半世紀前、マーシャル・マクルーハンは、20世紀における電子通信とテクノロジーの影響について、きわめて急進的な結論を示した。それはその後、人間の活動と変化の速度に関する先見的な真理の一つであることが証明されている。
国内外で過激主義の脅威に対抗しようとする今、マクルーハンの洞察はかつてないほど重要性を増している。デジタル世界は、世界の安全保障を確保するには政府権限や軍事力だけでは足りないことを明確に示してきた。Twitter当局者は国内外で、過激主義を駆り立てるイデオロギーを打ち負かす長く大規模な取り組みに、ほとんど進展がないことを認めている。長期的には、過激主義のメッセージに対抗するため、多様な民間・公共部門による取り組みを組織しなければならない。
通信媒体における技術の進歩は大きな社会的恩恵をもたらしてきた一方、新たなメッセージ発信ツールの広がりと遍在性は、人間の行動の暗い側面を表しやすくもした。ソーシャルメディアのツールは、過激主義を鼓舞し、資金を集める最前線となっている。シリアへ向かう人々や、斧を振るう人々、あるいは遠隔地のカンボジアの村にいながら、コーランを燃やそうとした米国人牧師の名前を知っている少年に尋ねればよい。
過激主義者は、世界人口のうち、特に若者が情報を得て人々とつながるためにソーシャルメディアに依存する割合が高まっていることを認識している。そこは影響力の非常に大きい市場であり、イメージや感情、心理がしばしば理性に勝る。
デジタル世界における公共の安全への課題は、ソーシャルメディアに中心がないことだ。世界中のどこからでも、個人がコンテンツの作成と配信を管理する。ソーシャルメディアが広がるなか、人々はますます狭い共通の関心を軸に結びつく。不穏なことに、その集団内で発信者の感覚が過激であればあるほど、発信者はより多くの注目を集める。このように、ソーシャルメディアは過激な行動に、組織化の原理と強靭な構造の両方を与えている。それはしばしばヒドラのように反応する。一つの頭を切り落とせば、二つの頭が生えてくる。
「デジタル世界は、世界の安全保障を確保するには政府権限や軍事力だけでは足りないことを明確に示してきた。」
軍靴や爆弾によって左右されることのない思想の市場では――実際、軍事的対応がデジタル上で「アップロード」され、怒りをあおることもある――過激主義の魅力に対抗するため、新たな戦略、語り手、ブランドが必要だ。この点で、過去のいくつかの教訓はいまなお有効である。
過去からの教訓
1957年、ニューヨーク・タイムズのジェームズ・レストンは、新興技術と極端な脅威との相関関係について、戒めとなる寓話を紹介した。
ある保健局長は……今週、おそらくテレビを見ていた小さなネズミが、幼い少女とその成猫を襲ったと報告した。……ネズミも猫も生き残った。この出来事は、物事が変わりつつあるように思われることを思い起こさせるため、ここに記録されている。
マクルーハンは『Understanding Media: The Extensions of Man』（1964年）でレストンの記述を引用し、その後すっかり到来した未来世界についての見解を示した。今日の過激化した運動が現れるずっと前から、マクルーハンは「群衆が成長し、外へ手を伸ばそうとする不可思議な欲求」は、「触覚と手の把握力を拡張するテクノロジー」を通してのみ理解できると認識していた。内容ではなく媒体が、「人間の結びつきと行動の規模や形態」を形づくり、制御し、社会を変える力を持つ。
マクルーハンにとって、凶悪犯罪を伝えるテレビニュースから得られる教訓は、事件そのものよりも、夕食時の食卓までニュースを届けた媒体によって犯罪に対する世論が変化したことにあった。テクノロジーが人間の到達範囲を拡張する力は、急進的で、広範に行き渡り、分散型になり得るとマクルーハンは認識していた。示唆的にも、彼はこう述べた。「戦争は常に、加速された技術変化にほかならない。」
今日、多くの人が指摘するように、テクノロジーは私たちをグローバル・ビレッジへと押し縮め、影響力を及ぼす手段を分散させた。世界の片隅で起きた自然現象や人為的な出来事が、別の地域の出来事を即座に、そして深く変える。考えが伝わる媒体の速度と帯域幅は、予測し、理解し、管理する私たちの能力を圧倒しかねない。
近年、イスラム国を名乗る武装組織やナイジェリアの過激派組織ボコ・ハラムなどの過激派運動の台頭、影響力、戦術に、世界は不意を突かれた。通信、商取引、広告を向上させるだけだと誤認していた技術の進歩がもたらす影響と意図せぬ結果を、私たちは十分に理解できていなかった。
いま私たちが直面する現実は、予見できず、予測不能で、想像を超えるものが結びついた世界だ。一見有益なテクノロジーやソーシャルメディアは、価値観、規範、活動に世界規模の変化を引き起こし、平和と安全保障に直接影響する「デュアルユース」の兵器となった。英国の治安機関トップ、ロバート・ハニガンは最近、私たちをつなぐ企業について、こう指摘した。「どれほど嫌がろうとも、彼らはテロリストや犯罪者にとって、選好される指揮統制ネットワークとなった。彼らにとって、そのサービスがもたらす変革は、私たち一般の人々にとってと同じである。」
「デジタルの戦場には重心がない。ここも、あそこも、別のどこかもない。」
日々の「刺激」を超えて
過激主義がどのように、なぜ人を引きつけるのか、そしてどう対応するのが最善か、その答えを見つけるには、日々の出来事がもたらす気を散らす「刺激」を超えて、メディアのメッセージをつかまなければならない。マクルーハンが私たちに思い起こさせたように、媒体のメッセージを知って初めて、そこから生じる力をそらして前へ進める。
デジタルメディアは、その破壊力について明快な第一のメッセージを発している。これほど少数の人々が、これほど多くの手段を持ち、これほど広範に展開し、これほど多くの人々に、これほどわずかな費用や抑制で影響を及ぼせる時代は、かつてなかった。
この戦争はまったく異なる。デジタルの戦場には重心がない。ここも、あそこも、別のどこかもない。思想、イメージ、感情が交換可能な通貨となる。価値観は競争のなかで浮き沈みし、軍事力や集団・個人の存続とは無関係に変動する。
過激主義のメッセージは売れる。それはイデオロギーに根差し、人を引きつける。影響力に対抗するには、過激主義者が何を信じ、どのような価値観を持ち、何に動機づけられるのか、そして何が反論となるのかを理解しなければならない。「テロの温床」と、誰かが過激主義に屈し、別の誰かが屈しない理由を説明する人間の力学を理解する必要がある。
過激主義者は対象とする人々を知っている。彼らは理解している特定の人口層を対象に、勧誘し、動機づける。彼らのメッセージはとりわけ若者や感情的に傷つきやすい人々――人生の転換期にあり、アイデンティティー、意味、生きる目的を探している人々――の心をつかむ。不正義に関するオンラインコンテンツや、個人が何をすべきかを示す情報があり、支援や指示、約束された報酬を提供する同じ志を持つコミュニティーもある。
彼らのマーケティング体制は洗練され、世界規模に及ぶ。その手法はマディソン街の手引きに由来する。イスラム国の場合、超国家的なブランド（カリフ制）、図像（黒い旗）、ブランドの約束（栄光の回復）、制度的正統性（貸借対照表、報道機関、年次報告書）を備えている。感情に訴える言葉、文章、イメージ、音楽によって人々に影響を及ぼす。彼らは自らの大義を正義にかなうものと主張し、価値観は神聖なものだとする。指導者たちは預言者のように振る舞い、より良い世界を約束する。支持者は「友達になり」、「フォロー」し、「リンク」できる。聖典、歴史、時事問題によって、闘争は時代を超えた善悪の選択として描かれる。
過激主義は今や確立されたビジネスモデルを持つ。多くの集団は多国籍企業のように組織され、半自律的な部門がそれぞれ独自の貸借対照表を持ち、日々の業務に責任を負う。デジタルプラットフォームが戦略を導く。標的と手法はダウンロードできる。成果は緻密に追跡される。イノベーションが奨励される。重要なのは、攻撃が、どこであれ、いつであれ、利用可能な手段であれ、承認されることだ。
デジタル世界で防御に回るのは難しい。ソーシャルメディアは、過激主義者に有利な状況をさらに強めた。攻撃を組織する費用は低く、影響は大きい。過激主義者は、制度や法律への信頼は長い時間をかけて築かれる一方、たった一つの事件で容易に損なわれることを理解している。国家安全保障には、実務上の公理がある。当局は100%の確率で成功しなければならない。テロは一度成功すればよい。
脅威はますます予測不能で不安定になっている。今日の脅威は、過去の大規模で長期にわたる陰謀よりも発見が難しい。過激主義のメッセージがデジタルで広く届くため、暴力的な行為者に「典型的な人物像」はもはや存在しない。集団に勧誘された場合でも、「単独犯」「自発的に感化された者」「移動する」工作員であっても、過激主義は誰にでも門戸を開く。勧誘される人々は今や、あらゆる国、民族、年齢、性別、社会階層から来る。FBI長官ジェームズ・コミーは最近、こう認めた。「問題を抱えた心が宿る、身体を持った典型的な人物を見つけることは、実際、私たちにはできていない。」
軍事専門家たちは、戦闘だけでは不十分だと認めている。私たち自身の魅力ある価値観を、もっと効果的に伝えなければならない。元海軍大将で、現在はタフツ大学フレッチャー法律外交大学院長を務めるジェームズ・スタブリディスは、こう述べている。「私たちは思想の戦争にいると言う人がいる。それは厳密には正しくない。私たちは思想の市場にいる。民主主義、自由、自由権、言論の自由、ジェンダー平等、人種平等という優れた考えを持っている。長期的にそれを広めなければならない。」人々の暮らしを向上させる経済状況をめぐっても競争しなければならない。
政府の失敗によるものではないが、メディアを理解し、過激主義のメッセージと競うには、さらなる専門知識と資源が必要だ。どの組織も単独では取り組めない。コンピューター科学者でサン・マイクロシステムズの創業者、ウィリアム・ジョイに帰される原則（ジョイの法則）を引用すれば、「あなたが誰であろうと、最も優秀な人々の大半は、ほかの誰かのために働いている」。私たちはこうした人々に働きかけるべきだ。そこで、控えめな提案がある。マクルーハンの洞察をジョイの法則と結びつけるべきだ。
幅広い協働
自由な社会は常に、市民に自らの防衛を委ねてきた。メディアと過激主義のメッセージに対抗する方法を理解する人々による、幅広い民間・公共部門の協働が必要だ。グーグル、フェイスブック、ツイッターの幹部は最近、「信頼を築き、透明性を高める方法」について、政府高官らと協議した。これはすばらしい出発点だが、影響力を行動へと変えるには、実際の制作者を含む、さらに幅広い連合が必要だと私たちは考える。
「過激主義者（消費者）のナラティブを『知り』、継続的に知見を得るべきだ……情報源を見落としてはならない。」
民間、公共、学術、NGOの各コミュニティーから資源を集める必要がある。過激主義を理解する集団に加え、成功するブランド、製品、ソーシャルネットワーク、政治キャンペーンを生み出すコミュニケーションやマーケティングの専門家も含まれる。政府の関与にとどまらず、この取り組みには、コンテンツ制作者、映画製作者、マルチメディア制作者、ソーシャルマーケター、コミュニケーション専門家、技術者、「ビッグデータ」分析者、行動の専門家、人類学者、社会学者、宗教指導者や地域のリーダー、学者、芸術家、音楽家、ビデオゲーム制作者、そして「一般の」市民も参加すべきだ。
私たちは過激主義者（消費者）のナラティブを「知り」、フォーカスグループや世論調査から継続的に知見を得るべきだ。情報源を見落としてはならない。たとえばビデオゲームのデザイナーは、喪失感、実存的な疑念、美を求める素朴な願いといった現実世界の現象を基盤に、多世代にわたるグローバルなコミュニティーを築いてきた。この取り組みでは、多様な対象者の文化的な違いなどを認識すべきだ。メッセンジャー（代弁者）は、どのメッセージにも劣らず重要であるべきだ。
信頼性が重要である以上、この取り組みを政府の所有物にしてはならない。容易なことではない。失敗もあるだろう。しかし、これに類する商業的な取り組みは世界中で日々成功している。資金は軍事費のわずかな額で済み、人命も失われない。失うものは何もない。ただし、闇と影を除いて。
本稿は、 Knowledge @ Whartonとの協力のもと掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味しません。
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著者：デイビッド・N・ローレンスは、Risk Assistance Network+Exchange（RANE）の創設者兼最高協働責任者であり、ゴールドマン・サックスの元副法務顧問兼マネージングディレクター。
画像：ツイッターのシンボルを背景に立つ2人の男性のシルエット。ロイター。
