米国の成人の4分の1以上が、コロナウイルスの影響で気分が落ち込んだと報告している。
パンデミック開始前には、うつ症状を感じていると報告した米国の成人はわずか8.5%だったが、その割合は4月半ばには27.8%まで上昇した。
パンデミックによる経済的な圧迫が、この増加の主な要因と考えられている。
研究者らの報告によると、米国の成人の4分の1以上が、COVID関連のうつ症状を経験している。
パンデミック前にはうつ症状を経験していた成人は8.5%だったが、2020年4月半ばまでにその割合は成人の27.8%に上昇した。
「過去の大規模な惨事の後、一般住民のうつ病は多くとも2倍になったことが観察されている」と、ボストン大学公衆衛生大学院の教授兼学部長で、論文の上級著者であるSandro Galea氏は述べている。論文はJAMA Network Openに掲載された。
Galea氏は、次のような例を挙げている。9.11同時多発テロ、西アフリカでのエボラ出血熱の流行、そして最近の香港での市民の騒乱などである。
Galea氏の研究は、COVID-19の流行前と流行中のうつ病有病率の変化を評価する、米国で初めての全国規模の研究であり、精神保健の専門家が用いる、自己記入式のうつ病スクリーニングツールとして主流のPatient Health Questionnaire-9（PHQ-9）を使用している。
研究者らは、2017〜2018年の全国健康栄養調査（NHANES）の回答者5,065人のデータと、COVID-19によるストレス要因が精神的健康とウェルビーイングに与える影響（CLIMB）研究の回答者1,441人のデータを比較した。この調査は2020年3月31日から4月13日にかけて実施された。当時、米国人口の96%が「外出自粛」の勧告または屋内待機政策の対象となっていた。
両調査ともPHQ-9を用いてうつ症状を評価し、同じ基本的な人口統計データを収集した。2020年の調査では、失業、COVID-19による友人や愛する人の死、経済的問題などのCOVID関連のストレス要因に関するデータも収集された。COVID関連のストレス要因を多く経験することは、うつ症状の主要な予測因子であった。
研究者らは、すべての人口統計グループでうつ症状が増加していることを全般的に確認した。しかし、人口統計グループ間のうつ病有病率の最も大きな差は、個人の経済状況によるものであった。
他のすべての要因を調整した後、研究者らは、コロナウイルスのパンデミックの発生以降、貯蓄が5,000ドル未満の人は、5,000ドルを超える人と比べて、うつ症状を経験する可能性が50%高いことを明らかにした。
「COVID-19以前からすでにリスクを抱えていて、社会的・経済的資源が乏しかった人々は、おそらくうつ病であると報告する可能性が高かった」。このことは、この期間に不平等が拡大し、健康格差が広がったことを示唆している、と筆頭著者であるブラウン大学公衆衛生大学院の博士課程学生で、同大学公衆衛生大学院学部長室の戦略開発ディレクターでもあるCatherine Ettman氏は述べている。
研究結果は、「強固なセーフティネットが存在し、人々が公正な賃金を得て、公平な政策や取り組みが存在し、家族が収入だけで生活するだけでなく、将来に向けて貯蓄もできる社会」を構築することの重要性を裏付けている、とEttman氏は述べている。
COVID-19が依然として国を覆っている中、政策立案者は今すぐ、「COVID-19のストレス要因がうつ病に与える影響を軽減するために、例えば立ち退きの猶予、雇用に結び付かない国民皆保険の提供、そして就労可能な人が安全に職場復帰できるよう支援するといった措置を講じることができる」と述べている。
同時に、Ettman氏と同僚らは、このきわめて困難な時期にうつ病を経験している人々に対して、本研究の結果が、自分だけが苦しんでいるのではないと理解する助けになることを願っている。実際、米国の成人の4人に1人が、まさに同じ状況にあるのだ、と同氏は述べている。
本研究は、ロックフェラー財団・ボストン大学3-D委員会および米国国立衛生研究所（NIH）の資金提供を受けた。
