世界経済フォーラムの2017年年次総会で行われた「アジアが主導権を握る」セッションを視聴してください。こちら。
私たちの時代の大きな問いは単純だ。人類70億人の未来について、楽観すべきか、それとも悲観すべきか。
世界の反応は分かれている。多くの西側社会は悲観論に沈んでいる。対照的に、それ以外の地域はかつてないほど楽観的だ。これは、常に西側がより楽観的だった過去数世紀の傾向が逆転したことを示している。何が起きたのか。そして、事実は何を物語っているのか。
事実は明らかだ。人類の暮らしはかつてないほど良くなっている。世界の貧困は着実に減少している。2015年には、世界の貧困を半減させるという国連のミレニアム開発目標を大幅に上回る成果を達成した。米国家情報会議（NIC）によれば、極度の貧困は2030年までにさらに半減する可能性がある。
世界の中間層は急増しており、2010年の18億人から、2020年には32億人、2030年には49億人になる。世界の乳児死亡率は、出生1,000人当たり1990年の推定60人から、2015年には32人に低下した。これは、乳児死亡が年間400万人以上減ったことを意味する。私たちが理性的かつ客観的であれば、現在の人類の状況を祝福しているだろう。
西側の内向きな視線
なぜそうしないのか。単純な答えの一つは、世界の知的議論を支配する西側の知識人が、自国社会の短期的な課題ばかりに目を向け、世界全体の長期的な可能性を見ていないことだ。フランシス・フクヤマはその好例を示している。ドナルド・トランプの当選後に発表された論考で、彼はこう述べている。「ドナルド・トランプがヒラリー・クリントンに衝撃的な勝利を収めたことは、米国政治だけでなく、世界秩序全体にとっても転換点となる。1950年代以降に築かれてきた支配的なリベラル秩序が、怒りに燃え、勢いづいた民主的多数派から攻撃を受けるなか、私たちはポピュリズム的ナショナリズムの新時代に入ろうとしているようだ。競争し、同じように怒りを募らせるナショナリズムが世界に広がる危険は極めて大きい。そうなれば、1989年のベルリンの壁崩壊に匹敵する重大な節目となるだろう。」［注：強調は原文に追加。］
彼の言葉を注意深く読んでほしい。彼は西側の状況と世界の状況を混同している。西側でポピュリズムが台頭しているのは事実だ。それがトランプ現象やブレグジット（そしておそらくルペン現象）の背景にある。しかし、人口の多いアジアやアフリカの地域では、ポピュリズムは台頭していない。
さらに重要なのは、西側の人口が世界全体のわずか12%にすぎないことだ。88%は西側以外に暮らしている。そして、彼らの生活水準は（一部のアラブ諸国と北朝鮮を除けば）かつてないほど高くなっている。
アジアで人口の多い国を三つ挙げよう。中国、インド、インドネシアだ。これらの国に暮らす約30億人の生活は、かつてないほど良くなっている。そして、この図が示すように、今後数十年でさらに大きく向上するだろう。
2010年から2020年までの10年間は、おそらくアジア史上最良の10年となる。アジアの中間層人口は、2010年の5億人から2020年には17億5,000万人へと急増する見込みだ。つまり、アジアはこの10年間で、西側の総人口の1.5倍に当たる人数を世界の中間層に加えることになる。
なぜこうしたことが起きているのか。単純な答えの一つは、理性の勝利だ。西洋の科学技術の普及が、それを最も明確に示している。最も基本的なレベルでは、世界中の人々が近代西洋医学の恩恵を実感できる。その結果、迷信に代わって理性が広がっている。経済政策から環境管理、教育から都市計画まで、人間生活のあらゆる分野で、西側の優れた慣行がほぼあらゆる社会に採用されている。
では、なぜこれほど悲観的なのか。
世界が良くなっているのに、なぜ西側はますます悲観的になっているのか。単純な答えは、西側が1991年のソ連崩壊以来、根本的に誤った戦略をとってきたことだ。第二次世界大戦中のシンガポールを守った英国軍のように、日本軍が北から陸路で迫るなか、彼らは南の海に向けて砲を構えていた。
さらに率直に言えば、西側は冷戦で劇的な勝利を収め、壮大な闘争に勝ったと思い込んでいた。そのため、同じころにアジアの「復帰」とともに、さらに大きな闘争が始まっていたことに気づかなかった。中国は1980年代に世界経済へ再び加わることを決め、インドも1990年代にそうした。アジアの30億人の復帰が世界経済を大きく揺るがすことは明らかだった。西側は気づかなかった。
西側が気づかなかったのは、その人々が勝利至上主義という不健全な麻薬に酔っていたからだ。フランシス・フクヤマの有名な論文「歴史の終わり」は、この状況をよく捉えている。その結果、西側はそれ以外の地域に対して、誤った介入主義的戦略をとるようになった。介入の多くは惨事を招いた。マイケル・マンデルバウムはこう指摘している。「クリントン政権の実績は心もとないものだった。ソマリアに秩序をもたらすと約束しながら、混乱を残した。民主主義を回復するためにハイチへ介入したが、無政府状態を残した。国家統一のためにボスニアを空爆したものの、事実上の分断を招いた。」
そして、9・11は事態をさらに悪化させた。ジョージ・W・ブッシュのネオコン顧問たちは、アフガニスタン侵攻に続いてイラク侵攻へと誘導された。その10年後、欧州に流入した難民の3分の2が、イラク、アフガニスタン、シリアの3カ国から来ていることを欧州の人々は目の当たりにした。
しかし、本当の惨事はそこではなかった。西側の戦略家たちが気を取られている間に、2001年の最重要事件は9・11ではなかったことを見逃したのだ。それは中国の世界貿易機関（WTO）加盟だった。10億人近い労働者が世界の貿易システムに加われば、大規模な「創造的破壊」が起き、多くの雇用が失われることは明らかだった。
したがって、トランプ現象とブレグジットは、西側が自らの真の経済的課題に対処しなかったという、誤った戦略の自然かつ論理的な結果だ。西側が気を取られている間に、中国が台頭した。IMFの統計によれば、購買力平価（PPP）ベースで、世界のGDPに占める米国の割合は1980年に25%、中国は2.2%だった。2016年には、米国の割合は15.5%に縮小し、中国は17.9%に上昇した。
西側の相対的な衰退
したがって、西側が悲観するのには、戦略上のもっともな理由がある。1820年からおよそ1980年まで、西側の経済力は着実に拡大するか、世界を圧倒する地位を保っていた。過去30年間で、北米と西欧のGDP合計は、1990年の51.5%から2014年には33.45%へと縮小した。
同じ時期に、さらに破壊的な戦略上の変化も起きた。西側の労働者が雇用を失い、所得が悪化する一方で、西側のエリート層はグローバル化の加速とアジアの復帰によって超富裕層となった。
RWジョンソンは、その状況を的確に描写している。「1948年から1973年にかけて、生産性は96.7%上昇し、実質賃金も91.3%上昇した。ほぼ足並みをそろえていたのだ。鉄鋼業や自動車産業にはヘルメットをかぶって働く雇用が豊富にあり、労働者は子どもを大学に進学させ、中間層へと上昇していく姿を見る余裕があった。しかし、グローバル化の時代となり、多くの雇用が海外へ消えた1973年から2015年にかけて、生産性は73.4%上昇した一方、賃金の上昇はわずか11.1%だった。2000年以降、大卒者の賃金は下落している。」
楽観する理由
今日、西側が直面する存亡に関わる問いはごく単純だ。すべてが失われたのか。西側の力と影響力は着実に衰えていくのか。それとも、西側に希望はあるのか。西側も、それ以外の地域の復興から恩恵を受けられるのか。
単純な答えは、西側もそれ以外の地域の急成長から恩恵を受けられるということだ。世界人口の12%は、残る88%に引き上げられる。これを実現するには、西側の指導者や論客が、心理面で大きな転換をいくつも図る必要がある。
世界の支配権を絶えず維持しようとするのではなく、西側は権力を分かち合うことを学ぶべきだ。アジアの人々がIMFや世界銀行を運営できるようにすべきである。同じく重要なのは、西側の論客が、それ以外の地域について語る際の昔ながらの見下した態度を改めることだ。中国、インド、ASEANのような新興アジア勢力を、より敬意をもって扱うべきである。インドには直ちに国連安全保障理事会の議席を与え、英国とフランスは席を譲るべきだ。
こうしたことは、多くの西側の人々には考えられないように思える。しかし最近まで、それ以外の地域が西側より楽観的になり得るということも、考えられないことだった。西側は今、避けられない「考えられない世界」に備え、考えられないことを実行しなければならない。
キショール・マブバニは、著書『大いなる収斂：アジア、西側、そして一つの世界の論理』の著者である。近刊の著書『ASEANの奇跡：平和の触媒』は、2017年初頭にNUS Pressから刊行予定である。
