほど重要かを実感しました。歴史的な出来事を伝えるためだけではありません。安全や救援に関する重要な情報を伝え、人々に、いつなら外出して安全なのか、どの地域が危険なのか、どんな予防措置を取るべきなのかを知らせるためでもあります。
ソーシャルメディアの活動家たち
2011年のアラブの春を覚えています。これは「Facebook革命」とも呼ばれました。エジプトやチュニジアではそうだったかもしれませんが、イエメンについては確かに正確な呼び方ではありません。イエメンで抗議行動が始まるわずか数か月前、インターネット普及率は2%を超えていなかったからです。インターネットは、ビジネスや世界との連絡、調査に使うエリート層のものでした。都市部の若者の小さなグループにとっては、娯楽の手段でもありました。ニュースサイトは、正確な情報を提供するよりも、政党が競争相手の信用を失墜させるために使う安価な手段でした。ソーシャルメディアも、単に交流のために使われていました。
しかし、紅海の西側から伝わる機運を感じ取ったイエメンの若者たちは、野党の政党が参加するずっと前から、Facebookアカウントを使って自らの政治的立場や変革への要求を表明しました。ソーシャルメディアを使って政治的なイベントを企画し、抵抗運動のロゴや横断幕、スローガンをデザインして広め、支持を呼びかけました。ソーシャルメディアの匿名性によって、女性活動家も参加し、注目を集めることができました。多くの女性が男性を装ってネット上で活動したり、性別を特定しないプロフィールを作ったりして、Facebookの政治グループに加わりました。あるいは、実現までに約1年を要した変革の一翼を担いました。
当時、私が直接聞いた興味深いエピソードの一つに、伝統を重んじる親に隠れてインターネットを使っていたという大学生の話があります。建設作業員として働いていた彼女の父親は、インターネットはイエメンの若者を堕落させるための西洋の悪だと信じていました。彼女は、イエメンのアラブの春におけるサナアの抵抗運動の拠点として知られるようになった「変革広場」の中心部に住んでおり、毎日、食事の際に周囲で起きていることを家族に伝えていました。彼女の知識に感心した父親が、情報をどこで得たのか尋ねると、彼女はFacebookだと答えました。彼女によると、父親はこう尋ねたそうです。「今日、うちの通りで抗議活動があるか、Facebookに聞いてくれないか。仕事に行けるかどうか知りたいんだ」。皮肉なことに、彼女は実際に「Facebookに聞き」、抗議活動は午後に行われると知らされました。そのため、父親はその日、安全に仕事へ行くことができました。
政治新聞の編集者として、私は The Yemen Timesで、Facebookが記事の手掛かりや、実名で取材に応じる情報源を見つける場になったことを目の当たりにし、とりわけ興味深く感じました。ソーシャルメディアだけに頼ることには、当然大きなリスクがあります。だからこそ、プロのジャーナリストはオンラインで見つけた情報を、より従来型の情報源も使って検証します。それでも、ソーシャルメディアはイエメンにおけるジャーナリズムの実践方法を変えました。実際、イエメンにおけるコミュニケーションのあり方そのものを変えたのです。
より発展した国々では、これは新しいことでも興味深いことでもないように思えるかもしれません。しかし、適切な教育、住居、医療といった基本的ニーズへのアクセスよりも、インターネットへのアクセスが時に優先されることを考えれば、この技術の飛躍が持つ意義を理解できるでしょう。たとえば、若いイエメン人男性は、病院の請求書や教育課程の授業料よりも、インターネット接続にお金を払うことを選ぶでしょう。多くのイエメンの若者にとって、生活水準を向上させることよりも、つながりを保ち、最新情報を得ることのほうが重要になっています。このことは、4年間でインターネット普及率が10倍に増え、2%未満から20%超になった理由を説明しています。
正確な情報を伝える手段
インターネットとソーシャルメディアへの関心は、イエメンの発展と民主主義にとって素晴らしい機会です。ソーシャルメディアを活用した調査や啓発キャンペーンを通じて、大きな成果を生み出せます。しかし何より重要なのは、ソーシャルメディアが、イエメンのような発展途上国の人々に正確な情報を伝え、最新の状況を知らせる優れた手段だということです。
要するに、信頼できる情報を人々に提供し、その知性を尊重することが間違いにつながることはありません。そして、それを実現するためにソーシャルメディアを活用するのは、よい出発点です。
著者： ナディア・アル＝サッカーフ、イエメン政府の元情報相、開発NGO「Yemen 21 Forum」のディレクター、ならびに 世界経済フォーラムのヤング・グローバル・リーダーズ2015年選出メンバー
画像：2008年5月17日、イエメン南部の港湾都市アデンで、選挙管理担当者が票を数えている。REUTERS/Khaled Abdullah
