毎年、推定1,080万人が結核を発症します。結核は世界で最も多くの人に感染する感染症です。
パンデミックによって新規診断の進展は停滞しましたが、診断数は増加しており、昨年は過去最多の816万人が診断されました。
民間セクターの取り組みは、職場での検診と治療を通じて大規模な成果を上げています。
1990年には、9人に1人が結核（TB）で亡くなっていました。今日、結核患者に会ったことがある人を見つけるのは難しいでしょう。また、皆さんが毎日目にするブランドを含め、どれほど多くの企業が職場やサプライチェーンにおける結核を懸念しているかを知れば、驚くかもしれません。結核は世界で最も多くの命を奪う感染症です。空気感染し、薬剤耐性を持ち、世界のほぼすべての国で見られます。
世界結核デーを迎えるにあたり、COVID-19による後退の後、結核対策に向けた世界の取り組みが目覚ましく回復したことは喜ばしいことです。しかし、結核と闘ううえでは、すべての患者を特定し治療するという大きな課題が残っています。年間推定1,080万人が結核を発症していますが、つい最近まで、そのうち公的な治療プログラムに登録されていたのは3分の2未満でした。
着実な進展が何年も続いた後、パンデミックによって新規結核診断数が急減し、10年にわたる成果が後退しました。しかし、2020年以降、世界の結核対策は回復しただけでなく、前例のない水準に達しています。昨年だけで、過去最多の816万人が診断されました。単年としては過去最高の数です。
結核との闘いにおける世界的な進展
結核対策に携わるほぼすべての人々が、この前例のない進展に貢献しており、民間セクターも例外ではありません。結核患者の多くが最初に民間薬局を受診するインドでは、2つの主要な取り組みが公的医療制度と民間医療制度の隔たりを埋め、無料で公的な診断と治療を受けられる機会を大幅に広げました。
同時に、パレクセルなどインドで事業を展開する民間企業は、従業員とその家族を結核から守るため、積極的な対策を講じてきました。健康保険の適用範囲の拡大、社内での教育・啓発プログラム、定期検診を通じて、こうした企業はより安全で健康的な職場づくりを進めるとともに、結核対策全体を後押ししています。
インドネシアでは、民間セクターが結核対策の強化に重要な役割を果たしてきました。法律により、すべての正規雇用者は年1回の健康診断を受けることが義務付けられており、企業連合はこの定期検診に結核検査を組み込むため、戦略的に足並みをそろえました。初年度には、それまで診断されていなかった結核が高い割合で見つかり、より迅速な治療が可能になったほか、人々が早く職場に復帰できるようになりました。この成功を受け、インドネシアでの取り組みの創設パートナーである大塚製薬は最近、結核負担の大きいもう一つの国、フィリピンにも活動を拡大し、世界の結核対策への貢献をさらに広げています。
世界経済フォーラムは、医療制度の改善に向けて何をしているのでしょうか？
ヘルス・アンド・ヘルスケア・センターは、医療制度が世界中で直面する課題についてリーダーたちが理解を深められるようつなぎます。課題には、アクセス、公平性、レジリエンス、備えなどが含まれます。
信頼に基づく対話と官民連携を通じて、同センターはパートナーが共通の優先課題に沿って協力し、健康改善に向けた集団的な行動を進められるよう支援します。
民間セクターの連合はどのように結核対策に取り組んでいるのか
こうした取り組みは大きな成果を上げていますが、結核対策、さらには肺の健康全般に変革をもたらすための第一歩にすぎません。2月、世界保健機関（WHO）執行理事会は、次回の世界保健総会（WHA）に向けて、肺の健康に対する統合的なアプローチを提唱する決議を承認しました。低・中所得国で民間セクターがすでに実施している取り組みの多くは、この構想に沿ったものです。
たとえば、「職場の結核をなくす（EWTB）」イニシアチブは、世界経済フォーラムとそのパートナーが2020年に立ち上げ、革新的な技術を活用して肺疾患の検診を変革する取り組みの最前線に立っています。このイニシアチブは、1回の画像検査で複数の肺疾患を検出するコンピューター支援診断（CAD）の導入を推進し、効率と精度を大幅に高めています。EWTBと加盟企業は現在、この高度な検診を義務付けられた年次健康診断に組み込む可能性を検討しています。複数の肺疾患を早期に特定することで、とりわけ検診がすでに義務付けられている職場において、大きな経済効果と生産性向上を実現し、企業と従業員の健康の双方に利益をもたらすことを目指しています。
WHOが結核高負担国とする国々では、8億7,500万人が正規雇用されています。従業員の健康への介入を通じて大規模な成果を上げる機会は計り知れません。こうした労働者のほぼ4分の1は、年次健康診断がすでに義務付けられている国で働いており、結核だけでなく、ほかの重要な健康課題についても検診と治療を拡大する有力な基盤となります。
現時点では、こうしたプログラムを実施する企業が得る経済的リターンは、まだ明確に立証されていません。多くの国では、グローバルファンドのプログラムを通じて結核の診断と治療を無料で広く受けられますが、ほかの呼吸器疾患については、同様の支援制度がまだありません。その多くは、雇用主により大きな財務的・業務上の負担をもたらす可能性があります。この隔たりを認識したEWTBは、取り組みの対象範囲を広げるため、腫瘍学の専門家との連携を積極的に模索しています。今後数か月にわたるこうした協力は、肺疾患検診を統合することのより広範な効果を評価し、職場の健康対策に持続可能なモデルを形づくるうえで重要になります。
職場の結核をなくすは、結核ケアと予防の向上に取り組むキャンペーン連合です。毎年、この分野で特に力を尽くした企業を表彰しています。今年の受賞企業は、フリーポート・マクモラン、大塚製薬（フィリピン）社（OPPI）、パレクセル、ペレンコ、シバニェ・スティルウォーターです。
