NHSの産科サービスは逼迫しており、英国の乳児死亡率は、欧州で最も悪い水準の一つです。直近の集計では、実に出産の97.9%が病院で行われています。病院での出産が必ずしも安全とは限らないにもかかわらず、です。実際、ほとんどの女性が病院で出産する理由は、出産の安全性よりも歴史的な経緯によるところが大きいのです。
20世紀初頭の数十年間、国家は子どもが成人するまで確実に生き延びることに強い関心を寄せていました。国の出生率は1918年以降低下し続けていたためです。産科および児童福祉サービスに資金が投入され、子どもが最良のスタートを切れるようにされました。第二次世界大戦の勃発時には、出産間近の妊婦を田舎の緊急産科病院へ疎開させる準備が始まりました。出産のためです。
それまでのほとんどの女性は、通常助産師の介助を受けて自宅で出産していました。しかし戦時中には、助産サービスがイギリスの大都市の外にある緊急病院へ移されたため、自宅出産ははるかに困難になりました。現在では、研究によれば、自宅出産は病院出産よりも安全な選択肢であることが多いとされています。しかしNHSは、自宅出産を選択肢として検討するよう女性に促している一方で、国民の病院志向を断ち切ることは難しい状況です。
戦時中の疎開
1939年9月2日、1万2,000人を超える妊婦が出産に備えて自宅を離れ、農村部の宿泊施設に入りました。これらの女性たちは、保健省が急ごしらえで設けた産科「病院」で出産し、その後は戦争が終わるまで田舎の仮住まいに滞在することが想定されていました。
疎開は混乱したものが多く、女性を乗せたバスが誤った場所に到着したり、中には赤ん坊を抱えてヒッチハイクで帰宅せざるを得なかったりするという報告もありました。1940年の夏までに夜間空襲が激化し、この「緊急産科サービス」はますます大きな負担を強いられるようになりました。助産師は不足し、医療スタッフもしばしば適切な時に適切な場所にいない状況でした。
入院または退院を待つ女性のための宿泊先を見つけることは、次第に困難になっていきました。妊婦は、子どもや同行者のいない軍関係者と比べて扱いにくい疎開者と見なされ、住民に支払われる受入れ補償の額も、他のグループに比べてはるかに低いものでした。
それでも1940年には、緊急産科施設で1万500件を超える出産があり、その数は翌年にはほぼ3倍に増えました。1941年のイギリスは空襲を受けた量が減少したにもかかわらず、出産を控えた母親たちがロンドンから大挙して離れていきました。
ロンドンの各区は、自宅出産でも病院出産でも需要に応えることができませんでした。空襲によって多くの病院が破壊され、残った病院でも、さらなる被害への懸念から上層階は閉鎖されていました。助産スタッフは地方の産科施設へ再配置されていたため、女性にとっては設備のある場所へ行くほかに実質的な選択肢はほとんどありませんでした。
1942年半ば以降、毎月およそ1,000人から1,500人の女性が疎開地域を離れ、緊急産科施設は満員となり、受入れを一時停止せざるを得なくなりました。女性たちが都市を離れて出産する理由は、もはや爆撃ではなく、病床が足りないことでした。そのため政府は1942年に、この制度の呼び方を変更しました。疎開制度から「都市の母親のための田舎の産科施設に関する特別制度」へと改められたのです。
病院志向
戦時中、国家は実質的に全国的な産科制度を構築しました。戦争開始時には逼迫し、まだら模様の産科サービスしかなかった病院に、約5,000床が追加されました。1918年の母子福祉法以前には、出産に国家が関与することは考えられませんでした。しかし戦前から国家の投資と関与が拡大したことで、政府は最後の一線を越え、安全な出産に責任を負うことになりました。ここでいう「安全」とは「病院内」を意味していました。
この全国的な制度が構築された結果、女性は施設での産科ケアをより容易に受けられるようになりましたが、これを元に戻すことは困難でした。1947年に保健省が疎開制度の廃止を試みた際には、ロンドンの各区から強い反発を受けました。各区には、病床を希望する妊婦に十分な病床を提供する手段がなかったためです。
この変化の影響は世紀を通じて及びました。1930年代には、イギリスの自宅出産が全出産の90%以上を占めていましたが、1955年にはその割合はわずか33.4%にまで低下しました。1980年代になると自宅出産はほぼ姿を消し、出産のうち自宅で行われたのは0.9%にすぎませんでした。
この傾向は20世紀を通じて他の西側民主主義国でも見られましたが、その理由は異なっていました。例えば米国では、第二次世界大戦以前から自宅出産が急激に減少しており、1930年までに出産の70%が病院で行われていました。また米国の制度は助産の実践から離れ、産科医のみに依存するようになりました。2017年に米国で自宅で行われた出産は、わずか出産の0.9%であり、そのうち4分の1は計画外のものでした。
より複雑なケースで病院出産の利用が増えていたにもかかわらず、イギリスは戦間期を通じて、助産師主導の自宅出産の多くを維持していました。戦時中の措置は、それまでゆっくりと進んでいた変化を加速させたのです。
現在、NICEのガイドラインは、第2子以降の出産を考える女性にとって自宅出産が安全な選択肢であると積極的に推奨しており、2017年には自宅出産の割合は2.1%に上昇しました。しかし依然として病院での出産が当たり前となっています。女性はもはや田舎まで出向く必要はなくなりましたが、病院に行きたいという思いは今も変わりません。NHSが極めて逼迫している今、女性は依然として、スタッフとベッドのある場所へ向かっています。
