世界では、食料価格はここ5年近くで最も低い水準にあります。
しかし、8年前と同じように食料価格が再び急騰したら、何が起きるでしょうか？暴動につながる可能性はどのくらいあるのでしょうか？
アングリア・ラスキン大学の研究者によると、その答えは――ナイジェリア、アフガニスタン、エジプト、パキスタン、南スーダン、マリ、バングラデシュを含む十数か国以上で、かなり高いということです。
価格と騒乱に関する過去のデータを分析したこの研究は、同大学が本日発表したもので、政治的不安定の度合いが最も高い国々では、穀物価格が倍になった場合、暴動が起きる可能性は36.7％に上ると明らかにしました。
「私たちはますます脆弱になっています」と、研究の著者の一人であるアレド・ジョーンズは私に語りました。「今後2年以内に（暴動が）起きない理由はありません。」
中国、インド、ロシアなどの新興国では、2007年の価格急騰時に多くの地域で起きたように、主食の価格が倍になった場合、暴動が起きる可能性は17.8％だと研究は述べています。
こうした状況下で英国では暴動が起きる可能性は5％である一方、カナダ、ドイツ、ノルウェーを含む最も安定した国々のグループでは、価格が倍になっても暴動が起きる可能性はないと研究は述べています。
興味深いことに、食料生産を自給できる国でも、食料をめぐる暴動のリスクは低下しないと研究は指摘し、騒乱を防ぐ最も重要な要因は国内の政治的安定であることを示しています。
世界的な生産量の高さ、原油価格の低さ、中国を含む主要輸入国からの需要の限られた伸びが、この1年間、食料価格の上昇を抑えてきました。
しかし、世界人口の増加と気候変動を考えると、低価格と相対的な安定の時代が永遠に続くわけではないと考える人は多くいます。
この記事は、 トムソン・ロイター財団 trust.orgとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持していることを意味するものではありません。
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著者：クリス・アーセノーは、トムソン・ロイター財団で世界の食料安全保障と農業政治を担当しています。
画像：2008年8月11日、ペルー中部ジャングルの都市チャンチャマヨの山間部にあるコーヒー畑で、有機コーヒー豆を手にする農家。REUTERS/Enrique Castro-Mendivil。
