「人的資本」とは正確には何か、人的資本であり、定量化できるのか。
疑問に思うのももっともだ。世界銀行のジム・ヨン・キム総裁が「人口の健康、技能、知識、経験、習慣の総計」と定義したこの概念は、捉えどころがなく測定が難しいと感じられるかもしれない。
さて、シアトルに拠点を置く保健指標評価研究所（Institute for Health Metrics and Evaluation）の研究者チームが、科学的な方法で195か国のランキングを作成した。その算出は、2,500を超える調査と国勢調査の分析に基づいており、教育と健康を考慮に入れて、20歳から64歳までの間に個人が生産的に働くと見込まれる年数を定量化することを目的としている。
上位10か国のうち8か国を欧州諸国が占め、フィンランド、アイスランド、デンマークが上位3か国となった。この3か国は1990年以来変わっていない。最下位はニジェールで、南スーダンとチャドがそれに続いた。その差は歴然としている。フィンランドの予想人的資本は28年であったのに対し、ニジェールは2年であった。
最も興味深いのは、改善が進んでいる国のリストである。トルコはランキングで最も劇的な上昇を見せ、102位から43位へと順位を上げ、指数のすべての構成要素で改善を達成した。同国の予想人的資本は、1990年の8年から2016年には20年に増加した。
その他の大きく伸びた国としては、中国、タイ、ブラジルがある。
この調査結果は、人への投資の重要性を裏付けるものであるため重要である。また、研究者らは、人的資本の改善が大きい国ほど成長も速い傾向があることを明らかにした。これはトルコ、中国、タイ、ブラジルにも当てはまり、これらの国々は人的資本の改善が小さい同等の国々よりも、同期間に経済成長が良好であった。
この調査結果は、世界経済フォーラムの最新の『グローバル人的資本報告書』とも一致している。同報告書は、国の人的資本が、その長期的な成功を左右する他のいかなる要因よりも重要な決定要因となり得ることを示した。同報告書はさらに、世界全体では平均して人的資本の62%しか開発されておらず、言い換えれば、各国は人材の約38%を浪費していることを示した。
保健指標評価研究所の研究者らは、人的資本の増強に寄与したと考えられる具体的な政策改革を取り上げた。
トルコは2003年に健康変革プログラムを開始し、その結果、医療へのアクセスが拡大した。一方、ブラジルは1995年に教育改革に着手し、その結果、財源配分がより公平になり、生徒の学力試験の成績も向上した。研究者らはまた、タイが中所得国の中で最初に国民皆保険を達成した国の一つであり、2001年に公的保険制度を導入し、プライマリケアセンターを通じたサービス提供へと移行したことも指摘した。
「農業から製造業、サービス産業に至るまで、世界経済がデジタル技術にますます依存するようになるにつれ、人的資本は地域経済および国家経済を活性化させるうえで、ますます重要になっている」と、ワシントン大学の保健指標評価研究所所長であるクリストファー・マレー博士は述べた。
「我々の研究結果は、教育と健康への投資と、人的資本およびGDPの向上との関連性を示している。政策立案者はこれを無視すれば自らの責任で危険を招くことになる。」
