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「ハイブリッド戦争」という言葉――「幅広い顕在的・潜在的な軍事、準軍事および民間の手段を、高度に統合された構想のもとで用いる」戦い方――があちこちで取り上げられている。米国の選挙後、ロシアが結果に影響を与えたとされることを受けて、なおさらそうなっている。ロシアが関与したとの疑惑がある。
この新たな戦争形態は、時に存亡を脅かす脅威と評される一方で、別の時には、長い間存在してきたものを指すにすぎない捉えどころのない包括的な用語とされる。いったい何を意味するのか、そして警戒するだけの根拠はあるのだろうか。
古い概念に新しい言葉
ハイブリッド戦争のような戦略概念が突然流行すると、実際以上に一貫性があり、幅広い用途に使えるものとして扱われるおそれがある。
20年前、「非対称戦争」という言葉が、弱小国や反政府勢力、テロリストが、西側諸国の優れた通常戦力に対抗する手段を表すために使われ始めた。
要するに、正規軍より非正規部隊を多用し、正面攻撃よりゲリラ戦術や待ち伏せに頼り、民間と軍事の領域の境界を曖昧にすることを意味していた。この概念は、9・11の攻撃によって裏付けられたとみなされた。しかし、ほどなく指摘されたように、国家同士が同一の能力や戦略を持つことはほとんどないため、あらゆる戦争はある程度非対称である。この概念を厳密に定義しようとしても、どのような能力でも非対称と表現できるため、困難を極めた。
ハイブリッド戦争でも、同じことが起きそうだ。この言葉には、突き詰めればほとんどの戦争形態を含みうる一般的な定義と、ロシアが現在採用している慣行の一部を指す具体的な定義の両方がありうる。複合的な要素の一つである情報作戦が近年成功していると考えられてきたため、その側面に最も注目が集まっている。
このハイブリッド戦争という概念を批判的に見直し、一般に考えられているほどロシアにとって有効だったのかを問い直す時が来ている。
用語の起源
この言葉が広まったのは、2006年のレバノン戦争で、ヒズボラが採用したゲリラ戦術と通常戦術の組み合わせにイスラエルが不意を突かれた後だった。テロ、反乱、犯罪行為、通常作戦など幅広い手段を活用し、情報作戦を大規模に展開する戦い方を指すようになった。
ロシア軍参謀総長ワレリー・ゲラシモフ将軍が描いた新たな戦争時代の定義として、この概念は信頼性を得た。ゲラシモフの構想の多くは、米国の上層部で見られる考えと似ていた。すなわち、長距離から高精度で、多様な標的を同時に攻撃できる兵器によって、通常戦争を遂行できるというものだ。
しかし彼は、明確な戦争状態に至らないまま非正規戦が始まる可能性や、武装した民間人の活用、間接的な手段や情報の重要性にも関心を示した。ウクライナでの作戦は、特にドンバス地方での分離主義民兵組織の結成、特殊部隊の役割、作戦における情報面への注力など、ハイブリッド戦争が実践されている様子を示しているように見えた。シリアとは異なり、ロシアはここでは自らの関与を秘密にしようとした。
それほど新しくない
ハイブリッド戦争という概念は、軍事活動や軍事関連活動を種類ごとに捉え、それらを組み合わせて敵の対応を困難にする方法を考えるところから始まる。こう言い換えれば、この概念に新しさはほとんどない。そもそも過去の戦争では、経済封鎖やプロパガンダを含むさまざまな能力が使われてきた。奇襲攻撃には通常、ある程度の欺瞞が欠かせない。また、長期にわたる消耗戦では、敵の力を少しずつ削ぐ可能性があることなら何でも試す価値があると考えられてきた。
この1世紀、指揮官たちは、一方では古典的な通常戦の形態をゲリラ作戦と組み合わせ、他方では空襲のような民間人への破壊行為を組み合わせてきた。過去の経験から、こうした作戦が単純ではない理由がわかる。有能で幅広い指揮系統がなければ、異なる活動をまとめて互いに矛盾させず、相乗効果を生むのは難しい。
さらに重要なのは、戦争の目的を達成するために必要な能力――通常は、係争地域を奪取し維持できる、規律があり一定の規模を備えた部隊を意味する――と、敵を混乱させ士気をくじき、長期にわたって紛争を続ける能力を損なう支援能力（経済的措置など）とを区別することだ。支援能力だけでは政治的支配を確立できない。
これは特に、情報戦を考える際に重要だ。多くの論者は、情報戦が現代のハイブリッド戦争の鍵となる要素だと見ている。
少なくともイラクとアフガニスタンでの対反乱作戦において、西側諸国がこの分野に関心を寄せたのは、好印象を与え、「人々の心をつかむ」ことが主な目的だった。そのため、善意と最後まで関与を続ける意志を疑う人々に納得してもらうには、どのような筋書きを作ればよいかが盛んに議論された。
多大な資源を投じるロシアの取り組みは、しばしば「偽情報戦」を意味するようだ。ソーシャルメディアを使って虚偽の情報を広め、誤解を招く印象を作り、敵対者を弱体化させる。とりわけ、相手国の国民の間でそうした影響を与えようとする。
EUが「ハイブリッド脅威」について語るのは、比較的平穏な時期であっても安全保障を損ないうる活動形態だと見ているからだ。米大統領選挙中にロシアが関与したことが確認されたことや、次期ドイツ選挙に影響を与えようとする同様の試みを示す証拠は、この懸念を裏付けている。
思うほど効果的ではない
ただし、ここではある程度慎重になる必要がある。第一に、人間が個人として、また集団として情報を受け取り処理する仕組みは複雑で、簡単に操作できるものではない。敵が精密誘導された考えを人々の集合的な意識に投げ込めるという見方は、あまりに単純だ。代理勢力や巧妙なプロパガンダを使ってそれを行うことはできても、結局は情報源とそのメッセージに信頼性がなければならない。2016年にウィキリークスへ提供された情報はハッキングによって入手されたもので、単なる捏造ではなかった。また、影響があったとすれば、ヒラリー・クリントンに関する他の描写とも合致していた。
情報作戦が欺瞞や嘘に大きく依存するほど、成功しにくくなる傾向がある。
ウクライナでは、ロシアの欺瞞工作はおおむね効果がなく、次第に見え透いたものになっていった。2014年夏のMH-17便撃墜をめぐる論争が、本来よりはるかに長引いたのは、証拠があるにもかかわらず、モスクワが責任を一切認めようとしなかったためだ。考えられる成功例の一つは、実際の国力に見合わないほど威圧的なイメージを演出し、西側諸国が紛争を激化させるのを抑えたことだろう。最も無難な評価としては、情報作戦（依然としてプロパガンダと呼ぶ方が適切）は肯定的な立場を補強できても、否定的な立場を覆す助けにはなりにくい、ということかもしれない。
驚くことでも異例でもない
以上のことから、ハイブリッド戦争をきわめて異例で、意外で、対処が難しいものとみなすべきではない。むしろ、より焦点を絞った伝統的な戦争形態と比べれば、より限定的な戦争形態だ。大国が、敵が戦えなくなるまで戦闘を次々と重ねることで勝利を目指した時代の戦争と比べれば、なおさらである。
民衆による抵抗の可能性、そしておそらくそれ以上に核戦争へエスカレートする危険性から、通常戦力だけに頼ることはますます難しくなっている。そのため、たとえば敵の社会的・政治的な支持基盤に働きかけるなど、相手を弱体化させる別の手段が用いられるようになった。
しかし、標的となる側の社会的・政治的な支持基盤がすでに弱いか、戦場の軍事情勢がすでに危機的で部隊に余力がない場合を除けば、こうした取り組みが大きな効果を上げるとは考えにくい。紛争に関わる者は手元にあるものを何でも使う。「ハイブリッド戦争」という名称は、実際には場当たり的で即興的な取り決めにすぎないことが多いものを、実態以上に計画的で、連携が取れ、効果的なもののように見せてしまう。
