食料と水の結びつきがもたらす課題に対処するための時間は、刻々と少なくなっています。人口増加と肉中心の食生活への移行に対応するため、2050年までに食料生産を推定60%増やす必要があります。同じ期間に、NASAによれば、気候変動によって巨大干ばつ(30年以上続く干ばつ)の発生可能性が高まります。先月発表されたNASAの報告書によると、すべての国が影響を受け、米国でも干ばつの可能性は現在の12%から2050年までに60~80%へ上昇します。
世界の水の総取水量の70%を農業が占めることを考えれば、食料農業機関(FAO)の事務局長、ホセ・グラツィアーノ・ダ・シルバ氏が最近、気候変動と水不足が世界の食料生産システムの安定性に及ぼす影響について警告した理由は明らかです。
水利用効率の高い農業を実現するには、技術面と資金面の双方で後押しが必要です。
技術面では、従来の方法、たとえば水を張る灌漑に代えて、高度な灌漑技術を導入する必要があります。従来の方法では、水の最大50%が蒸発によって失われることがあります。
精密農業、あるいはスマート農業が解決策となる可能性があります。2022年までに60億ドル規模の産業になると見込まれるこの分野では、ビッグデータとセンサー技術を活用して農業生産を最適化します。たとえば、AquaSpy製の土壌水分センサーは15分ごとに根の状態を確認し、環境条件を監視して、自動化システムに灌漑のタイミングを知らせます。同様に、All Drone Solutionsが提供するようなドローンを使えば、農家は空撮マップを作成して土壌ストレスのある場所を特定し、水、肥料、農薬をより効率的に使えます。
大豆や綿花などの一部の植物を昆虫や除草剤に耐性のあるものにするため、すでに利用されている遺伝子工学も、模索されているもう一つの道です。たとえば2006年以来、「アフリカ向け干ばつ耐性トウモロコシ」イニシアチブは、干ばつ時に遺伝子改変されていない品種より最大30%多く生産できる新しいトウモロコシ品種を153種開発してきました。
有望な解決策ではありますが、その多くは世界の5億7,000万の家族経営農場には依然として手が届きません。その72%は1ヘクタール未満で、しばしば自給自足のために営まれています。
これは資金へのアクセスだけでなく、政策の問題でもあります。点滴灌漑のような単純な技術でさえ高価で、FAOによれば1ヘクタール当たり1万~1万2,000ドルかかります。マイクロファイナンスと モバイル金融 も重要な役割を果たすでしょう。
また、 天候保険や干ばつ保険の提供も重要です。ただし、こうした保険には水分量に関する正確なデータが必要です。NASAが1月31日に打ち上げに成功したSMAP衛星は、まさにこれを目的としています。SMAPは地球全体の水分量を、解像度9キロメートルという細かさで観測します。これは、欧州宇宙機関が5年前に打ち上げた衛星の5倍の解像度です。その一方で、ビル&メリンダ・ゲイツ財団はUSAIDと協力し、サハラ以南のアフリカで300万人を超える農家に干ばつ耐性種子を届けてきました。
このように、農業の水利用効率を高めることは実現可能と思われます。しかし、以上の内容が示すように、そのためにはあらゆる関係者が協力する必要があります。
本記事は、 GE Look Aheadとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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著者:Sarah MurrayはGE Look Aheadに寄稿しています。
画像:カリフォルニア州デルマーで、灌漑用ホースが運動場に水をまいている。REUTERS/Mike Blake
