新型コロナウイルス感染症は日常生活のほぼあらゆる側面を変え、消費支出も例外ではない。
レストランや店舗の休業、航空便の運休により、ロックダウン措置で支出先が制限され、全産業で支出が減少している。
同様に、新型コロナウイルスのパンデミックによる経済的影響から、消費者は支出を増やす意欲が低下しており、多くの人が今後数カ月も世帯収入が減り続けると予想している。
一方、屋内で過ごす時間が増えたことで、家庭での娯楽や食料品への支出は増えている。
新型コロナウイルス感染症による消費支出が産業に与える影響
消費支出は、世界経済の成長を促す最も重要な原動力の一つである。
消費者信頼感、失業率、生活費など、消費支出を左右する要因の一部に影響を及ぼすだけでなく、新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、消費者が苦労して稼いだお金をどのように、どこで使うかも大きく変えた。
本日の図表は、世界規模の調査からデータを引用している。マッキンゼー・アンド・カンパニーが実施したこの調査は、消費者が支出を抑えている状況と、それがあらゆる産業に引き起こしている混乱を分析している。
この危機の影響に耐えられる態勢が整っている産業がある一方で、生き残りに苦しむ産業もある。
消費者心理と支出意向の関係
消費者が不確実な状況に直面するなか、購買行動はますます不安定になっている。しかし明らかなのは、必需品ではない商品やサービスへの支出が減っていることだ。
各国が新型コロナウイルス感染症の流行曲線に沿って進むなか、楽観度が高まりつつある兆しが見えている。それは支出の増加にも結びついている。
例えばインドの消費者では楽観度が高まり、支出を増やす計画の世帯が増えている。この傾向は中国、インドネシア、ナイジェリアでも見られる。
一方、米国の消費者は欧州の消費者よりも、将来について依然として楽観的である。37%の米国人は、2～3カ月で国が回復すると考えている。ただし、楽観度が最も高いのは年収が10万ドルを超える人々である。
戦略的な消費支出
世界各地の消費者は、食料品や家庭用品など一部の必需品への支出を続けており、パンデミック前の水準より支出が増えている場合もある。
メディア消費習慣の変化を受け、調査対象となったほぼすべての国の消費者が、家庭内娯楽への支出を増やすと答えている。すでに大規模なゲーム文化を誇る韓国では、とりわけこの傾向が顕著だ。中国で規制が緩和されるにつれて、ガソリン、ウェルネス、ペットケアサービスなど多くの分野で回復の兆しが見られる。これは同様の経路をたどる他国にとって明るい兆候となる可能性がある。しかし、消費者は必要なものへの支出を増やす一方で、他の分野では支出を減らすと見込んでいる。
赤字に苦しむ産業
レストランや家庭外の娯楽などの分野では、懸念すべき減少が見られる。
ただし、特に大きな打撃を受け、あらゆるカテゴリーと国で減少が見られる産業が二つある。
旅行・輸送
旅行・輸送産業の避けられない落ち込みは、広範な社会的隔離と旅行規制の強化を反映している。
実際、米国の旅行産業では、4月と5月の収益が平均で
81%減少すると予想される。2020年を通じた損失はおよそ5190億ドルに上り、経済全体への影響としては1兆2000億ドルの縮小に相当する。新型コロナウイルス感染症により、観光業は大きな損失を被っている。
5000万人の雇用が危機にさらされており、そのうち3000万人はアジアの従業員の雇用である。旅行・観光産業は世界のGDPの
10.4%を占めているため、回復が遅れれば深刻な影響が及ぶ可能性がある。アパレル
アパレルも同様に懸念される減速に見舞われており、中国では消費がパンデミック前の水準と比べて
40～50%減少している。世界中の事業者で、オンライン、オフラインの両方の売上も大きな打撃を受けている。消費者が支出を控えるなか、規模を問わず衣料品ブランドは生産縮小を余儀なくされ、自社の位置づけを再考している。
「次のシーズンの売上へと急いで移ることに依存してきた産業にとって、これは前例のない中断です。そして、つながり、責任、共感に対する新たな意識をもたらしています。」
タムシン・ブランチャード、ガーディアン紙
不確かな未来に向けて
明らかに、新型コロナウイルス感染症という不可抗力は、すべての産業に等しく影響したわけではない。
顧客の価値観の変化に訴えかける形で顧客体験を再構築すれば、収益性のある、そしておそらく待望の復活につながる企業もある。一方で、待つしかない企業もある。
いずれにせよ、すべての産業が一つの共通した現実に直面している。パンデミック後の生活は大きく様変わりする。
いずれにせよ、すべての産業が一つの共通した現実に直面している。パンデミック後の生活は大きく様変わりする。
