ラテンアメリカの家族が子どもの教育において果たす役割は、よく知られている。
しかし新たな研究によれば、子どもは親がより持続可能な行動をとるよう促すうえで大きな役割を果たしている。
学校における国家的な気候変動教育プログラムは、はるかに広範な環境上の利益をもたらすだろう。
新しい世代の子どもや若者は、気候変動がもたらす影響や結果から自らの将来の幸福を守るため、ますます行動を起こしている。したがって彼らは、気候変動への対抗に必要な行動変容を促す政策を策定する際に考慮されるべき重要な主体である。
ラテンアメリカの家族が子どもの教育に関与し、参加することの重要性には、多くの注目が集まってきた。2005年のユネスコ報告書は、ラテンアメリカの親が子どもの教育と成長に十分に関与していると指摘している。そうした関与の高まりにより、他の大陸の家族と比べて、より長期間にわたり権力と権威を行使することができるとしている。
同報告書はまた、子どもにとって最初の教育者は母親と父親であり、学校で得る教育は家庭で学ぶことの延長であると述べている。私が代表を務める団体であるSin Planeta B（No Planet B）は、メキシコにおいて子どもに気候変動を教育することが、親の行動に影響を与えることを通じて、より持続可能な未来の創出にどの程度有効であるかを評価してきた。
これまでの研究では、子どもが学校で得た知識を家庭に持ち帰って伝え、それを別の形にして活用できることが示されており、そのことにより家族が食事や健康的な活動に対する態度や判断を改善できるようになる。同様に、メキシコの子どもたちは現在、知識と主体性を用いて家族に働きかけ、気候変動に関して、より良く持続可能な決定を選ぶよう促している。
私たちの研究
観察、インタビュー、アンケートを通じて、私たちは世帯がどの程度持続可能な行動を実践しているかを調査してきた。その結果の中で、子どもたちは、環境を大切にするよう教えられているかどうかを、家庭でしばしば話題にしていた。
これらの子どものほとんどは、親により責任ある消費者になる方法や、環境を大切にする方法をどのように教えているかを私たちに話してくれた。例えば、子どもたちは、待機電力を消費する電子機器があることや、生態学的な足跡が小さいことから地元で生産された製品を消費することの重要性について、家庭内に伝えていると語った。一方、親たちは、子どもたちが植林や川の清掃などの環境活動に参加するよう誘ったり、ほとんど無理やり参加させられたりしたと話している。
また、子どもに気候変動を教育するのに最も適した年齢は、およそ8.5歳から11歳であることも分かった。私たちの経験では、この年齢の子どもは最も積極的で、このテーマについて本当に学びたいと思っている。
では、国家的な気候変動教育プログラムは、すべての市民の間で環境に配慮した行動をどのように促進しうるのだろうか。
教育の機会が限られ、社会経済的水準が低い地域や学校では、環境主義の文化がまったく存在しないことがあると観察されている。そして所得と教育が重要な役割を果たしうることが、持続可能な行動を決定するうえで指摘されている。
例えば私たちの研究では、教育水準が低く所得の低い家庭の子どもや若者と比べて、教育水準が高く所得の高い家庭の子どもや若者は、環境への関心が高く、気候変動のテーマについて学ぼうとする意欲も高いことが示されている。
子どもたちとのインタビューや活動の結果は、教育水準と生活様式、そして気候変動や環境のテーマに対する認識および教育との間にこうした相関関係があるという主張を裏付けるものである。
この背景にある主な理由の一つは、教育水準と所得の低い人々は、食料の確保や、医療、住居、教育といった基本的なサービスへのアクセスに、より強い関心を持っており、環境への懸念は優先順位が低くなっていることだと私たちは学んだ。
何よりもまず、現在の地球の環境状況を踏まえると、気候変動に適応し、その影響を和らげるためのより良い戦略を見いだすために、気候変動教育を拡大する必要があることを思い起こすことが肝要と思われる。気候変動教育はまだ始まったばかりの段階にあるが、教育を通じた子どもの主体性に関する関連研究を踏まえると、有望性はある。現時点では、存在する証拠は逸話的なものにとどまっており、より多くの定量的データを収集するには、モニタリングと評価の改善が必要となる。
気候変動教育の担い手として子どもたちに力を与えることは、家族の関与を活用することにつながる。子どもたちは、親が行動を変えるよう促すために行動するだろう。
近年、気温が上昇しているのを私たちは経験してきており、過去5年間は観測史上最も暑い年であった。しかし、このパンデミックに対抗するためにとられてきた一時的な措置は、気候変動という課題に対する持続的な対応であるという印象を与えていない。なぜか。それは、私たちが最近観測した温室効果ガス排出量と大気汚染の減少が、直線型経済モデルを一時停止したことによる、即時的な反応にすぎないからである。温室効果ガスの排出によって私たちが地球に与えている損害は、今後も続くだろう。
それでも、地球に休息を与えたときに何が起こるかは、私たちがすでに目にしてきた。では、なぜそれを恒久的に行わないのか。なぜ地球にもっと思いやりを持ち、生活習慣を変え、自然界と共存することを学ばないのか。
COVID-19は、パンデミックの影響を私たちに教えたが、気候変動という、さらに大きな課題がまだ控えている。私たちは今こそ、自らの行動を変えることを始める必要がある。気候変動と環境について自ら学び始める必要がある。そうすれば、適切な緩和および適応戦略のための資源がより多く得られるだろう。
一世代の子どもと若者に教えることで、別の世代もまた、持続可能な環境行動に取り組むよう影響を受けるだろう。国家規模の気候変動教育プログラムを実施することは、すべての市民の間で環境に配慮した行動を促進する手段となるだろう。
