晴れた金曜日の午後3時少し前、レイキャビク中心部近くのラウガルダルル公園はほとんど人気がないように見える。ベビーカーを押す大人が時折いるものの、公園は集合住宅や住宅に囲まれており、学校も終わっている。では、子どもたちはどこにいるのだろうか。
私と一緒に歩いているのは、地元の心理学者であるグズベルグ・ヨンソン氏と、一年の一部をレイキャビク大学で教えているアメリカの心理学教授ハーヴェイ・ミルクマン氏だ。グズベルグ氏によると、20年前、アイスランドの10代は欧州で最も飲酒量の多い若者の一群に入っていた。「金曜の夜にレイキャビクの中心街を歩くのは、危険に感じられるほどだった」とミルクマン氏は付け加える。「露骨に酔った10代の若者が大勢いたんです」
大きな建物に近づく。「ここには屋内スケート施設もあります」とグズベルグ氏は言う。
「私は薬物革命の嵐の中心にいたのです」と、ミルクマン氏はレイキャビクの自宅でお茶を飲みながら説明する。1970年代初頭、ニューヨーク市のベルヴュー精神病院で研修をしていた頃、「LSDは既に広まっており、多くの人がマリファナを吸っていました。そして、人々がなぜ特定の薬物を使うのかについて、大きな関心が寄せられていたのです」
ミルクマン氏の博士論文は、人々がストレスへの対処の仕方によって、ヘロインかアンフェタミンのどちらかを選ぶという結論を導いた。ヘロインの使用者は自分を麻痺させたいと望み、アンフェタミンの使用者はストレスに積極的に立ち向かいたいと望んでいた。この研究が発表された後、彼は米国国立薬物乱用研究所に招集された研究者グループの一人となり、次のような問いに答えることになった。人はなぜ薬物を使い始めるのか。なぜ使い続けるのか。乱用の限界点に達するのはいつか。いつ使用をやめるのか。そして、いつ再発するのか。
「大学生なら誰でも、なぜ始めるのかと問われれば答えられるでしょう。入手しやすいこと、リスクを好むこと、疎外感、おそらく何らかの抑うつ状態などです」と彼は言う。「でも、なぜ使い続けるのか。そこで私は乱用の限界点の問題に行き着き、目から鱗が落ちたのです。それが私なりの『アハ』体験でした。人々は薬物を摂取する前から、既に乱用の限界点にいたのかもしれない。対処の仕方そのものを乱用していたのですから」
デンバーのメトロポリタン州立大学で、ミルクマン氏は、人々が脳内の化学的変化に依存していくという考えを確立する上で中心的な役割を果たした。「積極的に立ち向かう」タイプの子どもたちは刺激を求めており、ホイールキャップやラジオ、後には車を盗んだり、覚醒剤を使ったりすることでその刺激を得ていた。もちろん、アルコールも脳の化学的性質を変化させる。アルコールは鎮静剤だが、まず脳の制御機能を鎮めるため、抑制が取り除かれ、少量であれば不安を和らげることもできる。
「人は酒、車、金、セックス、カロリー、コカインなど、何にでも依存しうる」とミルクマン氏は言う。「行動嗜癖という考え方が、私たちの代名詞になりました」
この考えから、また別の発想が生まれた。「薬物の有害な影響を伴わずに、自然なハイ状態を軸とした社会運動を組織してはどうか。つまり、人々が自らの脳内の化学物質によって高揚する状態を目指すことです。人が意識を変えたいと望んでいるのは明らかだと私には思えるのですから」
1992年までに、デンバーのミルクマン氏のチームは、「プロジェクト・セルフ・ディスカバリー」を立ち上げるため、120万ドルの政府助成金を獲得した。このプロジェクトは、薬物や犯罪に代わる自然なハイ状態を得る手段を10代の若者に提供するものだった。教師、学校看護師、カウンセラーから紹介を受け、治療が必要だとは考えていないものの薬物や軽犯罪に問題を抱える14歳以上の子どもたちを受け入れた。
「治療のために来るように言ったのではありません。学びたいことは何でも教えます、と言ったのです。音楽、ダンス、ヒップホップ、美術、武道などです」。これらの異なるクラスは、子どもたちの脳内化学に多様な変化をもたらし、人生にうまく対処するために必要なものを与えられるという考えでした。不安を和らげる体験を求める子もいれば、刺激を求める子もいるだろう。
同時に、参加者はライフスキル訓練を受けた。これは、自分自身や人生に対する考え方、他者との関わり方を改善することに焦点を当てたものだった。「基本原則は、薬物教育は誰も注意を払わないため効果がないということでした。必要なのは、その情報に基づいて行動するためのライフスキルなのです」とミルクマン氏は言う。子どもたちには3か月のプログラムだと伝えられていたが、5年間参加した子もいた。
1991年、ミルクマン氏はこの研究、その成果、そして考えについて語るため、アイスランドに招かれた。彼は、アイスランド初の青少年向け入所型薬物治療施設の顧問となった。施設はティンダルという町にあった。「子どもたちにもっと良いことをさせるという発想のもとで設計されたのです」と彼は説明する。ここで彼はグズベルグ氏と出会った。当時グズベルグ氏は心理学の学部生で、ティンダルのボランティアだった。以来、二人は親しい友人関係にある。
ミルクマン氏はその後もアイスランドに定期的に通い、講演を行うようになった。これらの講演とティンダルは、アイスランド大学の若手研究者、インガ・ドーラ・シグフースドッティル氏の関心を引いた。彼女は考えた。問題を抱えた子どもを治療するためではなく、そもそも子どもが飲酒や薬物使用を始めないようにするためのプログラムの一環として、薬物やアルコールの健康的な代替手段を活用できないだろうか、と。
数分前、私たちはバドミントンと卓球のために設けられた二つのホールの前を通った。公園にはまた、陸上競技トラック、地熱で温められた屋外プール、そして、ようやく目に入る子どもたちもいる。人工芝のピッチで、彼らは興奮気味にサッカーをしていた。
グズベルグ氏によると、若者が今この公園に集まっていないのは、これらの施設での放課後の授業や、音楽・ダンス・美術のクラブに参加しているからだという。あるいは、両親と外出しているのかもしれない。
現在、アイスランドは欧州で最も健全な生活を送る10代の若者が多い国である。前月に泥酔したことがあった15歳と16歳の割合は、1998年の42％から2016年には5％へと激減した。大麻を使用したことがある割合は、17％から7％に減少した。毎日喫煙していた割合は、23％からわずか3％に減った。
この国が成し遂げた好転は、急進的かつエビデンスに基づくものでありながら、いわば強制された良識に大きく依拠している。「これは、私がこれまで見た中で最も驚くべき、かつ徹底的で深い、10代の生活におけるストレスの研究です」とミルクマン氏は言う。「この取り組みがいかにうまく機能しているかに、私は本当に感銘を受けています」
ミルクマン氏は、このアイスランド・モデルが他国にも採用されれば、数百万人の子どもたちの心身の全般的な健康を向上させ、医療機関や社会全体の財政にも利益をもたらしうると主張する。ただし、それが実現するかどうかは大きな問題である。
これまでにアルコールを飲んだことはあるか。あるなら、最後に飲んだのはいつか。泥酔したことはあるか。タバコを吸ったことはあるか。あるなら、どれくらいの頻度で喫煙するか。両親と過ごす時間はどれくらいあるか。両親と親密な関係にあるか。どのような活動に参加しているか。
1992年、アイスランドの全学校に通う14歳、15歳、16歳の生徒は、こうした種類の質問を含むアンケートに回答した。この調査はその後、1995年と1997年にも繰り返された。
これらの調査結果は衝撃的だった。全国では、ほぼ25％が毎日喫煙しており、40％以上が過去1か月に泥酔していた。しかし、研究チームがデータを細かく分析したところ、どの学校が最も深刻な問題を抱えているか、どの学校が最も問題が少ないかを正確に特定することができた。分析からは、飲酒、喫煙、その他の薬物使用を始めた子どもと、そうでない子どもの生活の間に明確な違いがあることが明らかになった。特に、週に3～4回の組織的な活動（特にスポーツ）への参加、平日に両親と過ごす総時間、学校で大切にされていると感じること、そして夜遅くに屋外にいないことが、強い防御要因として浮かび上がった。
「当時、物質使用防止のための取り組みやプログラムは、あらゆる種類のものが行われていました」と、調査の研究助手を務めたインガ・ドーラ氏は言う。「その大半は教育を基盤としていました」。子どもたちは飲酒や薬物の危険性について警告を受けていたが、ミルクマン氏が米国で観察したのと同様に、これらのプログラムは効果を上げていなかった。「私たちは、別のアプローチを考え出したいと思いました」
レイキャビク市長もまた、新しいことを試みることに関心を示しており、多くの親も同じ考えを持っていたと、インガ・ドーラ氏の同僚であり兄でもあるヨン・シグフソン氏は付け加える。ヨン氏には当時幼い娘がおり、1999年に設立された彼女の新しいアイスランド社会研究分析センターに参加した。「状況は深刻でした」と彼は言う。「何かをしなければならないのは明らかでした」
調査データと、ミルクマン氏の研究を含む研究から得られた知見を活用し、新たな国家計画が段階的に導入された。その計画は「アイスランドの若者」と名付けられた。
法律が改正された。18歳未満へのタバコの販売、20歳未満へのアルコールの販売が違法となり、タバコとアルコールの広告は禁止された。法律により、すべての学校に設置が義務付けられた保護者組織と、保護者代表を含む学校評議会を通じて、親と学校の結びつきが強化された。親は、「たまの『クオリティ・タイム』」ではなく、子どもと一定の時間量を共に過ごすことの重要性、子どもの生活について話すこと、子どもの友人関係を把握すること、夕方には子どもを家に留めておくことなどについての講演会に参加するよう奨励された。
また、冬は午後10時、夏は午前0時以降に13歳から16歳の子どもが屋外にいることを禁止する法律も制定された。この法律は今日も有効である。
保護者組織の全国的な包括団体であるHome and Schoolは、保護者が署名する合意書を導入した。内容は年齢層によって異なり、各団体が盛り込む内容を決めることができる。13歳以上の子どもについては、保護者はすべての推奨事項を守ることを誓約でき、また例えば、子どもに監督のない集まりを許可しないこと、未成年者に酒を買い与えないこと、他の子どもたちの福祉にも目を配ることなどを誓約できる。
こうした合意は保護者を教育するだけでなく、家庭における保護者の権威を強化するのにも役立つと、Home and Schoolの代表を務めるフレフナ・シグルヨンスドッティル氏は主張する。「そうなると、最も古くよくある言い訳を使いにくくなります。『他の家庭もやっているじゃないか！』というものです」
組織的なスポーツ、音楽、美術、ダンス、その他のクラブへの国の助成金が増額され、子どもたちがアルコールや薬物に頼るのではなく、グループの一員として、また気分良く過ごすための代替的な方法を得られるようにした。低所得世帯の子どもたちも参加できるよう支援を受けた。国の人口の3分の1以上が暮らすレイキャビクでは、例えば「レジャーカード」により、家庭は子ども一人当たり年間3万5000クローナ（250ポンド）を受け取り、レクリエーション活動の費用に充てることができる。
重要なのは、調査が継続されていることだ。毎年、アイスランドのほぼすべての子どもが調査に回答している。これにより、常に最新で信頼性の高いデータが利用可能となっている。
1997年から2012年の間に、15歳と16歳の子どものうち、平日に両親と過ごす時間が多い、またはほぼ常にあると回答した割合は、23％から46％へと倍増した。また、週に少なくとも4回組織的なスポーツに参加した割合は、24％から42％に増加した。一方で、この年齢層における喫煙、飲酒、大麻使用は激減した。
「因果関係として示すことはできないが――これは、一次予防の手法が科学者に受け入れられにくいことがある好例だが――傾向は非常に明確だ」と、データの分析に携わり、現在は米国ウェストバージニア大学公衆衛生学部に所属するアルフゲイル・クリスチャンソン氏は指摘する。「防御要因は増加し、リスク要因は減少し、物質使用も減少しました。しかも、その傾向はアイスランドにおいて、他のどの欧州諸国よりも一貫して見られます」
ヨン・シグフソン氏は、ほんの数分遅れたことを詫びる。「危機対応の電話を受けていたんです！」と彼は言う。どこでかは詳しく話したがらないが、それは世界の別の都市の一つで、現在「アイスランドの若者」の考え方を一部取り入れている都市だという。
ヨン氏が率いる「欧州の若者」は、既に注目すべき成果を上げていたアイスランドのデータが欧州薬物に反対する都市会議で発表された後、2006年に始まった。彼によると、「人々は『あなたたちは何をしているのか』と尋ねてきた」という。
「欧州の若者」への参加は、各国政府が主導するのではなく、市町村レベルで行われている。初年度は8つの市町村が参加した。これまでに35の自治体が参加し、17か国にまたがっている。参加する学校が数校のみの地域から、スペインのタラゴナのように4200人の15歳が参加している都市まで、様々である。方法は常に同じである。ヨン氏とそのチームが地元の行政担当者と話し合い、アイスランドで使用されているものと同じ核となる質問に、地域独自の追加質問を加えたアンケートを作成する。例えば、最近オンライン・ギャンブルが一部の地域で大きな問題として浮上しており、地方行政の担当者は、それが他の危険行動とつながっているかどうかを知りたがっている。
アンケートがアイスランドに返送されてから、わずか2か月後にチームは結果の初期報告書を送付する。その中には、参加している他の地域との比較情報も含まれる。「私たちは、野菜と同じように情報も新鮮でなければならないといつも言っています」とヨン氏は言う。「1年後にこれらの結果を持っていけば、人々は『ああ、それは随分前のことだ。状況は変わったかもしれない……』と言うでしょう」。新鮮であることに加え、情報は地域に即したものでなければならない。そうすることで、学校、保護者、行政担当者は、どの地域でどのような問題が存在するのかを正確に把握できるのである。
チームは、フェロー諸島、マルタ、ルーマニアのほか、韓国、そして最近ではナイロビやギニアビサウといった遠方の地域から寄せられた9万9000件のアンケートを分析してきた。全体として、結果は、10代の物質使用に関して、アイスランドで特定された防御要因とリスク要因がどこでも当てはまることを示している。ただし、いくつかの違いもある。ある地域（「バルト海沿岸」の国）では、組織的なスポーツへの参加が、実際にはリスク要因として浮上した。さらに調査したところ、その理由は、筋肉増強剤、飲酒、喫煙に熱心な若い元兵士の男性がクラブを運営していたためだと判明した。つまり、ここには、即座に対処可能な、明確で地域に根ざした問題があったのである。
ヨン氏とそのチームは、アイスランドで効果があったとされる施策について助言や情報を提供するが、結果を踏まえて何をするかは各地域の判断に委ねられている。時には、何もしない場合もある。ほとんどがイスラム教徒の国（同氏は名を明かすことを控えている）は、データが受け入れがたいレベルの飲酒量を示したため、そのデータを拒否した。ヨン氏の「危機対応の電話」の発端となった都市のように、データに前向きで、資金もある都市もある。しかし、彼によれば、健康予防戦略に対する資金の確保と維持は、治療に対するものより、はるかに難しい場合があるという。
アイスランドほどの規模で変革を行った国は他にない。夜間に子どもを屋内に留める法律を他国が模倣したかと尋ねられると、ヨン氏は微笑んだ。「スウェーデンでさえ笑って、これを子どもの夜間外出禁止令と呼んでいますよ！」
欧州全体では、過去20年間で10代のアルコールおよび薬物使用率は概ね改善しているが、アイスランドほど劇的な改善を見せた国はない。また、改善の理由が必ずしも10代の幸福を育む施策に結びついているとは限らない。例えば英国では、10代が直接会うのではなくオンラインで交流しながら家で過ごす時間が増えたことが、飲酒量減少の主な理由の一つである可能性がある。
しかし、リトアニアのカウナスは、積極的な介入によって何が起こり得るかを示す一例である。2006年以降、同市は5回にわたりアンケートを実施し、学校、保護者、医療機関、教会、警察、社会サービスが協力して、子どもたちの健康の向上と物質使用の抑制に取り組んできた。例えば、保護者は毎年8回または9回の無料の子育てセッションを受けられる。また、新たなプログラムにより、メンタルヘルスの促進とストレス管理に取り組む公共機関やNGOに追加の資金が提供されている。2015年には、市は月曜、水曜、金曜に無料のスポーツ活動の提供を開始し、低所得世帯向けの無料送迎サービスの導入も計画されている。施設から離れた場所に住む子どもが参加できるようにするためである。
2006年から2014年の間に、カウナスで過去30日間に泥酔したと回答した15歳と16歳の割合は約4分の1減少し、毎日の喫煙は30％以上減少した。
現状では、「欧州の若者」への参加は場当たり的なものであり、アイスランドのチームは規模が小さい。ヨン氏は、「欧州の若者」の拡大に特化した専用の財源を持つ中央組織を望んでいる。「私たちは10年間この活動を続けてきましたが、これは私たちの完全な本業ではありません。欧州全域で誰かにこれを真似させ、維持してほしいと思っています」と彼は言う。「なぜ欧州だけなのでしょうか」
ラウガルダルル公園の散策の後、グズベルグ・ヨンソン氏は私たちを自宅に招いた。庭では、21歳のヨン・コンラード氏と15歳のビルギル・イサル氏の二人の息子が、飲酒や喫煙について話してくれた。ヨン氏は飲酒をするが、ビルギル氏は学校で喫煙や飲酒をする人を知らないと言う。また、サッカーの練習についても話した。ビルギル氏は週に5～6回、アイスランド大学でビジネスの学位の1年目にいるヨン氏は週に5回練習している。二人とも6歳のときから定期的に放課後の練習を始めた。
「家には楽器がたくさんあるんですよ」と、彼らの父親は先ほど私に話してくれた。「音楽をやらせようとしたんです。以前は馬も飼っていました。妻は乗馬に夢中なんです。でも、うまくいかなかった。結局、サッカーを選んだんです」
負担に感じたことはなかったのか。別のことをしたい時に練習を強いられるプレッシャーはなかったのか。「いいえ、ただサッカーを楽しんでいただけです」とビルギル氏は言う。ヨン氏も付け加える。「とりあえずやってみて慣れたので、そのまま続けたんです」
それだけではない。グズベルグ氏と妻のトールンは、3人の息子と過ごす時間を毎週一定時間確保しようと意識しているわけではないが、映画、演劇、レストラン、ハイキング、釣りなどに定期的に連れて行くよう努めている。また、毎年9月にアイスランドの羊が高地から下ろされる時期には、家族で羊の放牧に出かけることさえある。
ヨン氏とビルギル氏はサッカーに非常に熱心で、才能にも恵まれている（ヨン氏はデンバーのメトロポリタン州立大学からサッカーの奨学金の提供を受けており、私たちが会った数週間後、ビルギル氏は17歳以下の代表チームに選ばれた）。しかし、週に4回以上、組織的なスポーツに参加する子どもの割合が大幅に増加したことは、健康的な子どもを育てる以外の利益ももたらしているのではないだろうか。
例えば、2016年の欧州選手権でアイスランドがイングランドに圧勝したことと関係があるのだろうか。これについて尋ねられたインガ・ドーラ・シグフースドッティル氏は、2016年にアイスランドの「今年の女性」に選ばれており、笑みを浮かべてこう答えた。「音楽での成功もあります。例えばOf Monsters and Men（レイキャビク出身のインディー・フォーク・ポップ・グループ）などです。彼らは組織的な活動に送り込まれた若者たちなのです。感謝の言葉をくれる人もいますよ」と、彼女はウインクしながら言う。
ほかにも、「欧州の若者」に参加した都市では、他の恩恵が報告されている。例えば、ブカレストでは、飲酒や薬物使用の減少とともに、10代の自殺率も低下している。カウナスでは、2014年から2015年の間に犯罪を犯す子どもの数が3分の1減少した。
インガ・ドーラ氏はこう語る。「研究を通じて学んだのは、子どもが健康的な生活を送り、物質に頼る必要がない環境を整えることが必要だということです。人生は楽しく、やるべきことも豊富にあり、一緒に時間を過ごしてくれる親に支えられているのですから」
結局のところ、メッセージは――方法そのものとは限らないが――単純明快である。結果を見たとき、ハーヴェイ・ミルクマン氏は自国である米国のことを考える。アイスランドの「アイスランドの若者」モデルは、米国でも機能するだろうか。
人口3億2500万人対33万人。3万3000のギャング団対ほぼゼロ。約130万人のホームレスの若者対ごく少数。
明らかに、米国にはアイスランドにはない課題がある。しかし、大きな社会問題や相対的貧困を抱えるブカレストなどの都市を含む、欧州の他地域のデータは、アイスランドのモデルが非常に異なる文化においても機能しうることを示している、とミルクマン氏は主張する。そして米国でのニーズは高い。未成年者の飲酒は全米で消費されるアルコールの約11％を占め、過度の飲酒により21歳未満の若者が毎年4300人以上死亡している。
ただし、「アイスランドの若者」に沿った全国プログラムが米国で導入される可能性は低い。大きな障害の一つは、アイスランドでは国家プロジェクトへの長期的な取り組みがあるのに対し、米国の地域健康プログラムは通常、短期的な助成金によって資金提供されていることだ。
ミルクマン氏は、広く称賛され、最高水準とされる若者向けプログラムでさえ、必ずしも拡大されたり、維持されたりするわけではないことを苦い経験から学んだ。「プロジェクト・セルフ・ディスカバリーは、世界最高のプログラムだと思われていました」と彼は言う。「ホワイトハウスに2度招かれ、全国賞も受賞しました。私はこれが、すべての町や村で再現されるだろうと考えていました。しかし、そうはならなかったのです」
その理由は、すべてのコミュニティが同じ資源を持っているわけではないため、一般的なモデルを一律に処方することはできないからだと彼は考えている。米国の子どもたちが、現在アイスランドで一般的な活動に参加する機会を提供し、それによって彼らがアルコールやその他の薬物から遠ざかれるよう支援する取り組みに向けたいかなる動きも、既存のものを基盤とすることに依存するだろう。「コミュニティの資源に頼る必要があるのです」と彼は言う。
同僚のアルフゲイル・クリスチャンソン氏は、アイスランドの考えを米国ウェストバージニア州に導入している。同州のいくつかの中学校と高校で子どもたちにアンケートが実施されており、コミュニティ・コーディネーターが、結果を保護者や、地域の子どもを支援するためにそれを活用できる人々に届ける手助けをする。しかし、アイスランドで見られたような成果を達成するのは難しいかもしれない、と彼は認めている。
英国でも近視眼的な発想が効果的な予防策の実施を妨げていると、アルコールと薬物乱用を子どもや若者の間で減らすことに取り組む慈善団体Mentorのマイケル・オトゥール最高経営責任者（CEO）は指摘する。英国にも、アルコールと薬物の予防に関する全国的で調整された計画は存在しない。その取り組みは一般に地方自治体や学校に委ねられており、そのため子どもたちは薬物やアルコールの危険性についての情報を与えられるだけになることも多い。オトゥール氏も、そうした戦略は効果がないことが証拠に示されていると認めている。
オトゥール氏は、子どもを支えるために保護者、学校、地域社会が一体となって取り組むというアイスランドの重点的な方針と、若者の生活に保護者や養育者が関わることを全面的に支持している。子どもへの支援を充実させれば、さまざまな面で助けになりうると同氏は強調する。アルコールやタバコに限っても、子どもが初めて飲酒や喫煙をする年齢が高いほど、生涯を通じて健康でいられることを示すデータは十分にある。
ただし、アイスランドのすべての戦略が英国で受け入れられるわけではない。子どもの夜間外出禁止令はその一例であり、ルールを破る子どもを見つけるために保護者が近隣を巡回することも、おそらく同様である。また、Mentorがブライトンで実施した試験的な取り組みでは、保護者を学校に招いてワークショップを行ったものの、保護者の関与を得ることが難しいことがわかった。
アイスランドの手法がどこで提案されても、社会の不安や関与への消極性は課題となるだろうとミルクマン氏は考えており、それは国家と市民の間の責任の均衡という核心に関わる問題だという。「子どもに何が起こるかについて、政府にどの程度の統制を求めますか。これは人々の生き方に政府が介入しすぎることにならないでしょうか」
アイスランドでは、国民と国家の関係があったからこそ、十代の喫煙や過度の飲酒を減らす効果的な全国的な取り組みが実現し、その過程で家族の絆が深まり、子どもたちがさまざまな面でより健康になることにつながった。他の国々も、これらの利益はその費用に見合うと判断するだろうか。
