屋内のデスクで働いていても、屋外の空気質の悪化は仕事のパフォーマンスに悪影響を及ぼす可能性が高い。これは、新たなワーキングペーパーによるもので、ドイツのライプニッツ大学とコロンビア・ビジネススクールの研究者が発表した。
研究者たちは長年、大気汚染と仕事のパフォーマンス低下の関連性を明らかにしてきた。たとえば2011年の研究では、屋外で働く農業従事者の生産性が低下することが、オゾン濃度の上昇に伴って確認された。2014年の追跡調査では、屋内で働くブルーカラー労働者も、屋外の大気汚染濃度によって同様の影響を受けることが分かった。
しかし当時、こうした結果がオフィスワーカーにも当てはまるかは、まだ明らかでなかった。デスクワークは屋内で行われ、倉庫で果物や野菜を梱包する仕事よりも身体的な負担がはるかに小さい。そのため、ホワイトカラー労働者は吸い込む空気の量が少ないだけに、大気汚染の影響を受けにくいと考えるのも無理はない。
しかし、最新の研究はそうではないと結論づけている。論文でシュテフェン・マイヤーとミカエラ・パーゲルは、2003年から2015年までにドイツの個人投資家10万人超が行った株式取引のデータを、最寄りの1,600カ所超の観測所から得た空気質、天候、交通量のデータと組み合わせた。
なぜ株式取引なのか。マイヤーとパーゲルは、「個人投資家の取引は、屋内で行われ、一定の技能と認知的な労力を要する一方、身体的な労力は必要としない活動です。そこで、オフィスワークへの意欲と能力、ひいてはホワイトカラーの生産性を測る代替指標として捉えています」と説明する。株式データが特に有用なのは、研究者が個人レベルで人々の行動を測定できたためだ。
屋外の空気質は日によって大きく変動する。マイヤーとパーゲルは、こうした変動が、個人投資家が特定の日にログインして取引する傾向に影響するかを調べようとした。
大気汚染の影響を切り分けるには、まず、取引行動に影響することが知られている他の多くの要因を考慮する必要があった。曜日（市場は毎日開いているわけではない）、年内の時期（市場が活発になる時期は年によって異なる）、直前の市場収益率、夏時間への切り替え、天候、交通量などだ。
こうした他の要因を考慮したうえで、マイヤーとパーゲルは大気中の粒子状物質の影響に焦点を当てた。PM10と呼ばれる指標で示される粒子は、人の髪の毛の太さの約7分の1で、肺の奥深くまで吸い込まれるほど小さい。車の排気ガス、建設現場の粉じん、産業活動、木材の燃焼など、さまざまな発生源から生じ、次のような幅広い健康被害との関連が指摘されている。ぜんそくや一般的な呼吸器障害、心臓発作、さらには死亡に至るものまである。
屋外のPM10がわずかに増加し、汚染物質が1立方メートル当たり12マイクログラム増えると、投資家が取引する傾向は約10％低下することが分かった。研究者たちは、この影響を「大きく、統計的に有意」とし、晴れた日の取引が曇りの日より減るのと同程度だと説明している。
PM10が1立方メートル当たり12マイクログラム増えるといっても、大幅な増加ではない点に留意したい。ドイツでは、どの日をとっても、汚染物質の濃度は通常、1立方メートル当たり0～40マイクログラムの間で変動し、それを上回ることも多い。
著者らは次のように結論づけている。「私たちの知る限り、この論文は、一般的に見られる低汚染環境において、投資家、環境、市場に固有の要因を考慮しながら、空気質が投資家の着席して取引する意欲に影響するかを検証した初めての研究です。」「汚染がホワイトカラーの仕事の生産性に及ぼす悪影響は、従来考えられていたよりもはるかに深刻です。」
この研究結果が発表された時期、米国の連邦当局は、一部の大気質規制の撤廃に取り組んでいる。特に、トランプ大統領が環境保護庁（EPA）に任命した複数の人物が、大気汚染の影響に関する幅広い科学的コンセンサスを否定し、物議を醸している。
たとえば、カリフォルニア大学アーバイン校のロバート・ファレンは、こう考えている。「現代の空気は、最適な健康状態を保つには少しきれいすぎる」と。EPA科学諮問委員会の新委員長マイケル・ハニカットは、次のように記している。「大半の人は時間の90％以上を屋内で過ごす」ため、オゾンに対する連邦規制は不要だという。
こうした発言は、大気汚染物質を公衆衛生上の重要な懸念事項とするコンセンサスに反する。この見解は、米国疾病予防管理センター、世界保健機関、米国国立衛生研究所、そしてEPAが示している。
ドイツの研究が示すように、屋外の大気汚染は、屋内での仕事をこなす能力にも大きな影響を及ぼす可能性がある。
