子宮頸がんの原因となりうるウイルスであるHPVを検査する、郵送型の自己採取キットにより、がん検診を受ける女性が大幅に増えました。
掲載誌はJAMA Network Openで、研究者らは、3年以上子宮頸がんの検診を受けていない女性を2つのグループに無作為に分けました。一方のグループには、パップ検診の代替として自分で採取できるHPV自己採取キットをおよそ半数に郵送し、もう一方のグループには、医療機関で検診を受けるよう促す通常の案内のみを送付しました。
自己検査を行った群の検診未受診女性のうち、26%が子宮頸がんの検診を受けたのに対し、通常の案内を受けた検診未受診女性では17%でした。キットを返送した検診未受診女性のうち、88%がHPV検査で陰性となり、子宮頸がんのリスクが低いことが示されました。
「女性自身が採取した検体によるHPV検査は、医師が採取した検体によるHPV検査と同等の性能を示すことが、多くの研究で示されています」と、筆頭著者でワシントン大学公衆衛生学部疫学教授、かつカイザー・パーマネンテ・ワシントン健康研究所の協力研究員であるレイチェル・ワイナー氏は述べています。
「他国での無作為化試験では、在宅でのHPV検査を提供することで検診の受診率が高まることが示されていますが、今回は米国で初めて、実際の医療制度の環境において郵送キットの影響を調べた試験です。」
在宅HPV検査
前の研究によると、年間に診断される1万2,000件の子宮頸がんの半数は、3年以上検診を受けていない女性に発生しています。研究者によると、このため、こうした女性は検診を優先的に行うべき対象集団です。
「HPV検査用の自己採取キットを、依頼のない女性に郵送したところ、HPV検査により、子宮頸がん検診を十分に受けていない女性の検診受診率が50%増加しました。こうした女性は特に接触が難しい集団です」と、共著者でカイザー・パーマネンテ・ワシントン健康研究所の上級研究員であり、研究・戦略的パートナーシップ部門のディレクターであるダイアナ・ビュイスト氏は述べています。
「つまり、これは明るいニュースです」とビュイスト氏は述べています。「HPVのみの検査が米国で認められた検診戦略となった今、女性にとって在宅検査が広く利用できる選択肢になる可能性が大きく開かれました。」
子宮頸がん検診の未受診者への対応
研究者らはまた、この優先対象の女性たちが自己採取を実施するかどうか、さらに検体がHPV陽性だった場合に、前がん状態の子宮頸部細胞の有無を確認するための追加検査を受けに来るかどうかも調べたいと考えました。前がん細胞は治療によって、がんを予防できる可能性があります。
研究者らは、残念ながら、大多数の女性がHPV陰性だった一方で、陽性だった参加者すべてが追跡検査を受けたわけではなかったと指摘しています。
「在宅で自己採取した女性の88%は、診療所に来る必要がなかったのは素晴らしいことです」とワイナー氏は述べています。「しかし、今回の試験では、子宮頸がんのリスクが高いと判定された重要な12%の女性がいて、そのうち追跡検査を受けに来たのはわずか70%でした。」
そのため研究者らは、高リスクの女性において前がん病変の発見と治療を最大化するために、キットの利用を増やし、陽性結果に対して医療機関での追跡検査を受けてもらう方策について、さらなる実施上の取り組みを検討する必要があると述べています。
「米国の子宮頸がん検診をめぐる状況は変わりつつあり、女性のために選択肢を広げ、検診の仕組みを改善する本当の機会があります」とワイナー氏は述べています。「数年後には、在宅検診が日常的に利用できるようになることを期待しています。」
その他の共著者は、ワシントン大学、テキサス大学サウスウェスタン医療センター、カリフォルニア大学デービス校、カイザー・パーマネンテ・ワシントン健康研究所に所属しています。本研究は、米国国立衛生研究所の国立がん研究所が資金を提供しました。
