COVID-19の世界的流行は、世界中の眼の健康サービスの提供に大きく、かつ悪影響を及ぼしています。
失明および視覚障害の75%は治療可能であるにもかかわらず、特に開発途上国では治療へのアクセスが縮小しています。
これは、交通安全から人々の雇用の見通しに至るまで、あらゆるものに波及効果をもたらすでしょう。
今日から始めて、世界中で眼の健康サービスの提供を拡大すべき時です。
私たちの眼は、自然が生んだ複雑な驚異の一つです。魂の窓と見なされるのも当然です。
COVID-19パンデミックおよびそれに伴う安全対策により、眼の健康サービスの提供と運営の在り方に変化が生じています。多数の視覚プログラムが一時的に停止されており、患者と医療従事者の双方についてCOVID-19への曝露リスクを減らすため、移動式の視力検査や緊急性のない手術も含まれています。
ウイルスの感染における眼の役割については、特に眼科検査中に眼科専門職が患者と至近距離で接することを踏まえ、いくつかの懸念が示されてきました。パンデミックが眼の健康と眼科専門職の双方に影響を及ぼしていることは間違いありません。
現在の状況は、眼の健康全般に大きな影響を及ぼす可能性が高いと考えられます。VISION 2020 Right to Sight グローバル・イニシアチブ――世界保健機関(WHO)と国際失明予防機関(IAPB)が共同で進めるプログラムで、2020年までに回避可能な失明を根絶することを目指していました――は、期待されていたようには達成できない状況にあり、アウトリーチ・サービスに頼っていた十分なサービスを受けられていない地域に暮らす人々が最も大きな影響を受けることになるでしょう。
私の出生国であり居住国でもあるナイジェリアでは、報告によると眼のケアサービスの利用率は、目標値90%に対して25%と低い水準にあるとされています。これは主に高額な費用と乏しいアクセスによるものです。ナイジェリア人口の約40%が国際貧困ライン未満で生活しており、COVID-19の世界的流行により、眼のケアサービスへのアクセスを妨げる障壁は拡大しています。アウトリーチキャンプや眼科施設での制限が解除されると、眼のケアサービスへの需要が急増する反発効果が生じる可能性が高く、その結果、影響を受けた地域社会で眼のケアに従事する人々は業務量を倍増させざるを得なくなるでしょう。
世界全体では、少なくとも22億人が視覚障害または失明を抱えていると推計されており、そのうち少なくとも10億人は、回避可能であった、あるいは未対応のままの視覚障害を抱えています。これらは憂慮すべき統計ですが、良いニュースは失明および視覚障害の75%は治療または予防が可能であることです。屈折異常(眼鏡による矯正で改善可能)や白内障(手術で改善可能)を矯正しないことによる回避可能な視力低下は、中等度および重度の視覚障害と失明の最も一般的な原因であり続けています。世界の人口が増加し高齢化するにつれ、世界全体の失明および視覚障害は今後30年間で3倍に増加すると予想されており、予防可能な視力低下の増加に対処するため、眼のケア提供の大規模な拡充が今まさに必要とされている理由もここにあります。
視力は世界的な開発の中で見過ごされがちな分野であるというのは残念なことです。カナダ・オンタリオ州の検眼医は、オンタリオ州政府に対し、眼のケアへの資金拠出における30年にわたる怠慢に終止符を打つよう緊急の訴えを行う予定です。これは、COVID-19が検眼医の診察能力に与えている深刻な影響と相まって、オンタリオ州民がこれらの必須の医療サービスを利用する機会を脅かしています。オンタリオ州の厳格なCOVID-19対策により、検眼医院の患者数は最大50%減少する見込みで、これにより今後12か月間に約200万人に対する包括的な眼科検査の提供が妨げられることになります。
COVID-19の世界的流行により、手洗いの増加や衛生状態の全般的な改善がもたらされ、眼の健康が向上する可能性がある一方で、その他の問題として、近視（ミオピア）、ドライアイ症候群、そしてVDT症候群（コンピュータービジョン症候群）など、他の眼の疾患も、在宅での学習や勤務に伴う長時間のスクリーン使用の後に発生することが避けられない見込みです。
パンデミックは、保健医療システムにとっての課題であるだけでなく、社会経済的な負担でもあります。眼のケアにおける格差は、教育や個人の移動から交通安全や雇用の見通しに至るまで、あらゆるものに影響を及ぼすためです。そのため、現在の状況が、インフラ、眼のケア提供者の配置、眼のケアの提供環境に関する新たなパラダイムを生み出す私たちの能力を阻害すべきではありません。
世界が新たなパンデミックの状況に適応していく中で、眼の健康の未来がどうなるのか、また、パンデミックとその都市封鎖から何を学ぶことになるのかについては、推測すべきことが非常に多くあります。私たちが賢明に行動したかどうかは時間が経てばわかるでしょう。しかし、確かなことは、居住地にかかわらず、誰もが平等に視力を得る権利を持つということです。
