専門家4人が語る、COVID-19との闘いの次なる展開

Dr. Anthony Fauci speaks about the Omicron variant and COVID-19 during a press briefing at the White House in Washington, U.S., December 1, 2021. REUTERS/Kevin Lamarque/File Photo
Four experts, including Dr Anthony Fauci, tell The Davos Agenda how the world can move from COVID-19 pandemic to endemic with new approaches to vaccines and dealing with new variants.Image: REUTERS/Kevin Lamarque
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  • 専門家は、COVID-19は今後も続くものの、私たちの生活を支配することはないと話す。

  • 開発途上国にはワクチン10億回分が寄付され、今後も追加される。

  • ワクチンメーカーは、年1回の追加接種で済むワクチンの開発を進めている。

  • ワクチン接種率の向上と自然免疫により、必要な行動制限は少なくなる。

世界は、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミックが3年目に入ろうとしている。オミクロン株の急速な拡大によって、感染者が急増する中にある。しかし、感染データのグラフにはほぼ垂直な急上昇が見られる一方で、COVID-19との闘いの最前線に立つ人々からは、慎重ながらも楽観的な見方が示されている。

選定した国におけるCOVID-19の1日当たりの感染者数。Image: Our World in Data

「世界経済フォーラムの「ダボス・アジェンダ2022」」オンライン会合の初日、COVID-19との世界的な闘いを率いる専門家4人が、2022年にパンデミックからエンデミックへと移行するために、世界がどのように進めるかについて見解を共有した。

COVID-19と共に生きる

米国の国立アレルギー・感染症研究所の所長、アンソニー・ファウチ博士はパネルにこう語った。「この病気を完全に根絶するということではありません。それは実現しないでしょう。しかし、私たちの通常の社会的、経済的その他の交流が妨げられないほど、感染が低い水準にとどまることを願っています。」

こうした低い水準に到達するには、COVID-19ワクチンの開発と分配、そして新たな変異株が現れるたびに対処するための統一的な取り組みが重要だと、ファウチ博士は強調した。「新しい変異株が出るたびに個別の追加接種を作るという、もぐらたたきのような対応には本当に陥りたくありません。そうすれば、いつまでも追いかけ続けることになるからです。だからこそ、私たち皆が強く求めていることの一つは、現在確認されている、また将来出現し得る、実際の、あるいは潜在的なさまざまな変異株に共通する特徴に対して反応を引き起こす仕組みを突き止めることなのです。」

COVID-19ワクチンを世界で共有する

富裕国以外へのワクチン配布は出足が遅れたが、低・中所得国での入手可能性は改善している。

「実際には土曜日に達成された重要な節目を祝いたいと思います」と、感染症流行対策イノベーション連合(CEPI)の最高経営責任者(CEO)、リチャード・ハチェット氏はダボス・アジェンダのパネルで語った。

「COVAXは、CEPI、Gavi、WHO、UNICEFが主導する、特に低中所得国と低所得国にワクチンを世界的に分配する取り組みです。このたび、ワクチンの供給が10億回分に達しました。」

この10億回分のワクチンは144カ国に届けられ、2022年にかけて製造と供給が改善するとの期待が寄せられている。

パネルによると、ワクチンメーカーは生産能力の拡大にも取り組んでおり、COVID-19が引き起こす重篤な病気に対する高い予防効果を維持するために必要な接種回数や追加接種回数を減らそうとしている。必要な接種回数を減らせば、開発途上国へのワクチン供給に伴う物流上の問題が緩和され、ワクチンへのためらいも減る可能性がある。

ステファン・バンセル氏は、ワクチンメーカー、モデルナのCEOとして、会合でこう語った。「ご存じのとおり、2021年には8億700万回分を出荷しました。その約25%を中所得国と低所得国に届けられたことを大変誇りに思います。引き続き生産を拡大しています。第1四半期、つまり今四半期には多くの生産能力が稼働し始め、今年は20億~30億回分を製造できる見込みです。」バンセル氏によると、接種スケジュールの簡素化もモデルナの優先事項だ。「目標は年1回の追加接種にすることです。そうすれば、冬に2~3回の接種を望まない人が出て、接種率の維持が難しくなる事態を避けられます。」

COVID-19への今後の対応策

在宅勤務、社会生活や家族との暮らしの制限、渡航禁止などの制約が続いた2年以上を経て、2022年には、より通常に近い生活、あるいは少なくとも新たな日常が戻る年になる可能性があると、パネルでは語られた。

アネリーズ・ワイルダー=スミス教授は、ロンドン衛生熱帯医学大学院からパネルに参加し、こう語った。「2年前とは状況が異なります。2年前、世界人口77億人にはCOVID-19ウイルスに対する免疫がまったくありませんでした。現在は、世界人口の50%超がワクチンを2回接種しており、自然感染によって急速に形成されている免疫がそれをさらに強めています。状況が変わった今、私たちはいくつかの戦略を見直し、再評価する必要があります。」

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