先週、マクロン陣営が大規模なハッキング被害に遭い、文書とされるものが共有されたことは、#MacronLeaksというハッシュタグとともにソーシャルメディアに広がり、支持者を震撼させた。右翼活動家と自律型ボットがFacebookとTwitterに殺到し、流出情報に偽造された報道を混ぜて、マクロンは詐欺師で偽善者だという筋書きを作り上げた。
オックスフォード・インターネット研究所の同僚たちと私は、#MacronLeaksの影響を詳細に分析した。調査によると、Twitter上の投稿の50％は、わずか3％のアカウントによって生成されていた。1時間当たり平均1,500件の異なるツイートと、それらのツイートへの9,500件のリツイートがあった。選挙当日、毎時間2,280万人を超えるTwitterユーザーがこの情報に触れたと推定している。
マクロン陣営がリークにどう対応したか、また全体的なデジタル戦略から、選挙に臨む他の人々も明確な教訓を得られる。誤情報を広めるために使われたのと同じアルゴリズムのツールを、市民参加の促進や、選挙に悪影響を及ぼしかねないリークの余波を和らげるために活用できる。
#MacronLeaksは世論を動かそうとする明白な試みだった。もちろん、こうした現象は新しいものではない。パンフレット合戦は、大規模なプロパガンダ運動の初期の例の一つだ。20世紀の世界的なイデオロギー対立の時代に、情報戦はさらに洗練されていった。
いま私たちは、新たな時代の幕開けを目の当たりにしている。そこでは政治は戦争であり、ビッグデータは現代の政治家が持つ武器の中でも最も強力なものの一つだ。ジョージ・オーウェルは、1945年10月19日にトリビューン紙に掲載された予言的なエッセイ「あなたと原子爆弾」で、次のように記した。
「文明の歴史の大部分は、武器の歴史であるというのは周知の事実だ。（…）支配的な武器が高価で、または製造が難しい時代は専制政治の時代になりやすい。一方、支配的な武器が安価で単純な時代には、庶民にも勝機がある。たとえば、戦車、戦艦、爆撃機は本質的に専制的な武器だが、ライフル銃、マスケット銃、長弓、手榴弾は本質的に民主的な武器だ。複雑な武器は強者をさらに強くする。一方、単純な武器は、それに対抗する手段がない限り、弱者に爪を与える。」
この15年間、インターネットは確かに「弱者に爪を与えて」きた。キーウ、カイロ、カラカスの街頭で私たちが学んだように、インターネットは市民的不服従を後押しし、声なき人々に声を与える。しかし、声があまりに多くなり、ただの雑音になるとどうなるのか。Facebook、Twitter、Instagramでは、誰もが発言できるが、誰もが耳を傾けてもらえるわけではない。
しかし今、ゲームのルールは書き換えられた。権威主義体制とオルトライトのポピュリストたちは、敵対的な目的のためにインターネットの力を利用し、選挙を乗っ取る方法を学んだ。ここでインターネットの「戦車、戦艦、爆撃機」が登場する。世論をひそかに動かそうとする、緻密に連携した自動化キャンペーンに高度な人工知能を使うのだ。
デジタル技術の急速な進歩により、政治広告には、個々の有権者を直接狙い、オンラインで不正確な情報や操作された情報を広める、不透明ながらも非常に効果的なアルゴリズム戦略が備わった。こうして台頭したのが、計算型プロパガンダであり、民主主義を損なう代償を伴いながら、選挙に大きな影響を与えうる。
ケンブリッジ・アナリティカは、行動心理学の知見をパーソナライズ広告技術に取り入れ、オンライン上の世論形成に用いた初期の企業の一つだった。同社はデータに基づくさまざまな手法やプロファイリングを駆使し、選挙期間中の人々の行動を予測し、影響を与え、制御しようとした。
ヒラリー・クリントンをめぐるオンライン上の議論を形作るためにも、同じ手法が使われた。陣営スタッフが送ったメールがDCLeaksとWikiLeaksで公開された後、トランプ支持のボットがクリントン支持の選挙運動関係者が利用するオンライン空間に侵入し、高度に自動化されたコンテンツを拡散した。
マクロン陣営は異なるアプローチを取った。ケンブリッジ・アナリティカと同じ手法を用いるスタートアップに協力を求め、偽情報をまき散らすのではなく、市民参加を促した。
リエジェ・ミュレール・ポンスは、2016年から2017年にかけてマクロンの政治運動を運営し、選挙運動のあらゆる判断がデータに基づいて行われるようにした。同社はオバマ流の動員手法を大きく改善し、フランスの状況に適応させることに成功した。フランスのプライバシー法では、選挙陣営が有権者を個人単位で標的にすることは認められていない。そのため選挙戦略担当者は、個人ではなく集団として有権者を動かすことにした。同社は、複数のデータ項目と過去の選挙における投票区単位の結果を組み合わせ、ボランティアの大規模な組織をより効果的に調整する、新たなアルゴリズムを開発した。
この全国規模の戸別訪問キャンペーンは、30万世帯に届いた。#EnMarche陣営のデジタル上の働きかけも、これをさらに強化した。有権者とのやり取りはすべて記録され、意味内容を分析して、有権者の共感を呼ぶキーワードを抽出した。抽出したキーワードは後にマクロンの演説で使われ、さまざまな聴衆や地域に合わせて調整された。
こうした集会はFacebookでもライブ配信され、専任のコンテンツ制作者チームが一つ一つのツイートを慎重に作成していた。#MacronLeaksがソーシャルメディアで共有されると、偽造文書が拡散する前に、彼らがいち早く反応し、主張の誤りを明らかにした。
同様の取り組みは、ブレグジットをめぐる国民投票中のオンライン議論を形作り、離脱派に有利な方向へ傾けることに成功した。ソーシャルメディアでは、欧州連合からの離脱を支持する主張が優勢となり、態度を決めかねていた有権者は、その性格に基づいて訴求するよう設計されたボットやメッセージの標的になった。残留派は、対立陣営が用いた行動プロファイリングの手法を見抜いて対抗できず、離脱派の選挙技術者たちが勝利を収めた。
ほかにも、アバンギャルド・アナリティクスのような選挙技術系スタートアップは、AIを使って有権者との関わりを深める取り組みをさらに進めている。機械学習アルゴリズムを活用し、一人ひとりには異なるニーズや好みがあり、それぞれに応じたアプローチが必要だとして、選挙運動の個別化を倫理的に進めることを提唱している。その取り組みには、オルトライトのボットアカウントを特定し、「もう一つの事実」を自動で検証することも含まれた。人々を中心に据えたこうした手法は、エコーチェンバーを打ち破り、一人ひとりに多様な情報を届ける助けとなる。
選挙では多くのものが懸かっている。マクロンのような若い政治家の多くがこの考え方を取り入れる一方で、年長の政治家は追いつくのに苦労している。あなたの国で大接戦の大統領選に臨んでいるとしよう。従来の選挙戦術に固執すれば、政敵に大きな優位を与えることになる。デービッド・キャメロンとヒラリー・クリントンは、痛い目に遭ってこの教訓を学んだ。
人工知能を活用したこの新たなテクノロジーの波は、比類ない効果をもたらす政治のアルゴリズム型選挙運動の新時代を告げている。マイクロターゲティング、政治ボット、オンライン言論の形成は、今後の選挙で常態となるだろう。こうしたツールは過激な言説を広めるためにも使えるが、それ自体が本質的に悪いわけではない。
計算型プロパガンダに対抗するテクノロジーの活用は、私たちが知る民主主義を守る唯一の希望かもしれない。マクロン陣営の選挙運動は、その好例だ。アルゴリズムを使えば、誤解や混乱を招こうとする動きを効果的に抑え、同時に、人々の参加を促し情報を伝えることにも活用できると示した。
