産業は経済成長と繁栄の原動力ですが、世界の温室効果ガス排出量の約4分の1を占めています。
しかし、世界が世界全体の排出目標を達成できるよう、脱炭素化を加速し、持続可能な成長を実現する必要があります。
企業は、産業のデジタル化、パートナーとの連携強化、そして賢明な政策の推進に注力し、ネットゼロの達成を目指すべきです。
パンデミックは、テクノロジーの力を借りれば、人類は適応できること、しかも迅速に適応できることを示しました。これは心強いことです。私たちは今、気候変動という、迅速な行動が求められるもう一つの大きな課題に直面しているからです。気候変動に関する政府間パネルによると、地球温暖化を抑えるための時間は、もう残り少なくなっています。。
産業の脱炭素化を加速する
産業は経済成長と繁栄の原動力であり、世界のGDPの約4分の1を生み出しています。しかし、その成長には代償が伴います。世界の排出量の約30％は、私たちが日常生活で必要とする製品の生産によって生じています。
世界をより持続可能な道筋に乗せるには、経済の変革を加速する必要があります。これは困難な課題に思えるかもしれませんが、産業のデジタル化、パートナーとの連携強化、賢明な政策の推進という3つの優先事項に注力すれば、産業は脱炭素化を加速し、持続可能な成長を実現できると私は考えています。
1. 持続可能性を高める技術は、競争力も高める
テクノロジーは、経済の基盤を変革する力になります。現実世界とデジタル世界を融合させ、データから新たな洞察を得ることで、産業はよりスマートになり、効率を高めて資源を節約できます。
これは、エネルギー集約型企業であるGestampのような企業にとって画期的なことです。エネルギーコストが操業コストと密接に結びついているためです。エネルギー効率の向上は、事業と気候の双方に大きな利益をもたらします。自動車部品メーカーのGestampは、20カ所の生産工場をクラウド型エネルギー管理プラットフォームに接続し、数百万件のデータポイントをリアルタイムで分析することで、エネルギー消費量と排出量を15％削減できました。
しかし今日の世界では、既存のプロセスを効率化するだけでは不十分です。より少ない資源でより多くの成果を上げる方法や、製品が寿命を迎えた後に何が起こるかを考える必要があります。つまり、持続可能性を念頭に置いて世界を変革しなければなりません。
そのため、地域・通勤用列車Mireoを再設計する際には、次のような顧客とともに取り組みました。Deutsche Bahnなどの顧客が直面する持続可能性の課題を、設計の中核に据えました。この列車はエネルギー消費量を25％削減するだけでなく、まだ電化されていない路線では水素またはバッテリー駆動技術で運行できるため、鉄道事業者の脱炭素化目標の達成を後押しします。また、耐用年数を終えた際には、車両部品の95％をリサイクルできます。
デジタルツインなどの技術により、製品設計や生産プロセスを根本から見直すことができます。製品、機械、工場を建設する前に、仮想空間で設計や性能を最適化できます。実使用期間中は、現実世界での稼働から得られるフィードバックデータを活用し、運用を改善するとともに、将来の設計をより良いものにできます。
より持続可能な設計は、顧客だけでなく生産者にも利益をもたらします。サプライチェーンがいかに脆弱かは、今や誰もが認識しています。部品や製品の出荷に少しでも遅れが生じれば、生産ラインが停止しかねません。
積層造形を活用して必要とされる場所の近くで製品を製造すれば、企業の回復力が高まり、製品を世界中に輸送する際の排出をなくせるうえ、新たなビジネスモデルも生まれます。
You Mawoは、眼鏡メーカーとして3Dプリンティングを使い、一人ひとりに合わせた眼鏡を製造しています。これにより、従来型メーカーに対する競争上の優位性を得られるだけでなく、この製法は廃棄物を減らすため、カーボンフットプリントを58％削減できます。
総じて、積層造形は材料使用量を節約し、重量を50％超削減できます。つまり、世界の製造業におけるエネルギー削減の可能性は大きく、特に航空宇宙分野では大きな効果が期待できます。
2. パートナーと連携してサプライチェーン排出量に取り組む
組織が持続可能性を高める技術を導入するのは望ましいことですが、率直に言えば、排出削減の最大の障壁はサプライチェーンにあります。そこでは、二酸化炭素排出量の90％超が発生しています。
サプライチェーンの脱炭素化は簡単ではありません。多くの企業がサプライヤーに関する透明性を欠いていることも、その理由の一つです。
それも無理はありません。シーメンスには6万5,000社を超えるサプライヤーがおり、各社にも数えきれないほどのサプライヤーがいます。多くの部品から成る個々の構成部品について、データが複数階層のサプライヤーの中に隠れている状況で、すべてを追跡しデータを集めることを想像してみてください。
ここでデジタル化が役立ちます。SiGREENのようなブロックチェーン技術を基盤とするソフトウェアツールを使えば、企業は原材料の採掘から製品寿命の終了まで、製品の環境フットプリントデータを検索、算出し、安全に共有できます。
排出がどこで発生しているかを企業がより深く把握できれば、サプライヤーと協力して削減策を策定できます。
私たちの取り組みの一つが、関連する材料、プロセス、資源を含むサプライチェーン全体のモデルを備えた「グリーン・デジタルツイン」です。高精度のシミュレーションを用いてパートナーとともにさまざまなシナリオを検討し、製品やソリューションのフットプリントを削減できます。私たちは、2030年までにサプライチェーン排出量を20％削減し、2050年までにネットゼロを達成することを目指しています。
業界各社は同様の課題に直面しているため、力を合わせることが理にかなっています。世界経済フォーラムの製造業・バリューチェーンのネットゼロ・イニシアチブは、シーメンスも参加しており、業界のリーダーと協力して、ネットゼロ目標の達成に向けたイノベーションの導入を加速しています。
3. グリーン技術の導入を加速する賢明な政策
気候変動は、いかなる組織、産業、国も単独では対処できないほど大きな課題です。政策立案者と産業界は、経済の変革を加速するために協力する必要があります。
70を超える国・地域が、EUを含め、2050年またはそれ以前のネットゼロ目標を掲げています。しかし、目標達成に向けた現行の対策では不十分です。変革を促し、新技術の導入を加速する賢明な政策があれば、目標を達成できる可能性は高まります。
炭素に価格を付けることで、企業が事業の脱炭素化を進める動機が生まれます。そこで得られる収入は、低炭素技術のイノベーションや投資の促進に活用できます。ただし、炭素価格が十分に高く、すべてのセクターが対象となって初めて、炭素価格制度は実質的な変化を促します。
現在、世界の排出量の20％未満しか炭素価格制度の対象となっていません。環境防衛基金（Environmental Defense Fund）は、世界的な炭素市場によってパリ協定の達成コストを最大79％削減できると推計しています。また、どの企業も競争上不利にならない、公平な競争条件を整えることができます。
テクノロジーは脱炭素化の鍵
気候変動との闘いにおいて、今は決定的な10年です。ネットゼロの達成は容易ではなく、より緊密な連携と、より賢明な政策が必要です。
明るい材料は、デジタル変革によって私たちが一歩先んじていることです。効率性、生産性、透明性を高める技術は、より強靱で持続可能な未来への道も切り開きます。
