新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、「ステイホーム経済」が成長しています。
電子商取引や食料品の配達サービスは、利便性や健康、ウェルビーイングに関する消費者のニーズによりよく応えるため、新たなコンセプトを試すことができます。
パンデミックによって、動画ストリーミングやオンライン教育の普及が加速し、より包摂的なアクセスにつながる可能性があります。
新型コロナウイルスのパンデミックにより、「ステイホーム経済」が成長しています。消費者の学び方、働き方、買い物の仕方、余暇の過ごし方は、永続的に変わろうとしています。
消費者の嗜好は10年以上にわたり、電子商取引やオンラインのエンターテインメント、教育へと移ってきました。しかし、新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、「ステイホーム経済」を支える企業にとって追い風となっています。こうした企業は、ブランドへの親近感を高めるため、新しいアイデアを同時に試すという機敏な対応を見せています。
3月中旬以降、Amazonは米国で175,0000人を採用しました。これはオンラインショッピングの急増する需要に応えるためです。米国とカナダで当日配送と受け取りサービスを提供する米国のテクノロジー企業Instacartによると、週間売上は10倍に跳ね上がり、パンデミック初期にウイルスが広く拡散していたカリフォルニア州とワシントン州では20倍に達しました。同社は食料品配達への関心の高まりを活用し、利便性や健康、ウェルビーイングに関する消費者のニーズによりよく応える新しい革新的なコンセプトを試しています。たとえば、手渡しの代わりに、指定した時間に食料品を顧客の玄関先に置いてもらう選択肢があります。
一方、オンラインのレストラン予約サービスOpenTableによると、店内飲食は前年同期比で42%減少しました。
動画ストリーミングは10年以上にわたって増加してきましたが、昨年は世界のストリーミング加入者数（6億1,300万人）がケーブルテレビ加入者数（5億5,600万人）を上回りました。米国映画協会によると。都市政府が市民に自宅待機を求めるなか、新たなストリーミング定額制サービスが成長しています。Disney+は、たとえば2月初旬以降、加入者数が75%増加し、サービス開始から5カ月で有料加入者数が5,000万人を超えました。
一方、中国では、旧正月前夜から始まる20日間に、興行収入が2019年の15億ドルから390万ドルに減少しました。消費者がいつ映画館に戻るかは不透明ですが、世界中の消費者が自宅での隔離を続けるなか、「ステイホーム」型エンターテインメントは今後も成長と市場規模の拡大に向けて新境地を切り開くことは確実です。
新型コロナウイルス危機のさなか、Zoom Videoはバーチャルな在宅勤務の普及を主導し、仕事の進め方における劇的な変化を加速させようとしています。パンデミック初期、Zoomの株価は3月13日までに58%上昇した一方、同じ期間にS&P 500は16%下落しました。米国の一部の州や国では経済活動の再開が始まっていますが、多くの従業員は在宅勤務を続けています。また、対話型ワークショップなど小規模から大規模までの会議を開くために活用できる、新たなデジタル交流機能にも触れるようになっており、出張の必要がなくなっています。
さらに、小学校から高校、大学まで、あらゆる段階でオンライン教育への急速な移行が進んでいます。デジタル技術は、歴史的に変化への抵抗が強かった教育機関を、これまで想像もできなかった形で変えつつあります。プラトンはかつて「必要は発明の母」と言いました。今こそ教育がテクノロジーと同じ速さで変わり、知識と繁栄への前例のないアクセスを通じて、包摂的な社会に貢献するのかもしれません。
新型コロナウイルスのパンデミックが長期的に及ぼす影響には不確実性がありますが、消費者が商品やサービスを利用し、教育を受け、仕事をする新たな方法を見つけるなかで、消費者の嗜好が今後も急速に変化し続けることは、かなり確かなものと考えられます。この危機を受けて「ステイホーム経済」は大きく後押しされ、価値創造の新たな高みへと飛躍するでしょう。家にいるだけでこれほど多くのことができるのに、なぜ外出するのでしょうか？
6カ月前、ある若いミレニアル世代の女性が私に「家にいることが新しい外出の形です」と言いました。今になって、彼女の本当の意味が分かりました。
