2015年に企業が注目すべきソーシャルメディアの5つのトレンド

2015年に企業が注目すべきソーシャルメディアの5つのトレンド
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昨年、 デューク大学によるソーシャルメディアの調査 では、企業のソーシャルメディア支出は現在マーケティング予算の9%を占めており、今後5年間で約3倍(25%)に増えると予測されていることが明らかになった。しかし、この急増にもかかわらず、報告書のためにインタビューを受けたマーケターの半数は、ソーシャルメディアが自社の事業に与える影響をまったく示せないと答えた。これは困ったことだ。

これを予算配分のまずさと解釈する人もいるだろう。しかし、数百社のソーシャルメディア戦略に携わってきた私の見方では、こうした相反する統計は実に納得できる。なぜか。今の問題は、ソーシャルメディアが猛烈な速さで進化しており、企業がその変化についていくのに大いに苦労していることだ。企業は実際により大きなオーディエンスにリーチし、恩恵も増えているが、ソーシャルメディアを取り巻く環境が変化し続けるため、マーケターが一貫した成果を得て、それを測定するのは非常に難しい。

2015年には、ソーシャルメディアの変化のペースがさらに加速しそうだ。企業にとって明るい兆しは、FacebookやTwitterなどの主要ソーシャルネットワークが、顧客との関わりをより簡単かつ生産的にする方法を模索していることだ。一方、ソーシャルメディア支出の影響を追跡しやすくするツールも次々と登場している。要するに、2015年はソーシャルメディアがビジネスに及ぼす影響を示しやすくなり、無視しにくくなる年だ。

先を行くために、企業が注目すべき2015年のソーシャルメディアの重要なトレンドを5つ紹介しよう。

無料の恩恵は終わり:企業はFacebookに支払う(または別のチャネルに進出する)

自社のFacebookページに「いいね!」が何千件もあるなら、投稿するたびに何千人もの人が更新を見ている、ということだろうか。違う。これまでFacebook独自のアルゴリズムにより、ブランドのファンへのリーチはわずか16%に制限されていた。しかし、PR会社Ogilvyの研究者が今年初めに発表した報告書によると、この数字はその後約6%にまで下がり、さらに低下する可能性がある。「Facebookは、オーガニックリーチがゼロになる日が来ると想定すべきだと、ますます明確に示している」と、 論文の著者であるMarshall Mansonは説明した。

なぜこうなったのか。まず、ユーザーのニュースフィードに流れ込むコンテンツ候補がかつてないほど増えており、実際に表示されるコンテンツの割合はますます小さくなっている。同時にFacebookは企業に、 有料ソーシャル広告を使うよう促している。これらはオーガニック投稿よりもはるかに多くのファンにリーチする。いわゆる「ネイティブ広告」は通常のFacebook投稿と同じように見え、従来型のバナー広告のようにページ脇ではなく、ユーザーのニュースフィードに直接表示される。

これは2015年の企業にとって何を意味するのか。まず、Facebookで存在感を保つには、有料ソーシャル広告への支出を大幅に増やす必要がある。同時に、TwitterやInstagram、さらには中国発のメッセージングサービスWeChatなど、他のソーシャルチャネルも含めて取り組みを多様化する企業が増えるだろう。この「プラットフォームに依存しない」アプローチは、Facebookのさらなる変更への備えであるとともに、他のネットワークに集まるさまざまな属性の人々にリーチする賢い方法でもある。

そしてROI:より優れた「成熟した」ソーシャルメディア測定ツールが登場

自社のTwitterやFacebookのフォロワーが何千人もいる、あるいはInstagramで何万件もの「いいね!」を獲得しているといった、見栄えのする指標を並べるのは簡単だ。しかし、それらは売上や収益にどう結びつくのだろうか。これまではこの問いがほとんど避けられ、「露出」や「マインドシェア」といった曖昧な言葉を根拠に支出が正当化されてきた。

その状況は急速に変わりつつある。新世代のツールによって、従来世代の測定ツールがオンライン販売プロセスにもたらしたのと同じ厳密さが、ソーシャルメディア経由の販売プロセスにも導入されている。まず、分析ソフトウェア(私の会社が使っている uberVUツール など)は、どのソーシャルネットワークが最も多くのクリックやトラフィックを生み出すかを、送信するコンテンツの種類(テキスト、画像、動画)や想定するオーディエンスを踏まえて特定できるようになった。アプリケーションは、最適な時間帯にメッセージを自動配信するよう予約でき、閲覧者数だけでなく、その閲覧者の相対的な影響力や発信力も報告する。

こうしたツールをGoogle Analyticsや、ソーシャルメディア上の顧客とのやりとりを記録する Nimbleのような ソーシャル顧客関係管理ソフトウェアと組み合わせれば、こうした取り組みが企業ウェブサイトへの訪問、ひいては営業担当者の見込み客や、さらにはeコマース経由の購入にどう結びつくかを直接追跡できる。特定のツイートや投稿を売上に直接結びつけ、願望的な価値ではなく実際の金銭的価値を割り当てられる段階にも、ようやく到達しつつある。

ソーシャルネットワークがあなたの財布になる:ソーシャルコマース革命の始まり

11月、Snapchatは Snapcashの提供開始を発表し、メッセージ内でユーザー同士が送金できる北米初期の主要ソーシャルネットワークの一つとなった。このサービスはデビットカード情報を使い、少なくとも現時点では無料のようだ。情報を登録すれば再入力する必要はなく、数回タップしてスワイプするだけで、ある銀行口座から別の口座へ資金が送られる。

モバイル決済へのより大きな競争の一環として、他のソーシャルネットワークもまもなく追随すると予想される。実際、10月に公開されたハック情報から、Facebookの人気メッセージアプリMessengerの奥深くに 隠された決済機能がすでに埋め込まれていることが分かった。Facebookが有効化すれば、5億人のアプリ利用者が互いに送金できる可能性がある。

しかし、個人間決済はおそらく始まりにすぎない。この機能を加盟店への支払いにも開放できると考えるのは難しくない。これにより、ソーシャルネットワークがeコマースの世界に乗り出す道が開かれる。たとえば小売業者は、特定商品のオファーをツイートやFacebook投稿として送り、消費者は1、2回タップするだけで購入できるようになる。実際、FacebookやTwitterのフィードで現在ベータテスト中の 「購入」ボタン には、ソーシャルメディアとeコマースのまさにこの融合がすでに表れている。

この話にはもう一つの展開がある。加盟店にとって、ソーシャルメディア経由で低コストまたは無料の決済を受け取ることは、クレジットカードで支払いを受けるよりずっと魅力的だ。クレジットカードでは通常、取引ごとに2~4%の交換手数料が差し引かれる。ソーシャルネットワークが金融取引とますます結びつくにつれ、今後数年のうちにFacebookなどのプラットフォームが、従来のクレジットカードシステムに代わる、より安価で使いやすい選択肢を提供する方向へ事業を広げる可能性も十分にある。

ソーシャルメディア+電話で、より優れたカスタマーサービスを

航空会社、インターネットおよびケーブルテレビのプロバイダー、そして その他多くの業界 が、ソーシャルメディアでカスタマーサービスを行うことによる大きな利点を報告している。体験がより個別化され、1-800番号やメールなど従来のチャネルより対応が速いことも多いため、顧客満足度は向上する。会話は一般に公開されるため、正当な不満を抱える顧客は公平な扱いを受けやすく、問題にうまく対処した企業はソーシャルメディアですぐに評価される。

しかし、同じ利点が弱点にもなり得る。顧客情報の多くは、ソーシャルメディア上で公開して話すには機微すぎる。複雑な問題は、140文字のツイートを何度もやりとりするだけでは解決しにくい。もちろん、社内の問題を世界中にさらしたい企業ばかりではない。しかし、新たなサービスがソーシャルカスタマーサービスと電話サービスの優れた要素を組み合わせ、潜在的な反発を抑えつつある。

今後1年で登場すると予想される新たな選択肢の一つが、個別対応のツイートから電話へのリンクの普及だ。顧客が難しい問題についてTwitter経由で問い合わせたとしよう。この技術を使えば、企業はその顧客だけに機能するカスタムリンクをツイートで返信できる。リンクをクリックすると、問題に対応できるサービス担当者に直接つながる専用電話番号に接続される。通話が終わると、その電話番号は無効化される。こうして顧客は、ソーシャルメディアの迅速な対応と、従来の電話サービスのプライバシーおよび柔軟性を得られる。企業は、低コストのソーシャルチャネルでは効果的に扱えない特別な問題に対して、限定的なオンデマンド電話サービスを提供できる。

ならず者IT?企業の大きなソーシャルメディア革新は現場から生まれる

クラウドは、ソーシャルメディアを含むソフトウェアやテクノロジーが企業に導入される方法を変えた。以前はIT責任者が決定権を握っていた。しかし今では、あらゆる部門の従業員が、自分の仕事に最適なアプリやサービスを積極的に探している。フリーミアム価格設定、つまりソフトウェアの基本版を無料で利用できる仕組みによって、新製品を気軽に試せる。こうしたクラウドベースのツールは、Facebookなど消費者向けアプリと同じように直感的で使いやすい傾向にある(「ITのコンシューマライゼーション」として知られる潮流だ)。

つまり、今後1年でどのアプリが普及するかを正確に予測するのはほぼ不可能だが、次の優れたソーシャルメディアの革新は、すでに社内の各層から芽生えつつあるかもしれない。社内ソーシャルネットワーキングのYammer、ファイル共有のDropbox、電話会議のGoogle Hangoutsといった、今では広く使われている時間とコストを節約するソーシャルツールの導入を促したのは、現場の従業員だった。同様に、次の優れたソーシャルメディアツールも企業の現場から生まれるだろう。自社のソーシャルメディアの未来を垣間見たいだろうか。大学を出たばかりの新人(あるいは、もっとよいのは19歳のインターン)のノートパソコンや携帯電話を借りて、どのアプリを使っているか見てみよう。

本記事は、 LinkedInとの協力により掲載されています。掲載は、世界経済フォーラムが見解を支持することを意味するものではありません。

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著者:Ryan HolmesはHootsuiteのCEO。

画像:Twitterのシンボルの前で携帯電話を持つ男性たちのシルエット。REUTERS。

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