近代史の大半において、輸出主導の工業化と天然資源の豊かさは、開発途上国が持続的に成長するための唯一の手段と見なされてきた。しかし今日、新技術によって各国は社会と経済の行く末をより自らの手で決められるようになっている。
テクノロジーはしばしば、世界の問題を解決する万能薬か、あるいは揺るぎない呪いとして過剰に喧伝され、最も弱い立場にある人々に混乱や立ち退きをもたらすとされる。しかし歴史を振り返れば、どちらの見方も正確ではない。蒸気機関からパーソナルコンピューターに至るまで、発明は複雑な形で社会を変えてきた。それでも全体として、テクノロジーは破壊した数を上回る多くの雇用と経済的機会を常に生み出してきた。この傾向は今後も続くだろう。
私がこれほど楽観的なのはなぜか。どこを見ても、リーダーたちは技術変化や自動化が負担ではなく強みとなるよう、経済のあり方を見直しているからだ。オックスフォード大学を拠点とする繁栄への道筋委員会が最近指摘したように、「楽観主義と集団行動」によって、いわゆる最先端技術は最貧国でさえ力を与えることができる。
近代史の大半において、輸出主導の工業化と天然資源の豊かさは、開発途上地域が持続的に成長するための唯一の手段と見なされてきた。しかし今日、新技術と、それを従来のイノベーションと組み合わせる力によって、人々は自らの経済的な行く末をより決められるようになった。
たとえば、アフリカ土壌情報サービスは、ビル＆メリンダ・ゲイツ財団の資金提供を受け、リモートセンシング・ソフトウェアとオープンソースデータを組み合わせて、土壌マッピングのコストを97％削減した。これにより、アフリカの小規模農家は、根拠に基づいて経営判断を下すための新たな手段を得て、作物の収量を増やし、運営費を削減している。
同様に、トウィガ・フーズはケニアで、地方の果物・野菜生産者とナイロビの中小規模の小売業者を結びつけ、テクノロジーを使ってサプライチェーンを最適化している。トウィガの取り組みは、農家がより収益性の高い市場に参入するのを助け、消費者の選択肢を広げ、収穫後の損失や廃棄を大幅に減らしてきた。デジタル包摂は、とりわけ女性にとって大きな力となり得る。インドネシアの配車・食品配達サービス、ゴジェックは、ドライバーの収入を平均44％増やす一方、通常は女性である多くの供給業者を、初めて銀行サービスにつないでいる。
確かに、テクノロジーがもたらす変革の可能性を生かすには、人々、とりわけ女性と子どもへの投資を増やす必要がある。今年のゲイツ財団のゴールキーパーズ報告書で論じたように、より良い医療と教育は、世界銀行の「人的資本指数」を支える二つの柱であり、生産性とイノベーションを引き出し、貧困を減らし、繁栄を生み出すことができる。こうした成果は、各国が国連の定める持続可能な開発目標の達成目標を実現するうえで不可欠だ。
テクノロジーを活用するには、妥当な経済改革、より良いインフラ、能力の高い制度、そして社会的に疎外された人々にデジタル・ソリューションを届ける戦略も必要となる。すでにこうした取り組みを進めている国もある。たとえばインドネシアは、意欲的な計画を開始し、新たに1億人をブロードバンドに接続しようとしている。これは、接続環境が経済的機会を生み出すうえで果たす重要な役割を認識したものだ。
それでも、世界の「最貧困層10億人」の大部分にとって、基本的な電話やインターネットのサービスは依然として法外に高価だ。だからこそ政府、援助機関、民間部門は協力し、費用を回収しながら最貧層の消費者にも十分な水準のデジタルサービスを提供できる事業モデルと料金体系をつくる必要がある。検討に値する貧困削減策の一つは、テクノロジーへの共同アクセスだ。
貧しい人々がテクノロジーを利用できない原因は、価格だけではない。デジタル格差は、より広範な社会的差別の構図を反映しており、とりわけ女性にその影響が及んでいる。女性はどこに住んでいても、男性と比べてインターネットを一度でも利用したことがある可能性が約40％低い。このことは、社会的不平等もデジタルアクセスの格差を生み出していることを示唆している。この格差を埋めることは極めて重要だ。モバイルバンキングから遠隔医療まで、幅広いデジタルサービスを利用できる女性は、一般により裕福で、健康で、教育水準も高い。
先進国と開発途上国の政策立案者が、技術変化の展開を左右する環境を形づくる決定や投資を行うなか、各国がデジタルの未来について有意義な対話を進めていることは喜ばしい。テクノロジーとその影響を理解する市民がこうした議論に参加すれば、誰もが必要とするものに応える解決策を設計できる。
今日の最先端技術は目まぐるしい速さで進化している。しかし、先を見越して備えることで、世界は避けられない混乱を最小限に抑え、持続的で包摂的な成長を実現できる。人々への投資とイノベーションへの支出を連動させれば、新たな「デジタル時代」は誰一人取り残さないだろう。
