プラスチック汚染は、海洋生息環境を窒息させ、温室効果ガスを放出することで、気候変動の一因となっている。
若者には、この問題やその他の環境問題への取り組みにおいて、より大きな役割を担ってもらう必要がある。
プラスチック汚染に関する世界的な条約は、共通の道筋を定め、汚染者の責任を問うのに役立つ。
プラスチック廃棄物の問題を解決することは、気候危機への緊急対応の重要な一環であり、この二つを別々の問題として捉えるのをやめるべき時が来ている。使い捨てプラスチックは市場に流入し続けている。政府は税の導入やレジ袋の禁止など間接的な対策を講じているが、危機の規模を考えれば、それだけでは不十分だ。これはすでに地域社会や人々の暮らしを脅かす地球規模の環境災害である。世界各地の海はプラスチックの島で汚染され、排水溝は病気や死を引き起こす廃棄物で詰まっている。
若者が、現行の制度のもとで自分たちを失望させている政治指導者や企業から受けてきた扱いに不信感や怒りを抱くのは当然だ。しかし、不信感や怒りだけでは排出量は減らない。この危機を解決するには、共に取り組む必要がある。
若者はプラスチック汚染の危機にどう対応できるか
若者はこの問題に取り組むために結束する必要がある。そのために、今すぐ行動すべき重要な課題が二つある。第一に、プラスチック汚染が気候問題であることを理解し、伝える必要がある。気候変動の緩和について話すとき、通常は植林のような陸上での取り組みが中心となり、海洋は忘れられがちだ。しかし海洋は巨大な炭素吸収源であり、私たちが排出するCO2の少なくとも25％を吸収している。
昨年、800万トンを超えるプラスチック廃棄物が海洋に流れ込んだ。これをどこで読んでいるとしても、その一部はあなたの国から来たものだろう。プラスチック廃棄物は海洋生息環境を窒息させ、温室効果ガスを放出する。どちらも、気候変動を加速させる破滅的なフィードバックループを生み出し、沿岸地域社会が災害に見舞われるリスクを高めている。企業の利益のために、私たちはそれを容認している。
何もしなければ、プラスチックの生産量はさらに増え、2050年までに世界の石油消費量の20％を占める可能性がある。つまり、気候危機を解決したいのなら、プラスチックに水路を塞がせてはならない。意識を変え、影響を拡大するために必要な、革新的で野心的な解決策に注力すべきだ。使い捨て包装が大きな原因となって増加するプラスチック廃棄物と汚染は、地球に深刻な被害を与えている。循環型経済を築くため、再使用など廃棄物の発生を防ぐ取り組みへ、協調してシステム全体を転換することが急務である。
第二の重要課題は、若者が重大な環境問題や社会問題への対応において、より大きな役割を担うことだ。私は毎日若者たちと働き、彼らに何ができるかを目の当たりにしている。私は学生時代にグリーン・アフリカ青年機構を設立し、若者の技能、知識、情熱を、気候危機に取り組むための機会へとつなげた。機会が与えられれば、若者は実質的な変化を生み出せる。私の母国ガーナでは、国家プラスチック行動パートナーシップの一環として、若者たちが、首都とその地域の約550万人を対象とするアクラのゼロウェイスト戦略を推進している。
しかし、機会は乏しい。政治指導者や企業のリーダーは、若者が気候変動緩和戦略を主導することを信頼していない。一方、若者も、プラスチック汚染のような問題で変化をもたらすことを、指導者や企業に期待していない。双方が共に話し合い、協働して解決策を見つけ、信頼を再構築する必要がある。その第一歩は、若者にはアイデアと能力があり、話し合いの場から締め出してはならないと、関係者が認識することだ。
プラスチック汚染に関する世界的な条約が必要だ
こうした協力的な対話では、プラスチック汚染を抑えるための現在の取り組みでは不十分だと認める必要がある。強力な方針を掲げる企業でさえ、世界全体で見れば取り組みが成果を上げていないことを認めなければならない。
毎年何百万トンものプラスチックで海洋を満たす問題は、リサイクルだけでは解決できない。汚染の実質的かつ総合的なコストに対処する、システム全体の解決策が必要だ。利益を優先し続ければ、正しい答えにはたどり着けない。代わりに、あらゆるプラスチックの投棄によって生じる社会経済的な犠牲を考慮すべきだ。例えば、地域社会の災害リスクや、プラスチック廃棄物に囲まれて暮らすことによる心理的影響が含まれる。
そこで役立つと私が考えるのが、プラスチック汚染に関する条約である。条約は共通の道筋を定め、汚染者の責任を問うのに役立つ。この問題は国境を越えるため、条約を世界規模のものとすることが極めて重要だ。公平性と平等性を重視する必要がある。対応する能力も、問題への寄与の大きさも、国によって異なるからだ。また、条約には各地のプラスチック生産量と消費量を反映させるべきであり、グローバル・ノースだけで主導して進めることはできない。世界各地の多様な地域社会の人々、とりわけ若者の声に耳を傾け、解決策の主導にも参加してもらう必要がある。
条約は、2月に再開される国連環境総会と、今年後半のダボス会議の議題となっている。多くの国々と90を超える世界的企業が合意を推進しており、私たちはその支持を生かす必要がある。
プラスチック危機と気候危機が重なる問題を解決するには、真剣な協力と相互の信頼が欠かせない。しかし、諦めてはならない。共に行動しなければならない。
