2025年までに、27%をOECD諸国の労働力に占めるZ世代が担うことになります。
しかし、この世代は前の世代とは異なる優先事項を持ち、柔軟性、価値観、多様性をより重視しています。
未来の労働力はZ世代にかかっています。ワンクリックで何でもできる完全デジタル世代であり、国境のない世界で育っています。そして2025年までに、27%をOECD諸国の労働力に占めるZ世代が担うことになります。
1990年代後半から2010年代初頭に生まれた人々とされるZ世代は、他のどの世代よりも給与を重視せず、リモートワークを最優先事項と捉えています。また、最も多様性に富む世代でもあり、米国国勢調査局は、2026年までにこの世代の過半数が非白人になると予測しています。
企業はどうすればこの人材をめぐる競争に勝ち、彼らのニーズに応える企業文化を築けるでしょうか。
Z世代の大半は企業で働くことに反対しているわけではありません。ただ、自分の価値観に合わない職場のために妥協する可能性が、他の世代の従業員より低いのです。
この世代は自律性と仕事と生活のバランスを非常に重視しており、Z世代のほぼ3分の2は、スタートアップで自分自身のために働くことを望んでいます。約半数は、仕事と生活のバランスが崩れるなら仕事を辞めると回答しています。
既存の労働力のメンバーにも配慮しながら、新世代の従業員の意欲を引き出すには、経営リーダーの取り組みが必要です。
未来の労働力を惹きつけるため、経営リーダーは次の5つの要素を取り入れた共感型のリーダーシップを実践すべきです。
1）社内起業家精神を育む
経営リーダーは、創造性を発揮でき、スタートアップの文化を反映した自律的な環境を育む必要があります。
AmazonのCEO、アンディ・ジャシーは、同社が15か月で予想を300%上回る驚異的な成長を遂げた要因の一つとして、社内の小規模な自律型ユニットという組織構造を挙げました。
Amazonのリーダーシップ原則では、チームはピザ2枚で食事を賄えるほど小さくあるべきだと述べられていることで有名です。従業員にとって、これはスタートアップの集合体に似た組織を生み出します。それぞれが巨大企業のリソースと支援を活用できます。
Ciscoの元CEO、ジョン・チェンバースは、「スピンイン」という概念を先駆けて導入しました。Ciscoがスタートアップの唯一の投資家となり、製品完成後にその会社を買収することで、「スピンイン」は買収先にスタートアップ文化を生み出し、その後、Ciscoの拡大する事業ポートフォリオに組み込まれました。この戦略によりCiscoはInsieme NetworksやNuova Systemsなどのスタートアップを買収し、最も成功した製品のいくつかの基礎を築きました。チェンバースは約30年の在任期間中にCiscoを470億ドル規模の企業へと成長させました。
2）Z世代には柔軟性が重要
Z世代は仕事と生活のバランスを強く意識しています。34市場の労働者35,000人を対象とした最近の調査では、Z世代のほぼ4割が、好きではない仕事にとどまるより、失業している方がよいと回答しました。
Microsoft Storiesのポッドキャストでは最近、柔軟な働き方をめぐる世代間の隔たりを埋める方法が取り上げられ、新たな職場のニーズに適応する利点が強調されました。
現在、従業員の73%が恒常的な柔軟な働き方を望む一方、67%はパンデミック後、対面での仕事や協働を増やしたいと考えています。結局のところ、従業員が誰しも望んでいるのは、両方の良さを得ることです。特に若い人々にとって、柔軟性が重要です。
3）多様性を促進する
経営リーダーは、Z世代の従業員が期待する新たな基準に応えるため、多様性、公平性、包摂性への取り組みを着実に実行する必要があります。
Z世代にとって多様性は重要です。人種やジェンダーだけでなく、アイデンティティや性的指向も含まれます。かつては人事部門に任されていた多様性の実践と推進は、こうした価値観が真に反映されるよう、組織のトップレベルから取り組まなければなりません。
さまざまな業界で、多様性と包摂性の問題に取り組む動きが進んでいます。製薬業界で初めての取り組みとして、Sanofiは最近、社外アドバイザー3人を含む多様性、公平性、包摂性に関する委員会を設立しました。また、Sanofiは2025年を目標に、多様性を代表するリーダーシップ」の実現を掲げています。
4）世界を見据えた価値観を掲げる
企業がグローバルなサプライチェーンを縮小し、生産拠点の国内回帰を進める一方で、従業員は、企業のグローバルな視野を反映する形で、重要課題に対する立場を明確にするようリーダーに求めています。
圧力をかけたのは、従業員、投資家、消費者であり、ロシアによるウクライナ侵攻を受けて、多くの多国籍企業がロシアでの販売や事業を停止した要因の一つとなりました。
Z世代は気候変動の影響で、強い環境不安も感じています。環境を重視する目的意識に沿った気候関連の仕事への需要が急増しています。最近の調査によると、64%の18～22歳の回答者が、雇用主が環境問題に取り組むことは重要だと考えています。
5）将来必要となるスキルを身につけさせる
研修やリスキリングのプログラムを導入すれば、あらゆる世代の従業員に恩恵をもたらし、全体的な定着率を高められます。経営リーダーは、こうしたプログラムを組織構造の中でどう実施し、従来とは異なる方法で採用の門戸を広げられるかを検討すべきです。
IBMを含む米国企業100社以上が、安定したキャリアパスを約束する高賃金の仕事に、学士号を持たない人々が就きやすくなるよう取り組むことを誓約しました。
米国の労働者のほぼ3分の2は、4年制大学の学位要件を満たしておらず、学位による選考はマイノリティのコミュニティに大きな影響を及ぼしています。この要件を緩和すれば、今後5年間で大学の学位を持たない人々にさらに140万件の仕事を開く可能性があります。
企業のリーダーが優秀な人材の採用を目指す際、Z世代を迎え入れようとする人々は、この世代がこれまでにない世代であり、それにふさわしい対応が必要であることを忘れてはなりません。
