55歳の農家プブ・ザム氏は、急いでいる。ブータンのパロ渓谷にある彼女の農場にはモンスーンの雨が降り注いでおり、作物が被害を受ける前にブロッコリーを収穫しようと、ザム氏は急いでいる。
「私の野菜の中で、ブロッコリーは最も人気があります」と彼女は言った。「1キログラムが90ルピー（1.40ドル）で売れます」。
これは、隣国インドから輸入されたブロッコリーより15〜30セント高い価格である。ザム氏がこの高値で売ることができるのは、化学物質を使わずに栽培しているため、より健康的で風味が豊かで、需要も高いからだ。
「自宅で堆肥にした有機肥料を使っています」と彼女は言った。「輸入野菜は、あまりおいしくないですから」。
数十年にわたる自給的農業の後、ザム氏は4年前に有機農業へ転換した。現在は、1.3エーカーの農場で穀物、果物、野菜を含む21品目を栽培し、それらに加えて手作りの堆肥も、ホテル、地元の販売業者、苗木園の経営者に販売している。
彼女によると、月収は4万ルピー（600ドル）で、以前の3倍になったという。
ザム氏の成功は、活気ある「グリーン」経済を築くための重要な柱の一つとして持続可能な農業を支援する、ブータンの計画の一部である。
2011年、政府はナショナル・オーガニック・プログラムを開始した。同プログラムは、2020年までに国の農業を100%有機化することを目指している。
農家に優れた有機農法と、有機農産物の栽培によって収入を増やす方法を教え、財政支援を行うことで、ブータンは廃棄物を減らし、輸入食料への依存を減らし、毎年の気候変動を引き起こす排出量が森林の吸収量を超えない、気候中立の状態を維持することを目指している。
低炭素排出と水力発電の多用によって環境保護活動家からすでに称賛されているブータンは、環境に配慮した農業が収益を生むことも示すことで、さらにグリーンな国になることを望んでいる。
ごみから生まれる収益
ザム氏が転換のきっかけをつかんだのは、農業省の職員チームから、村の女性農家を対象に、堆肥づくりや、利益を得るための堆肥販売を含む有機農業の無料研修を実施すると告げられたときだった。
3日間の研修を受けた後、ザム氏は自宅に堆肥の山を作り始めた。現在、草、落ち葉、牛糞、おがくずを原料とする堆肥を、2か月ごとに約60キログラム、観光リゾートやその他の購入者に販売している。
ザム氏は、政府から80%の補助金を受けて購入・設置した2棟の温室を含め、自身の農場でも堆肥を使用している。
堆肥づくりを学ぶ前、彼女は毎収穫期の終わりに、枯れ葉やその他の有機廃棄物を2〜3台分のトラックで抱えていた。それらは燃やすか、処分のために誰かに費用を払っていた。
「今では、落ち葉から牛糞、鶏糞まで、すべてが使われています」と彼女は言った。「ごみはなく、あるのは堆肥だけです」。
政府出資のクリーン・ブータン・プロジェクトの事務局長であるネドゥプ・ツェリング氏は、同プロジェクトが2030年までにブータンをゼロ・ウェイスト国家にすることを目指していると述べたうえで、同国では1日100トン以上のごみが発生しているものの、一元化された廃棄物管理プログラムは存在しないと指摘している。
「市民に『5つのR』を実践してほしいと考えています。すなわち、再考（Rethink）、削減（Reduce）、リサイクル（Recycle）、再利用（Reuse）、再創造（Re-create）です」とツェリング氏は述べた。
立ちはだかる課題
ただし、ナショナル・オーガニック・プログラムのコーディネーターであるケサン・ショモ氏によると、ブータンが完全な有機農業へと向かう道には、いくつかの障壁がある。
「私たちは現実的になり、農家が直面している現実を考慮しなければなりません」と彼女は述べた。
一つ目は、同国が生産する食料が比較的少ないことだ。ティンプーにあるRoyal Bhutan Collegeが2014年に実施した食料安全保障に関する研究によると、ブータンの国土全体のうち食料生産に利用されているのは4%未満であり、そのため国内の米のほぼ50%がインドとタイから輸入されている。
ブータンの農家に有機的な手法の採用を説得するには、転換によって生産量が増加しうることを示すことが鍵となる、とショモ氏は述べた。
6月、当局は、政府がこれまでに176棟の温室を農家に提供し、さらに650棟を設置する計画であると発表した。政府は、有機農業の推進と、温室建設や柵設置などの近代化を組み合わせた政策により、有機化の取り組みの開始以来、農業生産が3%増加したとしている。
政府は、ブータンが炭素中立を維持するという公約を守るうえで、クリーン・ブータン・プロジェクトも役立つことを期待している。世界銀行によると、現在、同国の一人当たり炭素排出量は0.8メートルトンと無視できるほど少ない。
堆肥づくりのような有機農法の推進は、「炭素中立の維持という目標に向けた論理的な一歩」である、とブータン環境委員会の最高戦略責任者であるペルドン・ツェリング氏は述べた。
パロ渓谷の農家であるザム氏は、政府が農家を有機農業へ転換させる計画を支持している。しかし、彼女によれば、この計画を成功させるには、政府が有機農産物の市場を広げる支援をする必要がある。
彼女によると、農場近くのホテルの大半は、価格が安いという理由から、今もインドから輸入された野菜を主に購入しているという。
「政府が地元の農家から購入するよう人々を説得してくれれば、私たちにとって大きな助けになるでしょう」とザム氏は述べた。「そうなれば、荷車で市場から市場へと運ぶための余計な費用をかけずに、数時間で農産物をすべて売ることができます」。
本記事は、 トムソン・ロイター財団との協力により掲載されたものです。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。
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執筆者：ステラ・ポール。トムソン・ロイター財団のフリーランス寄稿者で、インド・ハイデラバードを拠点とするマルチメディアジャーナリスト。
写真：ブータン・パロの有機農場で作業する農家のツェリング・ドルジ氏。TRF/ステラ・ポール
