マイクロソフト米国の従業員6万1,000人以上のテクノロジー利用状況を調べた研究では、全社的なリモートワークへの移行が、コミュニケーションと協働に与える影響が検証されました。
研究によると、人々のつながりは弱まっており、それがイノベーションにマイナスの影響を及ぼす可能性があります。
また、勤務週は長くなったものの、その長くなった週の中でスタッフが必ずしも長時間働いていたわけではないことも分かりました。
この研究は、ハイブリッドワークにおける協働的なアプローチに向けた教訓を得られる可能性を示しています。
COVID-19以前、マイクロソフト米国の従業員のうちリモートワークをしていたのは18%のみでしたが、2020年4月1日までに、必須でない従業員は全員、終日在宅勤務をするようになりました。
今回、マイクロソフト米国の従業員6万1,000人以上のテクノロジー利用状況を調べた研究では、全社的なリモートワークへのこの移行の影響に着目し、勤務週が約10%長くなったことが示唆されています。また、この研究では、スタッフの協働が減っていることも示唆されており、それはイノベーションにマイナスの影響を及ぼす可能性があります。
研究者らは、2020年前半6か月間の米国従業員について、メール、カレンダー、インスタントメッセージ、ビデオ通話および音声通話、週間勤務時間に関する匿名化されたデータを分析し、在宅勤務が協働とコミュニケーションに与えた影響を評価しました。
つながりの希薄化
結果は、『Nature Human Behaviour』誌に掲載されており、マイクロソフト内の事業部門グループが、協働のネットワークがより閉鎖的になるにつれて「つながりが希薄になった」ことを示しており、それは同僚間で新しいアイデアや情報が共有される機会が減ったことを意味しています。
研究者らは、最終的にこれが企業の業績に影響を及ぼしうると述べています。「組織内のある集団の経験を、同じ組織内の別の集団に移転し、活用させる『知識移転』を効果的に行うことは、競争優位につながる。」
2020年初頭の数か月から、マイクロソフトで在宅勤務が義務化された後にかけて、コミュニケーションの形態は大きく変化しました。
意外なことに、リモートワークによって対面でのコミュニケーションが電話やビデオ通話に置き換わるのではなく、従業員はメールを多く送り、「はるかに多く」のインスタントメッセージ（IM）を送るようになりました。
研究者らは、これまでの研究では、こうしたコミュニケーションの選択が「労働者が複雑な情報の意味を伝達したり、その意味について合意に至ったりすることをより困難にする可能性がある」と示唆されていると述べています。
勤務時間の長時間化
また、研究では、従業員が1日の最初の業務と最後の業務の間の平均時間が10%増加したことも分かりました。
研究者らは、これは従業員が在宅時に生産性が低下したか、通勤時間の一部を勤務時間に充てたことを示している可能性があると述べています。
あるいは、「同じ量の勤務時間が、業務外の活動による休憩や中断のため、暦日の中でより広い範囲に分散されている可能性もある」とも述べています。
ハイブリッドワークモデルからの教訓
研究者らは、この研究には限界があり、バイアスを排除するためにこの種の実験は慎重に設計されなければならないことを認めていますが、リモートワークに関する企業の長期的な方針や意思決定にとって有用な示唆があると考えています。
「労働者の協働とコミュニケーションのパターンに関して観察された影響は、生産性に、そして長期的にはイノベーションに影響を及ぼすと予想しています。」
米国では、求人情報で「リモートワーク」に言及する割合が現在では2倍になっており、研究者らは、恒久的なリモートワーク方針を持つことは、「労働者が協働し情報を交換することをより困難にすることによって」企業を不利な立場に置く可能性があると述べています。
その代わりに、研究者らは、特定のチームが特定の日に出社する、あるいはほぼすべて、または全員の労働者が一部の日に出社し、それ以外の日はリモートで働くといった、ハイブリッドワークの形態の導入を企業が検討することを提案しています。
「企業は、特定の種類の労働者（例えば個人寄与者）のみがリモートで働けるような取り決めも検討するかもしれません。」
