• 世界の表土は60年以内に失われる恐れがある。
• 数千万人の農家が、土壌管理の段階的な変革をもたらしうる。
• 企業は自然損失の影響を過小評価している。
気候危機の解決に向けてすでに生み出されている数多くの解決策を、この目で直接見られることは私の最大の喜びの一つだ。しかし一方で、これらの解決策を大規模に適用できずにいることは、私にとって最大の苛立ちの一つである。
2019年は、自然と土地利用が世界の議題の最上位に躍り出た年だった。壊れた食料および土地利用システムを解決しなければ、「パリ協定」の目標を達成できないことが明らかになった。
土地の劣化は32億人に影響を及ぼしている。それにもかかわらず、長い間この問題は見過ごされてきた。2020年にはこの状況を変えなければならない。そうしなければ、今後60年で世界のすべての表土が侵食されてしまう恐れがある。
健全な土壌は計り知れない価値を持つ資源である。水と炭素を保持・貯蔵し、生物多様性を高め、食料安全保障を守り、そして高めてくれる。
土壌の健康を改善する唯一の方法は、人間が自然に与える影響を真に理解し、農家と協働することである。
11月、インドのアグラ県にあるカンドリ村で、ゴヴィンド・アグラワル氏と妻のアンジュ氏に会った。彼らは4ヘクタールの畑でジャガイモを栽培している。適切な作物栄養プログラムを導入したことで、収量を15％増加させた。彼らは知識と製品を組み合わせて解決策を生み出した。適切な形態の養分による精密でバランスのとれた施肥に加え、土壌有機物を積極的に管理すること、そしてカバークロッピング、土壌保全構造物の導入、減耕起・不耕起栽培などの関連する手法が、土壌の健康を維持または改善する鍵となる。
これは、一人の農家が自らの土地を耕し、収穫物、生計、土壌の質、炭素排出量を改善している一例にすぎない。小さなことに思えるかもしれないが、これを数千万人の農家に広げれば、世界を変えるほどの影響をもたらす段階的な変化となる。
農家は手だけで働いている、という考えがある。しかし実際はまったく違う。農家は頭脳で働いているのだ。これほど複雑な仕事を私は他に思いつかない。プログラマー、会計士、エンジニア、CEOのことは忘れてほしい。農家が直面しているような時間的制約の中で、これほど多くの課題に取り組まなければならない職業はほとんどない。そこには、気候変動によって引き起こされる予測不能な季節の天候、暴風、洪水への適応も含まれる。
私たちの多くにとって、天気予報は日常生活ではわずかな役割しか果たしていない。傘を持って出かけるかどうかを決める程度のものだろう。しかし農家にとっては、今年の収穫への投資の成否を左右し、さらには来年、投資を行う余裕があるか、あるいはただ生き延びられるかどうかを決めるものである。
世界中の企業が、直面している課題を解決するためにビジネスモデルを変革し、目的と利益の両立を受け入れる考え方へと変わりつつある。イノベーションが変化を牽引しており、ビジネス目標が社会目標と一致しつつあることが、ますます明らかになっている。クリーンな空気、土壌中の炭素やバイオマスの増加、農村部の貧困削減など、その例は多い。
同時に、多くの企業は数多くのリスク要因を過小評価している。気候リスクへの認識は高まっているものの、自然損失に関連するリスクは、まだ十分に含まれていない。それは隠れたリスクとして存在しているのである。
世界経済フォーラムとPwCによる新しい報告書『Nature Risk Rising: Why the Crisis Engulfing Nature Matters for Business and the Economy』は、自然損失が企業と経済にとって深刻なリスクであると結論づけている。自然損失に関連するコストは、予期しないビジネス上のリスクや、経済にとっての体系的リスクとして表面化しつつある。強力な対策が講じられなければ、SDGsの達成に失敗することになるだろう。
人類は自然と土壌の健康に非常に大きな悪影響を与えてきた。それゆえに、改善の可能性が最も大きいのもまさにその領域なのである。
世界経済フォーラムは食料安全保障に関して何をしているのか？
元ユニリーバCEOのポール・ポルマン氏が「土壌を『ただの土』として扱うのをやめなければならない」と述べたのは、まさに的確だったと思う。まったくその通りだ。私の考えでは、土壌を解決策として扱わなければならない。
解決策は土壌の中にあるのだから。
