世界の成人の4分の1以上、つまり14億人が運動不足であり、心血管疾患、2型糖尿病、認知症、がんのリスクが高まっている。世界保健機関（WHO）が主導した研究で明らかになった。
2016年には、世界の女性のおよそ3人に1人、男性のおよそ4人に1人が、健康維持に推奨される身体活動の水準に達していなかった。推奨水準は、週に中強度の運動を少なくとも150分、または高強度の運動を75分行うこと。
研究によると、世界の身体活動の水準は2001年以降改善していない。この研究は世界保健機関（WHO）の研究者らが実施し、火曜日に学術誌『The Lancet Global Health』に発表された。
2016年に運動不足の割合が最も高かったのは、クウェート、米領サモア、サウジアラビア、イラクの成人で、いずれも成人の半数以上が健康を守るのに十分な身体活動をしていなかった。
これに対し、健康維持に必要な運動量に達していなかった成人は、米国で約40％、英国で36％、中国で14％だった。
研究を共同で主導したWHOのレジーナ・ガソルド氏は、「他の主要な世界的健康リスクとは異なり、身体活動不足の水準は世界全体で平均しても低下しておらず、成人の4分の1以上が健康に推奨される身体活動の水準に達していない」と述べた。
WHOによると、身体活動不足は世界の早期死亡の主なリスク要因の一つである。心血管疾患、がん、糖尿病などの非感染性疾患（NCDs）のリスクを高める。
WHOによると、身体活動を増やすことで、筋力や心肺機能の向上、骨の健康増進、体重管理、高血圧、心疾患、脳卒中、糖尿病、うつ病、さまざまな種類のがんのリスク低減などの効果を容易に得られる。
この研究では、身体活動が少ない人の割合は高所得国で貧しい国の2倍を超え、裕福な国では2001年から2016年にかけて5.0％増加したことが分かった。
研究者らによると、裕福な国では、座って行う仕事への移行や、座ったまま楽しむレクリエーション、交通手段の普及が、活動不足の割合が高い理由として考えられる。より貧しい国では、仕事中や移動時により活発に体を動かす傾向があるという。
研究者らは、こうした変化に政府が留意し、移動手段としての徒歩や自転車、スポーツや体を動かすレクリエーションを促進するインフラを整備するよう求めた。
