研究者らの報告によると、世界で認知症とともに生きる人の数は、1990年から2016年の間に2,020万人から4,380万人へと、2倍以上に増加した。
研究者らはまた、2016年に認知症によって失われた健康な生存年数のうち22.3％が、修正可能なリスク要因に起因していることも明らかにした。同研究は、1990年から2016年までのアルツハイマー病およびその他の認知症による世界、地域、国家レベルの負担を分析したものである。
「2016年版 世界疾病負担研究」の体系的分析により、認知症は高齢になるほど多く見られ、50歳以上では有病率が5年ごとに倍増することが明らかになった。また、予防の可能性も大きいことがわかった。
「本研究では、2016年に認知症によって失われた世界全体の障害調整生命年のうち、22.3％（11.8～35.1％）が、4つの修正可能なリスク要因（過体重、高血糖、糖分を含む飲料の過剰摂取、喫煙）に起因すると推定されました」と著者らは述べている。
筆頭著者であり、メルボルン大学教授で「Women’s Healthy Ageing Project」のディレクターを務めるカサンドラ・スーク氏によると、新たなデータ収集では、さらに多くのリスク要因が検討される予定だという。
2050年までに、認知症とともに生きる人の数は約1億人に達する可能性がある
「しかし、認知症の発症を予防したり遅らせたりするうえで、これらのリスクが重要であることはすでに明らかです」とスーク氏は述べている。「本論文では、私たちがより健康になるにつれて時間の経過とともにリスク要因への曝露が変化することが、研究対象集団における年齢別発症率の低下を示した複数のコホート研究を説明しうると指摘されています」
認知症は、患者が診断を受けるまでに少なくとも20～30年かけて進行するため、スーク氏は、いつ、どのくらいの期間介入が必要かを判断し、疾患を予防するには、20～30年にわたる認知機能の研究が必要だと述べている。
スーク氏によると、ほとんどの無作為化比較試験は1～5年間にわたって実施されており、必要とされる30年間の縦断研究はまれであるという。
「さらに、何十年にもわたって見ると、私たちの健康に影響を与える曝露は非常に多くあります。これらすべてを考慮しなければ、疾患の発症において重要な要因を見落とす可能性があります」とスーク氏は述べている。
スーク氏によると、2050年までに認知症とともに生きる人の数は約1億人に達する可能性があるという。
「本論文では、地域社会を支えるためには、訓練を受けた医療専門職の人材を増やすとともに、生活の質と機能の向上を支える施設の計画・建設や地域密着型サービスが必要であると述べられています」とスーク氏は述べている。
「認知機能障害とともに生きる人々の生活の質と機能を高め、さらなる認知機能の低下の予防に重点を置く必要があります。そのためには、体制の整ったサービスと、訓練を受けた医療専門職のさらに広範なネットワークを備えた、地域社会全体で共同開発されたアプローチが求められます。
「慢性疾患は世界中で死亡と障害の主な原因になりつつあります。私たちは日々、疾患を標的とする新たな治療法の開発に取り組んでいますが、国内では、疾患のない生存と障害のない生存の両方を延ばすことがわかっている健康的な選択により一層重点を置く必要があります。」
この研究は、Lancet Neurologyに掲載されている。また、本研究はワシントン大学の研究者らも主導した。
