農業や製造業が経済の中心だった時代には、従業員の価値はその投入量で測られていました。車にバンパーを取り付ける作業が遅ければ生産性が低いとみなされ、勤務中に眠ることは雇用主の時間を盗むことであり、解雇の理由にもなりました。
しかし現在、私たちは知識経済の中で生きています。そこでは従業員の価値は投入量ではなく成果によって決まります。つまり、その業績は多くの場合、最終的な結果に関するものであり、勤務時間の長さに関するものではなくなっています。
知識経済において私たちが求めているのは、単に活動的な従業員ではなく、冴えている従業員であり、単に在席している従業員ではなく、仕事に深く関与している従業員です。最高品質の成果を生み出すことに集中してくれる人材が必要なのです。
仕事中に眠ることで、これを実現できる場合があります。
疲労の蔓延
米国の全米安全評議会によると、米国では従業員のほぼ70％が仕事中に疲労を感じています。
この水準の疲労により、社会的コストは年間4,100億米ドルに上ると推計されています。私の最新著書『Boost: The science of recharging yourself in an age of unrelenting demands』で論じているように、健康な成人に必要な睡眠時間は一晩7〜9時間ですが、十分な睡眠をとれていない人が多くいます。
人口の35％が、一晩の睡眠時間が7時間未満です。1985年から2012年の間に、米国で一晩の睡眠時間が6時間未満の成人の割合は30％以上増加しました。さらに、60年前と比べると、現在の人々は毎晩1時間半から2時間少なく眠っています。
その結果生じる眠気は、仕事中と仕事以外の両方で危険をもたらす可能性があります。例えば、約25人に1人のドライバーが運転中に居眠りをしたと報告しており、過去30日間にそうした経験があるとのことです！
この問題は深刻であり、米国疾病予防管理センター（CDC）は、睡眠不足を公衆衛生上の流行病とみなしています。
職場は仮眠スペースを提供すべきです
この水準の疲労の一因は、仕事と家庭の境界が曖昧になっていることにあります。95％の米国人が現在携帯電話を所有しており、77％はスマートフォンを所有しています。
コミュニケーション技術が広く普及した結果、従業員は勤務中かどうかにかかわらず、昼夜を問わずいつでも連絡を受けることができるようになりました。調査によると、従業員の84％が時間外にも対応可能であることを求められていると、少なくとも時々感じています。
これは実質的に従業員を「オンコール」の状態に置くことになります。そして、人々がオンコールの状態にあるとどうなるか、お分かりでしょうか。よく眠れなくなるのです。
したがって、社会の傾向は睡眠時間全体の減少を示しているだけでなく、仕事と家庭の境界を曖昧にする技術の傾向が、十分な睡眠をとる能力の低下を一層強めています。これは悲劇的です。仕事によって私たちは疲弊し、睡眠は最も重要な回復メカニズムの一つとして存在しています。
眠気の蔓延に対抗するためには、仕事と家庭の境界線の曖昧化を双方向に認めるべきです。従業員に時間外の対応が求められるのであれば、勤務中に眠ることも認めるべきです。
雇用主が従業員の余暇時間や、日々の業務負荷から回復する能力に干渉するのであれば、組織はその後、必要な回復が職場で行われる機会を提供すべきです。
仮眠は業績を向上させる
これには強いビジネス上の根拠があります。わずか10〜30分の仮眠でも、覚醒度を高め、疲労を軽減し、業績を向上させることができます。さらに、最近の研究では、仮眠が血圧の低下において薬剤と同程度に効果的である可能性が示唆されています。そのため、仮眠に関する方針を導入する組織は、医療費を削減できるかもしれません。
多くの企業（ベン＆ジェリーズ、Zappos、ナイキなど）は、従業員が職場で仮眠することを認めています。私は、この潮流が未来の職場の姿を示していると考えています。
従業員が勤務中に眠ることを認めるべきではないという考えは、過去の時代から残る時代遅れのタブーです。従業員の価値が、もっぱら手作業による投入量に依存していた時代の名残なのです。
しかし現代の経済では、従業員、管理職、経営幹部としてのあなたの価値は、多くの場合、望ましい成果を生み出す能力にかかっています。先進的な組織は、疲労した従業員が最高のパフォーマンスを発揮できないことを認識しています。要するに、疲れた従業員は雇用主からパフォーマンスを奪っているのです。
現代の経済では、疲れていて勤務中に眠らないのであれば、解雇されるべきです。
