プリンストン大学の経済学者アラン・クルーガーは、ある疑問から調査を始めた。若者が働かないのはなぜなのか。
過去20年間、働き盛りの米国人のうち就業している人の割合は着実に低下してきた。その間に景気は回復し、全米の企業が求人を埋めるのに苦労していたにもかかわらずだ。
クルーガーは新たな論文で、オピオイドは健康上の脅威にとどまらず、全米の労働者を働けない状態にしていると論じている。
「低迷する労働力の問題が、オピオイド危機の問題と重なったのです」と彼は述べた。「今では両者は結びついています。」
クルーガーの推計によると、1999年から2015年にかけて鎮痛薬の処方が増えたことで、男性の労働参加率の低下の約20％、女性の低下の25％がもたらされたという。彼は木曜日に発表された研究でそう推計した。
この結論に至るため、経済学者は1999～2001年と2014～2016年の各期間について、郡ごとのオピオイド処方率と労働力のデータを調べた。
クルーガーは、オピオイド処方率が最も高い地域では、労働力も縮小していることに気づいた。ブルッキングス研究所のこの地図に濃い緑色で示された地域を見ると、ネバダ州、ミシガン州、メイン州の広い範囲に加え、南東部や南西部が最も大きな打撃を受けたようだ。
また、失業中の男女はいずれも、就業している同年代の人々より鎮痛薬の使用率が高いと報告していることも分かった。
調査でクルーガーが確認したところ、仕事に就いていない男性の44％が、過去24時間以内に鎮痛薬を服用したと答えた。ただし、イブプロフェンのようなごく一般的な薬も含まれている可能性がある。それでも、その割合は就業中の男性の2倍を超えていた。
一方、働き盛りの女性では、その差はそれほど大きくなかった。労働力から離れた女性の約34.7％が鎮痛薬を服用していると答えたのに対し、就業中の女性では25.7％だった。
「女性も男性と同じようにオピオイドを服用しています」とクルーガーは述べた。「割合の規模はかなり似ています。」
依存性のある薬への依存によって、働けなくなった成人が増えた可能性があるとクルーガーは述べた。今年、雇用主を対象に実施された全国調査では、薬物検査の不合格者数が急増し、過去12年間で最多となったことが明らかになった。
クルーガーはさらに、トランプ大統領が行ったようにオピオイド危機を「国家非常事態」と宣言するだけでなく、議員らにはもっと取り組んでほしいと述べた。政策立案者は、人々を薬物習慣の形成から遠ざけ、仕事へ導くことに注力すべきだという。
「個人のレベルで考えると、労働力から離れている人々は、自分の人生にあまり満足していないと思います」と彼は述べた。「経済的な観点から見れば、彼らは傍観者です。チームの一員ですらありません。」
現在、働き盛りとされる25～54歳の男性の12％は仕事に就いておらず、職探しもしていない。労働統計局によると、1990年代後半の8％から上昇している。（一方、女性の割合の上昇幅はやや小さいものの、2007年以降は男性と歩調を合わせるようにじわじわ上昇している。）
同じ時期に、米国では鎮痛薬を服用し始める人も増えた。処方オピオイドの販売量は4倍になり、過剰摂取も急増した。人手不足に悩む雇用主の中には、薬物検査を廃止したところさえある。
全米で雇用が緩やかに減少しているのは、退職する労働者の増加や、若者が就職せずに大学へ進学するようになったことも要因だ。さらに、自動化によって低技能労働者への需要も減っており、雇用の減少傾向をいっそう強める可能性がある。
働き盛りの男性の雇用動向はとりわけ懸念される。現在、就業しているのは69％で、2000年の75％から大きく低下した。女性の低下はこれほど急ではないが、現在の就業率は57.2％で、2000年代初頭の60％から下がっている。
