1930年代から1940年代の経済学と経済学者は、戦争準備と戦争遂行にどのように貢献したのか？Harrison（1998）などの概説書が背景を提供している。伝記は個人の生涯を明らかにすることができ、例えばSkidelsky（1983、1992、2000）はケインズについて、Smethurst（2007）は高橋について、Weitz（1997）はシャハトについて扱っている。Bollard（2019）は、様々な交戦国における主要な経済学者の貢献を比較・対照している。
戦争の資金調達
原則として、戦争の資金は、過去の貯蓄、現在の税金、（海外または国内からの）借入、あるいはインフレを通じて、さまざまな方法で調達されうる。1939年、ジョン・メイナード・ケインズは「戦争をいかに支払うか（How to Pay for the War）」（Moggridge 1972: 367-439に再掲載）を発表した。彼は、戦時においてさえ選択肢が存在することを認識していた。戦争動員の効率性と、労働者、貸し手、将来世代への負担の配分は、選択される資金調達方法に左右されるだろう。第二次世界大戦の開始時点で、英国政府の方針は市場を統制し供給を配給することであった。ケインズはこれを逆転させ、税金と強制貯蓄を用いて需要を配給することを提案した。
ケインズが指摘した問題の一つは、戦時支出が通常の景気循環を圧倒し、過熱を引き起こすということであった。この目的のため、彼は英国の最初の大規模な国民経済計算の整備を支援した。彼は、戦後の安定化が大きな問題となることを認めていた。戦後に労働力不足が生じるのか、需要不足が生じるのかは不明確であった。彼はまた、戦時の混乱の後に財政政策と金融政策という安定化の手段をどのように機能させるかについても検討した。
極東では、戦争への準備ははるかに早く始まっていた。1905年、日本はロシアに勝利したが、その資金の一部は日本が欧州で初めて行った国際資本借入によって賄われた。その後、日本陸軍の拡張主義的計画に資金を供給するよう強い圧力がかかった。これらの圧力によって、両大戦間期には次々と政権が倒れた。
日本は、財政政策と量的緩和という独特の組み合わせによって、大恐慌の最悪の影響から守られた。しかし1931年、日本陸軍は満州に侵攻し、日本に欠けていた戦時生産に必要な重要資源を確保するため、さらなる拡張計画を立てた。陸軍がさらに大規模な中国侵攻を準備する一方で、高橋是清大蔵大臣に率いられた文民閣僚たちは、国家予算に占める自らの取り分を制限しようとした。しかし陸軍と海軍の長は閣内に議席を持っており、増大する軍事費の要求に応えない予算を阻止した。
それは文民政府にとって重大な時期であり、内閣の頻繁な交代、暗殺、そして未遂に終わったクーデターが相次いだ。高橋は軍の非妥協的な姿勢と闘った。彼は批判され脅迫されたが、譲歩することを拒み、1935年には陸軍将校によって暗殺された。これにより日本における文民統制は終わりを迎えた。
日本では、戦争の資金調達をめぐる文民統制が崩壊した。同様に、軍の統制が崩壊した地域では、合理的な経済政策を実施することも困難であった。これは、日本軍が故国に侵攻した際に中国の経済学者であり財政部長であった孔祥熙（H H Kung）が直面した混乱した状況であった。日本軍、中国共産党、そして各地の軍閥との対立に同時に直面していた中国国民党（民族主義）政府は、軍のための資金を必死に必要としていた。
西洋のマクロ経済原理が通用しない中で、孔は明らかに東洋的な手法を取った。彼は上海の暴力団の首領たちとのつながりを利用し、飢えた農民から塩税や煙草税を搾取し、銀行に政府への融資を強要し、その資産を国有化し、国の銀準備を使った不正な取引を行い、紙幣を印刷し、アヘン取引からも分け前を得た。戦争が続く中、彼はロビー活動、脅迫、約束を通じて米国から軍事援助と財政援助を引き出した。これにより国民党軍は、最終的に敗北するまでの10年間にわたり持ちこたえた。
戦争のための資源
兵器生産、軍の動員、労働力の再配分への需要によって、戦争は、交戦国すべてにおいて、平時の資源配分と資源へのアクセスに大きな衝撃をもたらした。食料から石炭、鉄、非鉄金属、石油、ゴムに至るまでの戦略資源の供給は、すべての戦争努力にとって不可欠であった。ソ連や米国のような大国は、自国経済の内部から主要資源にアクセスすることができた。しかし英国のような国は食料輸入に依存し、日本は戦争に不可欠な物資の輸入に依存していた。
1919年のヴェルサイユ条約は、ドイツに大規模な再軍備を禁じた。それにもかかわらず、ドイツは1920年代半ばから密かに再軍備を始めた。ヒトラー政権初期には秘密裏の再軍備が加速した。ライヒスバンク総裁兼経済大臣であったヒャルマル・シャハトは、貿易制限を回避する方法や、旧植民地や南東欧諸国との物々交換取引を通じて主要資源を確保する方法に取り組んだ。この秘密取引の資金を調達するため、シャハトは、いわゆるMEFOビルと呼ばれる創造的な金融手段を考案した。これは兵器供給業者に発行され、ライヒスバンクの指示により銀行で割引することができた。
ヘルマン・ゲーリングを筆頭とするナチ党幹部は、自給自足計画を推進した。シャハトはこの計画が、価格や費用を考慮せずに生産を促すことで、深刻な経済的歪みを引き起こすと考えていた。占領下の欧州からの調達というナチス的な考え方も同様に基本的なものであった。すなわち、フランスからの石炭、ソ連からの穀物と石油であり、必要であれば武力で奪取するというものであった。シャハトはナチス指導者と対立し、1944年に彼らによって逮捕された。1945年に連合国によって再逮捕され、ニュルンベルクで裁判にかけられたが、法廷は彼を戦争犯罪について無罪とした。
第二次世界大戦で最も大きな影響を受けた同盟国はソ連であった。農民の集団化、ホロドモール（大飢饉）、そして繰り返された粛清によって弱体化していたものの、その経済は中央集権的統制のもとで再軍備され、動員された。スターリンは制約やトレードオフという考え方に敵対的であり、その恐怖による統治は経済学者にも及んだ。コンドラチェフやフェルドマンといった著名な学者たちも排除されていた。生き延びようとする者は、非常に慎重でなければならなかった。
ソ連の戦時動員は極めて激しく、民間消費を最低限の水準か、それを下回る水準にとどめた。このアプローチがもたらした結果に取り組んだのは、数学者であり経済学者でもあったL・V・カントロヴィッチであった。彼はソ連の資源配分の効率を改善する方法を研究し、1941年に線形計画法を考案した。戦時中、彼はこの研究を一般化し、報告書「経済資源の最適利用（The Best Use of Economic Resources）」（後にKantorovich 1965として出版）において、部門別効率を改善するための潜在価格の利用を示した。残念なことに、ソ連のイデオローグたちは、そうした価格をマルクス・レーニン主義経済学の基本原理に反するものとみなした。その結果、カントロヴィッチの研究は、フルシチョフの雪解けの時期まで抑圧された。
米国は、巨大な富、資源、産業構造、侵略からの自由、そして参戦の遅さに恵まれ、資源の再配分を比較的円滑に管理した。政府は豊富な産業資源を活用して、船舶、航空機、戦車、その他の装備を大量生産した。戦争努力は、ソ連や欧州からの亡命者を含む多くの経済学者を雇用する新しい機関によって運営された。
ハーバード大学から休職したワシリー・レオンチェフは、戦略情報局（OSS）に加わった。彼の任務は、ソ連がドイツの侵攻に持ちこたえる資源を有しているかどうかを調査することであった。レオンチェフは、乏しいソ連のデータを用いて投入産出モデルを構築し、ソ連経済が考えられていたよりも頑健であることを示した。
レオンチェフの投入産出分析は、将軍たちがすぐに理解できる経済の地図を提供した。その手法は、ロンドンにいた戦略情報局の別の経済学者グループによって応用され、枢軸国経済の最も脆弱な箇所を特定し、連合国の爆撃をより効果的に導くために用いられた。彼らは投入産出マッピングを用いて、敵の戦争努力に対する潜在的な被害を推計し、連合国の航空部隊に航空機工場、操車場、石油精製施設を爆撃するよう指示した。
戦争の余波
第二次世界大戦は、大きな政府、巨額の債務、そして大規模な復興需要を生み出した。これらはすべて、経済学者の役割の拡大と合致するものであった。マクロ経済学、マネジリアル・エコノミクス、そしてコンピューティングの手法は、いずれもこの時期に生まれた。戦後初期には、経済学者の数と自信が増し、政府の公式な職位に組み込まれ、今日我々が目にする応用的な専門分野として確立された。
