ユニセフの報告によると、2024年には極端な気候現象によって、85か国の少なくとも2億4,200万人の児童・生徒の就学が妨げられました。
子どもは大人よりも暑さの影響を受けやすく、暑さが就学に与える影響は、低所得地域で特に顕著です。
アジア気候テック・ベンチャー・フェアの支援を受けて、インドの草の根団体が、暑さが子どもの教育と健康に与える影響を緩和するため、インドの公立学校の太陽光電化を主導しています。
気候変動は、もはや氷河の融解や猛烈な暴風雨だけで姿を現すわけではありません。より身近な場所、つまり教室にもますます現れています。
2024年だけで、85か国の少なくとも2億4,200万人の児童・生徒が、極端な気候現象によって就学を妨げられました。これは、ユニセフによると世界の児童・生徒の約7人に1人に相当します。熱波が最大の原因であり、南アジアは地球上で最も大きな被害を受けた地域でした。
子どもにとって、これは将来のリスクではありません。すでに現実に起きており、その影響を吸収する力が最も弱い子どもほど、最も速く被害を受けています。
子どもは大人より暑さに弱い
子どもは、生理学的に大人より暑さに弱く。体温が速く上昇し、汗をかく効率が低く、体を冷やすのにも時間がかかります。教室に扇風機、日陰、安定して利用できる飲料水がない場合、その脆弱性は単なる不快感にとどまらず、深刻な健康リスクとなります。集中力が低下し、疲労が蓄積し、脱水症状が日常的に起こるようになり、これらの影響は最も暑い日だけでなく、一学年を通じて積み重なっていきます。
思春期の女子にとっては、影響がさらに重なります。機能する水と衛生設備がなければ、学校で月経に対処することが非常に困難になり、多くの女子がその期間に登校しなくなってしまいます。影響が最も深刻な地域では、こうした長期にわたる就学の中断が、退学の増加や早婚と関連していることが報告されています。
ほとんどの学校は、夏休みの延長や、特に厳しい日の緊急休校といった方法で対応しています。これによって子どもたちを極端な暑さから守ることはできますが、毎年何百日もある、以前より単に暑くなった通常の日々には何の対策にもなりません。
遠隔地や低所得地域では、課題はさらに深刻です。もともと取り得る対応策の幅が限られているためです。低所得国や中所得国の多くの農村部や森林地域では、電力網が存在する場合でも、1日に数時間しか電力が供給されていません。地形や距離のために従来型の送電網の拡張に時間とコストがかかるためです。
こうした地域の住民は、頼れる代替手段が最も乏しい中で、適応に最も懸命に取り組んでいることが少なくありません。これらの地域の学校にとって、分散型電源は複数の選択肢のうちの一つではなく、現実的な出発点なのです。
責任ある企業は、学校における気候変動への強靱性の構築にどのように貢献できるか
太陽光による電化は、気候変動の緩和策として語られることがよくあります。しかし農村部の学校では、その実際の効果はより直接的です。太陽光発電は、飲料水を安全にする揚水ポンプと浄水システムを動かします。また、ピーク時の暑さの中でも扇風機を回し続けます。
また、機能するトイレを維持し、女子が月経を理由に退学させられることなく、学校に通い続けられるようにします。これらのどれも、世界的な基準で見て新しい技術や多額の予算を必要とするわけではありません。必要なのは、これまで電力がなかった校舎で、毎日確実に機能する電力です。
重要なのは、学校における気候変動への強靱性が、単なるインフラの改善ではないと認識することです。今日すぐに実施でき、しかもすでに技術が存在する、子どもの健康を守るための取り組みなのです。
温室効果ガスの排出削減は依然として不可欠ですが、緩和策だけではもはや十分ではありません。気候変動の影響の一部は、すでに避けられない状況にあり、適応も気候変動への責任の同等に重要な一部となっています。
学校における気候変動への強靱性の向上には、最終的に投資が必要です。政府が引き続き主導的な役割を担いますが、企業、投資家、慈善団体も、測定可能な成果をもたらす実践的で地域主導の取り組みを支援することで、意義ある貢献ができます。
これを適切に行うための唯一の方法はありません。財団を設立する企業もあれば、地域の非営利団体やコミュニティ・プログラムを支援する企業もあります。近年では、業界のイベントやビジネスコミュニティも、イベント自体を超えて前向きな影響を残す方法を模索するようになっています。
アジア気候テック・ベンチャー・フェア（AVF）は、そうした取り組みの一例です。ADB Ventures、Emerald、Eurazeo、SGInnovate、TRIRECが主催するAVFは、気候分野に特化したベンチャーキャピタル企業、事業会社の投資家、そしてアジア各地の起業家を結集する非営利の会議です。その主な目的は、対話を促し、多様な視点を共有し、気候投資コミュニティ内の関係を築くことで、同地域の気候投資エコシステムを強化することです。
非営利のイベントとして、主催者は会議と並行して草の根の気候変動イニシアチブを支援することも選択しました。利益を追求するのではなく、目的は、会議室での議論の枠を超えて、控えめではあるものの具体的な貢献をイベントが生み出すようにすることにあります。
現場での取り組みの姿と、それが再現に値するモデルである理由
AVFは、Samarpanを通じて、公立学校の太陽光電化を支援することを選択しました。Samarpanは、10年以上にわたりインドの農村部で保健と教育の分野に取り組んできた草の根団体で、現在400校以上の公立学校に届き、150万人に影響を与えています。
太陽光発電で運営される学校は、単なるエネルギー事業にとどまりません。安全な飲料水、トイレでの水の供給、デジタル学習へのより安定したアクセス、そして約400人の児童・生徒と職員にとってより涼しく快適な学習環境を実現します。さらに、1基の設置につき年間約4〜7トンの二酸化炭素排出量の相殺効果も見込まれています。
AVFの貢献は、Samarpanのより広範な活動のごく一部にすぎません。まさにそこがポイントです。単独の組織だけでこの規模の課題を解決することはできませんが、それぞれの組織が、本来の目的を補完する形で意義ある貢献をすることはできます。
問題の規模は世界的です。しかし、それに取り組むためのモデルを新たに考案する必要はありません。それはすでに存在しています。持続可能性は将来のためだけでなく、現在にとっても意味を持つべきだと判断したベンチャー・フェアの収益によって建設された、太陽光電化された学校の中にあります。
この方法で電力が供給される教室はそれぞれ、より大きな主張を裏付ける小さな証拠です。責任ある企業とは、単に何を避け、削減し、相殺するかということだけではありません。積極的に何を可能にするかということでもあるのです。
これは、明日の技術を築くと同時に、今この時代の子どもたちの健康、教育、尊厳を守ることにつながります。気候の時代が求め、必要としている責任ある企業の姿とは、まさにこうしたものです。
