デジタルメディアは、組織の働き方を変革しつつあります。技術による力の付与と仕事の民主化という二つの要因が、企業が仕事を解体・分散させ、雇用から切り離すことを可能にしつつあります。これは今度は、企業が従業員をどのように組織し、報酬を与えるかも変えつつあります。
「企業の外部では、価格の変動が生産を方向づけ、それは市場における一連の交換取引を通じて調整される。企業の内部では、こうした市場取引は排除され、交換取引を伴う複雑な市場構造に代わって、生産を指揮する企業家的調整者が据えられる」――ロナルド・コース、『The Nature of The Firm』、1937年
前述の引用は、組織内で仕事が行われる主な理由について私たちが信じていることの多くを裏付けています。しかし、前述の要因における急速な変化が、この根本的な信念に疑問を投げかけています。例えば、世界有数の技術人材プロバイダーであるTopcoderは、700人の従業員を抱える一方で、顧客にソリューションを提供できる70万人を超えるフリーエージェントを擁しています。あるいは、Uberは米国に16万人を超えるドライバーを抱えながら、従業員は約1000人にすぎません。
これらの事例を、特定の種類の仕事にのみ関係する興味深い逸話として捉えることもできますし、それらが本質的に何を示しているのかをより深く理解しようとすることもできます。すなわち、仕事、組織、報酬に関して私たちが知っていることの多くを変えつつある根本的な変化の兆候としてです。ある推計によると、世界の労働力の22%が非正規（すなわち、従来の意味での従業員ではない）に分類されています。したがって、その証拠は、これが決して孤立した現象ではないことを示唆しています。
Topcoder、Upwork、Tongalといったタレントプラットフォームは、企業が最も有能なフリーエージェントを活用できるようにすることで仕事を変えつつあり、その見返りとして、従来の雇用を通じて可能となるものをはるかに上回る機会と報酬を、こうした人材に提供しています。マッキンゼー・アンド・カンパニーによる最近の分析では、こうしたタレントプラットフォームは2025年までに世界のGDPに2.7兆ドルを上乗せする可能性があるとされています。以下の図でご覧いただけるように、こうした利益の多くは、従来の雇用によって生じる摩擦点を取り除くことから生まれています。
しかし、従来の雇用からのこの移行は、多くの人が主張してきたように、中産階級の終焉や、意味があり十分な報酬を伴う仕事の終わりを予兆するものなのでしょうか。必ずしもそうとは限りません。次の図は、「新しい仕事」の恐ろしい側面と素晴らしい側面を詳しく示しています。どのような変化にもつきものですが、常に勝者と敗者が存在します。
では、この雇用を超えた世界を、どのように進んでいけばよいのでしょうか。こうした変化は、すべての仕事をフリーエージェントに委ねるべきだということを意味するのでしょうか。私たちの企業を、熟練人材による柔軟なネットワークへと解体すべきでしょうか。それとも、最も重要な仕事については、雇用という使い慣れた確かな考え方に固執すべきでしょうか。答えは、いつものように「状況による」ということです。私たちに必要なのは、組織内で行われる様々な種類の仕事について、利用可能な選択肢を理解するための枠組みです。以下の枠組みは、こうした選択を進むための地図を私たちに与えてくれます。
左側には、従来の雇用が示されています。仕事は職務へと組み立てられ、一つの時間と単一の空間にまとめられ、雇用関係を通じて遂行されます。組織は自己完結的、閉鎖的、内向き、保護的であり、硬直した形を持っています。報酬パッケージは恒久的で、全体として一貫しており、伝統的な要素（金銭、労働時間、労働条件など）を用います。
右側には、雇用を超えた世界が示されています。仕事はタスクへと解体され、時間と空間に分散され、従来の雇用以外の多くの仮想的・市場的関係を通じて遂行されます。組織は透過性があり、相互に結びつき、協働的で、形を変えることができます。報酬は非恒久的で、個人ごとに定義され、想像力に富んだ要素（ゲームのポイント、評判、ミッションなど）を用います。
私たちの組織と世界経済の成功は、仕事、組織、報酬に関する従来の多くの信念に疑問を投げかける能力にかかっています。1970年に刊行された著書『Future Shock』におけるアルビン・トフラーのよく知られた言葉を借りれば、「21世紀の非識字者とは、読み書きができない人ではなく、学ぶことができず、学びをほどくことができず、再び学び直すことができない人である」。
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著者：Ravin Jesuthasan、タレントマネジメント担当グローバル・プラクティス・リーダー兼、Towers Watson マネージング・ディレクター
本記事は、 Human Implications of Digital Media projectのブログシリーズの一環として公開されたものです。
写真：2014年10月17日、東京の商業地区を歩く人々。REUTERS/Yuya Shino
