健康の悪化は、毎年世界の国内総生産（GDP）のおよそ15％を損なう一方、予防への賢明な投資は、不釣り合いなほど大きな経済的リターンを生み出す。
医療制度は、効果のない介入に医療支出の20～30％が無駄に使われる事態を避けるため、量から価値へと転換しなければならない。
世界の健康のレジリエンスには、特に開発途上国における健康面の成果を脅かす債務の増加、気候変動の影響、援助の減少に対抗するため、より賢明な資金調達と協力が必要である。
健康の悪化は、世界経済に毎年GDPのおよそ15％のコストをもたらしている。一方で、医療制度は効果のない介入に20～30％を浪費している。これらは抽象的な数字ではなく、成長の鈍化、競争力の低下、そして寿命の短縮として現れている。
2020年1月、COVID-19の最初の症例が出現しつつあった時期に、世界保健機関（WHO）のテドロス・アダノム・ゲブレイェソス博士はダボス会議でこう述べた。「健康は費用ではなく、投資である。」
それから6年が経ち、世界経済フォーラム「年次総会2026」を迎えようとしている今、そのメッセージがこれほど切実であったことはない。健康を削減すべき予算項目として扱うことは、もはや財政的に慎重な態度ではなく、経済的に近視眼的であり、世界各国の政府はこの点に留意しなければならない。
健康がもたらす経済価値
健康への投資の根拠は明白である。問題はもはや政府が健康により多くを支出するかどうかではなく、いかに賢く支出するかである。例えば、成人向け予防接種に投じられた1ドルごとに、19倍の経済的リターンがもたらされる。
予防医療は、投資額の最大8倍のリターンをもたらす。しかし、国際通貨基金（IMF）によれば、48の開発途上国では、政府が医療への資金拠出よりも債務の返済に多くを費やしている。
一方、暑熱ストレスだけで、2030年までに世界経済は2.4兆ドルの損失を被り、これは8,000万人分の雇用に相当する。また、抗菌薬耐性により、2050年までにさらに1兆ドルの追加医療費が生じる可能性がある。世界は重大な岐路に立っており、小児期の予防接種から妊産婦の健康に至るまで、苦労して得られた健康面の進展が後退する危険にさらされている。
二つの危機が重なりつつある。一つは、保健予算を圧迫する公的債務の増加であり、もう一つは、医療需要を高める気候変動による健康への影響である。同時に、多くの医療制度は依然として縦割りで、受動的であり、価値や成果よりも量を重視する傾向にある。
2026年を迎えるにあたり、世界中の人々の健康と幸福に測定可能な影響を与え得る、ケアの在り方における四つの変革的な転換を紹介する。
健康を経済インフラとして捉え直す
第一の転換は、健康をコストではなく、富を生み出す原動力として捉えることである。強い経済には健康な労働力が必要である。健康な人口は、生産性、イノベーション、社会の安定を生み出す。
レジリエントな医療制度への投資を怠る国々では、生産性の崩壊、競争力の低下、不平等の深刻化が見られるだろう。健康を世界的な公共財として位置づけ、価値に基づくケアへと移行する国々は、経済面でも社会面でも、同業他国を上回る成果を上げるだろう。
医療は、支出項目から投資ポートフォリオへと移行しなければならず、予防が連鎖的な経済損失をいかに回避できるかを示す、明確な投資収益率の指標を備える必要がある。これは理想論ではなく、健全な経済学である。さらにもう一つ、重要な経済的側面がある。
女性は保健・社会福祉分野の労働力のほぼ70％を占めており、その貢献の価値は年間約3兆ドルと推計されている。さらに、ジェンダーに基づく健康格差を解消すれば、2040年までに世界経済を少なくとも年間1兆ドル押し上げられる可能性がある。健康への投資は、経済的に賢明であるとともに、ジェンダー平等を力強く前進させる取り組みでもある。
成果に基づくケアによる無駄の排除
第二の転換は、医療分野が総支出の20～30％を無駄にしているという事実に着目するものである。個人の幸福を優先する成果重視のケアアプローチは、最も重要なこと、すなわち処置の件数ではなく患者の健康を重視する仕組みを設けることで、この状況を覆すことができる。
効果的なマネジメントは、堅牢な測定に依存する。医療においてこれを実現するには、デジタル変革が必要であり、成果を追跡し、非効率性を特定し、継続的な改善を推進するためのリアルタイムのデータ基盤を構築しなければならない。
デジタル健康データに支えられた、価値と成果への転換により、効果のない医療から、人々の生活を向上させるものへと数十億ドルを振り向けることができる。価値を優先する制度は、熱波や多剤耐性菌によるものを問わず、健康面での衝撃を吸収し、そこから回復する能力にも優れている。
革新的な資金調達により資源を解放する
第三の転換は、債務救済、開発金融、気候変動への適応、官民パートナーシップを通じて、健康のレジリエンスのために資本を動員することである。エビデンスは、レジリエンスへの投資が従来の想定を上回る成果を上げることを示している。
また、気候変動レジリエンスへの1ドルの投資は、10ドルを超える経済的便益をもたらし、年平均で20％を超える経済的リターン（保健サービスでは最大79％）を生み出す。これを実現するには、持続的なコミットメントと投資が必要である。
グローバルな協力を強化する
最後に、二国間援助が減少し、多国間の枠組みが圧力にさらされている世界において、健康は、再びの協力を必要とする世界的な公共財として認識されなければならない。
世界の健康をめぐるこの変化する状況は、各国が世界的な政策に対応するのではなく、自国の優先事項を自ら定義し、資金を調達し、実行する新たで持続可能な提供モデルを模索する機会をもたらしている。
フォーラムは、明確な健康面の成果とコスト削減を実現するため、既存のカントリー・アクティベーター・モデルを加速させている。その招集力を活用し、フォーラムは官民パートナーシップを通じて、協力を推進し、長年の縦割りの問題に対処することができる。
今後の道筋
賭けられているものはこれ以上ないほど大きい。断固たる行動がなければ、数十年にわたる進展が後退する危険がある。2026年を、社会の健康こそが世界で最も価値ある資産であり、私たちがなしうる最もスマートな投資は人への投資であると認識する年にしよう。
