COVID-19の影響で、在宅勤務をする従業員がますます増えている。
調査対象者の98%が、キャリアを終えるまでリモートワークを選択できることを望んでいると回答した。
ただし、すべてが肯定的というわけではない。従業員が最も大きな課題として挙げたのは、仕事から「離れる」ことだ。
米国国勢調査局によると、米国の労働力人口のほぼ3分の1、そして「情報労働者」全体の半数が在宅勤務をできる。部分的または全面的にリモートで働く人の数はここ数年増加しているが、COVID-19のパンデミックがこの傾向を一気に加速させた可能性がある。
何百万人もの人々がこの在宅勤務の実験に参加するなかで、人々や企業は実際のところ、在宅勤務をどう感じているのかを考えてみる価値がある。
柔軟な働き方
人々が選択の自由を重視するのは周知の事実だ。実に98%の人が、キャリアを終えるまでリモートワークを選択できることを望んでいる。
スウェットパンツで働けること以外に、人々が在宅勤務を気に入っている点は何だろうか？
報告された主なメリットは、柔軟な勤務スケジュール、どこからでも働けること、そして通勤がなくなることだった。
もちろん、在宅勤務のすべてが肯定的というわけではない。リモートで働く人々が直面する課題をいくつか紹介する。
リモートワーカーが直面する最大の問題は、仕事から「離れる」ことだった。場所が明確に切り替わることも、決まった勤務時間もないため、多くの人にとって、私生活と仕事の時間をはっきり分けるのが難しくなった。
また、人と直接コミュニケーションを取る機会がないことも、一部の人にとって課題になり得る。実際、3分の1の人が、職場で顔を合わせる機会がないために、自分の仕事上の貢献が十分に評価されないのではないかと懸念していた。
大多数の人にとって、電話やビデオ会議ソフトを使って難しい話し合いをすることは、実際には肯定的な変化と受け止められていた。
リモートワーク方針の導入を阻む要因
リモートワークや柔軟な働き方は人気があるものの、すべての企業がその考え方を受け入れているわけではない。その理由をいくつか紹介する。
リモートワークへの抵抗には、技術面やセキュリティ面の理由もあり得るが、大きな障壁となっているのは、単純な変化への抵抗だ。50%超の企業は、柔軟な勤務やリモートワークの方針を設けていない理由として、「長年続いてきた社内方針」を挙げた。言い換えれば、これまでずっとそうしてきたということだ。
リモートワークに対する管理職の懸念事項は次のとおりだ。
自宅やカフェなど、より形式ばらない場所で働くと、生産性や集中力が低下するのではないかと管理職は懸念している。また、同じ場所で働かなければ、チームの結束力や企業文化が損なわれる可能性があると感じている。
一方で、リモートワークによるコスト削減が、多くの企業を納得させる可能性もある。調査によると、一般的な雇用主は、半分の時間をリモートで働く従業員1人につき、年間約11,000米ドルを節約できる。また、場合によっては、会議をオンラインに切り替えることでも大幅なコスト削減が可能だ。
柔軟性：究極の特典か？
勤務地の柔軟性は、現職の従業員を満足させるためだけのものではない。柔軟な働き方を受け入れない企業は、新たな人材の採用で不利になる可能性がある。候補者のほぼ3分の2が、勤務場所を選べることは雇用主を選ぶ際の重要な判断材料だと答えている。
ロックダウン措置によって、職場で柔軟に働けることの価値が明らかになった。特に子どものいる人々にとって、その価値は大きい。親の86%が現在、柔軟な働き方を望んでおり、新型コロナウイルス流行前の46%から増加した。
経済がゆっくりと再開し始めるなか、COVID-19が職場文化における避けられない変化を加速させたかどうかは、まだ分からない。そうであれば、スウェットパンツ姿でZoom会議に参加することが、何百万人もの労働者にとって新たな日常になるかもしれない。
