MITの研究によると、リモートワークは創造性とイノベーションを妨げます。
研究者らは、新型コロナウイルス感染症のパンデミック中に、研究ユニット間のメールのやり取りが減少したことを明らかにしました。
その結果、同僚間で新たなアイデアを育む「弱いつながり」が減少し、イノベーションが抑制されました。
職員同士の対面とリモートでの交流を組み合わせ、勤務形態のバランスを取ることが最適な解決策のようです。
リモートワークが職場での対面勤務に取って代わると何が失われるのかという議論に、待望のデータが加わりました。MITで実施された研究によると、従業員がリモート勤務に移行すると、イノベーションを促す職場の人間関係が大きな打撃を受ける傾向があります。
新型コロナウイルス感染症により世界中のオフィスや研究所が閉鎖されてから2年半が経ち、「パンデミックをきっかけにリモートワークが普及したことで、仕事における創造性とイノベーションはどのような影響を受けたのか、という重要な問いに、ようやくデータで答えられるようになりました」と語るのは、都市技術・都市計画の実務教授であり、MITセンサブル・シティ・ラボ所長のカルロ・ラッティ氏です。「これまでは推測するしかありませんでした。今、ようやく仮説を裏付ける実データを示し始めることができます。」
MITの研究者らは、テキサスA&M大学、イタリア国立研究評議会、デンマーク工科大学、オックスフォード大学の同僚とともに、2019年12月から18カ月間にわたり、MITの研究職員、教員、博士研究員2,834人で構成される、個人を特定できないよう加工されたメールネットワークの特徴を分析しました。メールはすべて匿名化され、内容ではなく、送信元と送信先のネットワーク構造を分析するために調べられました。
2019年3月下旬ごろ、新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、MITキャンパスでの研究活動の多くが突如として中断されました。新たな研究によると、リモートワークへの移行に伴い、異なる研究ユニット間のメールのやり取りが減少しました。その結果、イノベーションを促す新しいアイデアの交換を支える、研究者らが「弱いつながり」と呼ぶ関係が減少しました。
「弱いつながり」とは、メールネットワーク上で共通の接点を持たない2人の間にあるつながりと定義されました。つまり、AさんとBさんの両方が連絡を取った第三者Cさんがいない場合、AさんとBさんの間には弱いつながりが形成されます。一方、同じアイデアに繰り返し触れる傾向をもたらすコミュニケーションである「強いつながり」は増加しました。ロックダウン期間中、研究者らは、個人特有のつながりの網を指す「エゴ・ネットワーク」が停滞し、接点となる相手が週を追うごとに似通っていくことを明らかにしました。
この研究は、8月22日付のNature Computational Science誌に掲載されました。
研究者らは、物理的な近さが弱いつながりの形成に役割を果たすと仮定しました。したがって、物理的に離れた研究室に所属し、キャンパスで勤務していても偶然出会う可能性が低い研究者同士の弱いつながりは、リモート勤務に移行しても大幅には減少しないはずです。研究チームによると、データはこの仮説を裏付けました。
「私たちの研究は、同じ場所で働くことが弱いつながりを育む重要な要因であることを示しています」と語るのは、MITセンサブル・シティ・ラボおよびイタリア国立研究評議会の研究者、パオロ・サンティ氏です。「データによると、MITでは2020年3月23日から弱いつながりが失われ始め、38％減少しました」と同氏は述べています。その後18カ月間で、この減少は新たな弱いつながりが累計で5,100件以上失われたとの推定につながりました。
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「弱いつながり」がイノベーションを促進するという考えは、社会学者マーク・グラノヴェッター氏が1973年に発表した研究にさかのぼります。同氏は、「当初は不人気なイノベーションも、弱いつながりの少ない人々によって広まる場合、少数の派閥にとどまる可能性が高い。……私の議論によれば、弱いつながりを多く持つ人々こそ、このような広めるのが難しいイノベーションを伝播させるのに最も適している」と記しました。ラッティ氏によると、グラノヴェッター氏の研究は「その後、社会学の膨大な研究成果が同氏の考えを確認し、裏付けることになる、その出発点にすぎませんでした」。
『Nature Computational Science』に掲載された付随論評で、バーモント大学のジョン・メルーソ氏は、「弱いつながり」という考えを「社会ネットワークにおける最も古い理論の一つ」と呼ぶ一方、つながりを生み、維持する要因は曖昧なままだと指摘しています。同氏は、新たな研究で用いられた計算手法が、「近接性」という因果メカニズムに光を当てていると述べています。これは、近くにいることで新たなつながりが生まれ、既存のつながりが強まる可能性が高まるという考えです。
研究者らは、MITキャンパスの閉鎖に伴う弱いつながりの急減だけでなく、2021年7月15日に研究者らがキャンパスへ戻り始めた際の変化も調べました。その後、弱いつながりが部分的に回復したことが分かりました。こうした知見をもとに研究者らが作成したモデルは、職場に完全復帰すれば「弱いつながりが完全に回復する」と予測しました。
ラッティ氏と同僚らは、企業や組織がロックダウン後のリモートワーク方針を見直す際、部署や研究ユニットを越えた偶発的な交流を促し、新しく多様な情報の広がりを育む方法を模索すべきだと提案しています。ラッティ氏によると、そうした交流によって、参加者は「多様な人々やアイデア」に触れることができます。同時に、研究の著者らは、リモートワークやハイブリッドワークには、特に柔軟性の面で個人にとって利点があることも認めています。
「雇用主が、コロナ禍の年月を経て新たに得られた柔軟性を手放すのは誤りでしょう」とラッティ氏は述べています。「私たちの研究は、同僚同士の対面とリモートでの交流を組み合わせて勤務形態のバランスを取ることが最適な解決策のようであり、ハイブリッド型のポストコロナの『新しい日常』への移行に役立つ可能性を示唆しています。」
このバランスを実現するには、弱いつながりを保つために必要な対面勤務の最低量をモデル化する方法が考えられます。また、個人作業向けに設計された従来のオフィスの間取りを、多様なグループの人々が一緒に座って会話する「いわゆるカフェテリア効果を促す、より開放的で活気ある空間」や、異なるコミュニティが集まるイベント用の空間へと変える方法もあると、ラッティ氏は述べています。
