6月にカナダで開催されたG7会合は、決して意見が調和した会議ではなかった。今年の会議は不協和音が目立ったが、批評家たちは以前から指摘してきた。「G7は次第に時代遅れになりつつある」と。かつてその加盟国は世界の工業先進国の指導者であったが、中国、インド、ブラジルなどの国々が順位を上げるにつれ、もはやその地位を主張することはほとんどできなくなっている。
西側民主主義の巨人たちが新興市場によって徐々に影を薄めつつある中、G20は世界経済の課題に対処するうえで、G7よりも適切な体制を備えたフォーラムに見える。しかし、G7が失敗してきたところで成功するには、G20は加盟国の構成を再定義し、その権限を拡大しなければならない。
新たな地球規模の課題には新興市場が必要
現在および将来の地球規模の課題は、新興経済国の関与なしには解決できない。例えば、米国と北朝鮮の緊張は、韓国の継続的な関与がなければ失敗に終わるだろう。同様に、ロシアとトルコは、シリア危機の解決に不可欠である。南シナ海における中国の軍事活動をめぐる議論では、必然的にインドネシアが含まれる。インドネシアは、海洋主権を強化しつつある成長著しい世界的大国である。韓国、ロシア、トルコをはじめとするG20の加盟国は、世界の経済生産の85%、世界人口の3分の2、国際貿易の75%を占めている。しかし、G20の欠陥のある加盟国構成は、最も差し迫った課題に対処する能力を妨げている。
世界が中国とインドの成長に目を奪われている一方で、フロンティア経済国は静かに台頭しつつある。例えば、フィリピン、イラン、エジプトは、追い越す見込みである。2050年までに購買力平価（PPP）ベースで、イタリアとカナダを上回る見通しだ。先進国の成長率は2018年には2.2%に鈍化すると予測されているが、ガーナやエチオピアなどの国々は、それぞれ8.3%と8.2%に達しつつある。今後10年間で、成長市場における個人消費は、先進国の個人消費の3倍の速さで増加し、2020年までに合計6兆ドルに達する見込みである。
今年のG20の議題には、労働の未来、開発のためのインフラ、持続可能な食料の未来が含まれている。しかし、これらの課題は、より代表性のある組織なしには対処できない。未来を形作る経済国を含めるべきである。
注目すべき新たな地域の強国
欧州連合はG20の加盟国であるが、ドイツ、英国、フランス、イタリアの4か国は、各国の経済規模により、G20で個別の代表権を有している。英国をG20の加盟国として維持することは、Brexitを考慮すると理にかなっているが、欧州の加盟国をEUに限定し、代表が不足している地域から成長率の高い経済国をさらに加えることは、G20がスマートで幅広い政策提案を策定するのに役立つだろう。ドイツ、フランス、イタリアは、欧州議会において最も高い投票率および最も多くの議席配分を有していることを考慮すると、その利益はEUのG20代表団によって適切に代表されるべきである。
これら3つの追加の加盟枠は、アフリカ、中東、南アジアおよび中央アジアの新興地域大国によって埋められるべきであり、ナイジェリア、イラン、パキスタンなどが該当する。安全保障から気候変動、労働の未来に至るまで、重要な課題における戦略的重要性を考慮すべきである。
サハラ以南アフリカ最大の経済国であるナイジェリアは、2050年までに世界で3番目に人口の多い国となる見込みである。中国などの国々が大きな人口を機会として誇示するかもしれないが、ナイジェリアの成長は、インフラの未整備や制度の脆弱さ、さらにテロや気候変動による課題をもたらしている。世界で最も若い人口を抱えるアフリカは労働の未来を形作り、ナイジェリアはその成長の物語において不可欠な部分となるだろう。同国の失業率は12年連続で上昇しているが、ラゴスにおけるテク投資の成長は、ナイジェリアをアフリカのデジタルエンジンに変える機会をもたらしている。
一方、中東で第2位の経済大国であるイランは、知識経済を積極的に追求しており、それによって2050年までに、イタリア、カナダ、スペインを上回り、世界で17番目に大きな経済国になるという予測を実現できるかもしれない。イランは未来のためのソフトウェアを構築しているかもしれないが、軍事技術にも多大な投資を行っている。核能力に関する憶測はさておき、イランは2009年に衛星の軌道投入に成功したことに続き、宇宙計画を急速に拡大させてきた。また、イラク、シリア、レバノンへの武器の定期的な出荷により、世界の武器市場においても重要な存在となっている。人口、急速に成長する経済、そして国際安全保障体制における中心的な役割を考慮すると、イランはG20などのエリート政策フォーラムにおいて、より重要な役割を与えられるべきである。
最後に、2050年までに世界で6番目に人口の多い国になると予測されているパキスタンは、世界の食料安全保障の課題において極めて重要である。パキスタン人の実に60%が食料不安に直面しており、5歳未満の子どもの44%が栄養失調である。食料安全保障は宗教的過激主義と深く結びついている。イスラマバードの持続可能な開発政策研究所のアビド・カイユム・スレリ氏は、「ムッラー・マルクス主義の結びつき」について次のように述べている。すなわち、「貧しく、若く、食料不安に陥っているパキスタン人の『反エリート』感情を利用し、新たな自爆テロ犯を募集するために宗教勢力が介入している」と。今日のパキスタンの食料安全保障の課題に取り組むことは、将来の食料安全保障政策をより適切に方向づけることにつながるだろう。2030年までに、食料需要は現在より60%増加するだろう。大規模経済国であるパキスタンが、これらの課題を乗り越える視点を持つことは、飢餓の抑制に関する国際政策を形成するG20の取り組みにとって貴重な資産となるだろう。
世界の未来は、もはやエリゼ宮やダウニング街で決められることはない。代わりに、それはジャカルタの街路や紅海の潮流によって形作られるだろう。我々の制度がこの現実に適応し、時代遅れの型にとらわれるのではなく、明日の世界に向けた先見的な政策を策定すべき時が来ている。
