さまざまな疾患の治療や根治を目指して設計された新たな遺伝子治療の開発は、急速に増えている。
特に疾病負担が最も大きい低・中所得国（LMIC）では、依然としてアクセスが課題となっている。
LMICの臨床専門家5人が、遺伝子治療の可能性を世界規模で実現するために必要な取り組みを解説する。
低・中所得国（LMIC）は、世界で最も先進的な医療技術の将来を左右する中心的役割を果たすことができ、また果たすべきだと、世界経済フォーラムの白書「遺伝子治療への世界的アクセスの加速：低・中所得国の事例研究」は指摘している。
遺伝子治療は現代医療の最先端にある。ヒトゲノムに精密な変更を加えることで、これらの高度な技術は、世界中で数千万人に影響を及ぼす感染症や非感染性疾患（HIV、鎌状赤血球症など）に対し、一度の治療で生涯にわたる根治をもたらす可能性がある。その多くはLMICに暮らしている。しかしながら、先進的な医療技術の恩恵は高所得国（HIC）に限られたままであることが多く、遺伝子治療でも同じことが起こりかねない。
新しい医療技術はLMICには適していないという論調は、世界の大多数を現代医療の恩恵から排除する根拠として長年用いられてきた。LMICで遺伝子治療の能力を構築するための協調的な取り組みがなければ、世界の保健医療格差は拡大し続けるだろう。
遺伝子治療産業はまだ黎明期にあるが、早期の臨床での成功と多額の資金により、大きな勢いが生まれている。LMICが、最も高い疾病負担を抱える地域社会のニーズを優先しながら、世界市場に参入する絶好の機会である。
最近の白書の共同執筆者であるLMICの臨床研究者5人に、遺伝子治療が世界の保健医療に実質的な影響をもたらすために、現場でどのような革新と政策レベルでの変化が必要かを尋ねた。
「対象疾患が多く発生している地域で研究開発を行う」
Cissy Kityo Mutuluza博士、Joint Clinical Research Centre事務局長（ウガンダ）
遺伝子治療は生命を脅かす疾患や感染症を治療、さらには根治する可能性を秘めているが、その効果を十分に実現するには、国内外で健康格差を広げるのではなく、すべての人々の利益のために提供することが不可欠である。
遺伝子治療の世界的な影響を最大化するための不可欠な第一歩は、LMICにおける研究開発（R&D）の能力を構築することである。現在の遺伝子治療のR&Dは主にLMICを除外しており、前臨床および臨床研究はHICに集中している。遺伝子治療の安全性と有効性を対象集団に確保するためには、対象疾患が多く発生している地域でR&Dを実施する必要がある。HICにおける遺伝子治療製品のコスト要因である製造技術や医療インフラは、コストを引き下げ、LMICの医療制度の中でも機能し費用対効果の高い、革新的で簡素化されたプラットフォームやワークフローに置き換える必要がある。
政策と規制に関しては、各国が研究開発を可能にする遺伝子治療の枠組みを確立しなければならない。そうした枠組みの構築は、安全性、有効性および倫理を重視した世界保健機関の勧告に基づくべきである。
効果的な世界の保健介入における重要な要素は、地域社会へのアウトリーチである。治療の受容性は今後の臨床試験に不可欠であるため、科学者や臨床医は遺伝子治療のリスクと利益について明確に説明することが重要である。コミュニケーションや教育活動は、幅広い利害関係者がアクセスできるものにすべきである。遺伝子治療やゲノム編集技術は複雑であり、一般の人々がその潜在的な利益や副作用を理解することは難しい場合がある。しかし、新しい技術が成功裏に普及するためには、患者と一般市民の支持が不可欠である。
「パンデミック時のインフラと政策を活用する」
Johnny Mahlangu教授、 witwatersrand大学（南アフリカ）
進行中のCOVID-19パンデミックは、分子療法（mRNAワクチンなど）の革新、導入、受容を世界的に加速させている。その結果、遺伝性疾患に対する遺伝子治療など、他の多くの疾患に対する分子療法の開発への関心が高まっている。分子療法のために開発されているインフラを戦略的に活用することは、多様な環境で遺伝子治療を製造、検査、提供するうえで極めて重要になるだろう。検討すべき重要な3つの分野は以下のとおりである。
パンデミック中に開発された製造インフラを転用し、遺伝子治療を生産する。この手法は、既存の施設と人材の活用を最大化することで、コストを引き下げ、導入を加速させる。
COVID-19パンデミック中に急速に策定された分子療法に関する現行の国内政策を拡張し、遺伝子治療も対象に含める。遺伝子治療に関する政策が存在しない場合、政府はこれらの先進的な医薬品を効率的に評価し承認するための迅速な経路を整備すべきである。
生涯続く遺伝性疾患を遺伝子治療で治療することの価値と効果について、患者、医療提供者、資金提供者を教育する。この教育には、医療提供者が、安全な製品の取り扱い、治療の注入、処置後の患者モニタリングを含む、遺伝子治療特有の工程に精通できるようスキルを向上させることを含めるべきである。
「コスト削減のため製造を現地化する」
Vikram Mathews教授、Christian Medical College, Vellore（インド）
遺伝子治療は、複数の疾患に対する医療を変革する方向に進んでいる。期待されているのは、鎌状赤血球症やサラセミアのような遺伝性ヘモグロビン症から、HIVのような後天性疾患に至るまで、遺伝子治療が一度の根治的治療となることである。
これらの命を救う治療へのアクセスを制限する主な課題は、その途方もない費用である。このため、大半の遺伝子治療が開発された先進国においてさえ、利用が困難となっている。経済的な課題により、開発や臨床研究が行われる地域と、対象疾患の罹患率が最も高い地域との間に、しばしばミスマッチが生じている。その典型例が、アフリカで罹患率が最も高い鎌状赤血球症とHIVである。
遺伝子治療製品の製造を現地地域や「治療現場」（病院内）に移すことは、これらの製品のコストを大幅に削減し、アクセスを改善できる戦略である。さらに、現在の遺伝子治療の手法の多くは、患者の細胞を体外に取り出すことを必要とする、高価なex vivoの処置を用いている。代わりに研究者は、患者の体内へ直接1回の注射を行うことに処置を簡素化する、新たなin vivoの手法を開発しなければならず、それによって時間と費用を節約できる。
「研究能力強化への多層的アプローチ」
Julie Makani教授、Muhimbili University of Health and Allied Sciences（タンザニア）
遺伝子治療が世界の保健医療に影響を与えるためには、個人、制度、国家、大陸、世界という複数のレベルで、イノベーションと政策の変化が起こる必要がある。
個人レベルでは、患者と医療従事者が主要な焦点である。患者中心のアプローチを取ることで、地域社会が研究に参加し、利用可能になった際に特定の保健介入を受けるかどうかについて発言権を持つことが確実になる。ヘルスケア、研究、教育を含む遺伝子治療に関連する分野で働く人材には、遺伝子治療分野で達成された進歩と成果について、知識を高め、見方を変える必要がある。
国家、大陸、世界レベルでは、ゲノム研究は戦略的パートナーシップによって促進されており、多くの場合、Centers of Excellence（CoE）で行われている。アフリカの多くの国々は、保健と科学のプログラムを統合する学術機関においてCoEを設立している。こうした革新的な環境は、資源（物的および人的）の最大化に役立つとともに、研究と研究成果の保健介入への応用を、適切な集団と地理的地域において同時並行で行えるような環境を提供する。
政策レベルでは、世界の保健医療および遺伝子治療研究への投資を変える必要がある。これは三つの方法で行うことができる。アフリカの機関への直接投資、資金提供パートナーシップを通じた投資水準の引き上げ、そして投資期間が通常の3～5年の資金サイクルよりも長くなければならないという認識である。
「国家間で規制を調和させる」
Suradej Hongeng教授、Mahidol University（タイ）
遺伝子治療は過去数年間、世界的な注目を集めており、新たな臨床での成功が生まれるたびにその評価は高まり続けている。この分野は絶えず進化しており、官民両部門で破壊的イノベーションが起きている。しかし、これらの命を救う治療へのアクセスは、多くの技術的および政策上の課題により依然として制限されている。
第一に、研究者は遺伝子治療を患者に投与するための費用対効果の高い方法を開発し続けなければならず、これは民間部門が重要な役割を果たしうるR&Dの分野である。しかし、多くのLMICは、新興企業の出現を支えたり、多国籍企業との協業を引き寄せたりするための脆弱なエコシステムしか持っていない。新興市場に参入するためには、民間部門のより強い関与が不可欠となるだろう。
第二に、これらの個別化治療の特性により、従来の枠組みの中で規制することが難しく、規制当局は現行の政策や規制を更新しなければならないということである。規制が進化するにつれ、他国の枠組みとも収斂させる必要がある。これにより、企業は臨床試験を実施する際や、複数の市場に治療を提供する際に、規制を把握し規制当局と対応しやすくなる。
