世界各地の食料システムは、人口増加、都市化、気候変動によって、構造的な脅威にさらされています。
持続可能な食料生産、手頃な価格で栄養価の高い食料へのアクセスの改善、包括的な政策決定によって、変化を実現できます。
2021年の国連食料システムサミットは、100か国で食料システムに関する対話を開始することに成功しました。こうした対話には今、公的部門と市民社会による積極的な支援が必要です。
50年前、ライザ・ミネリは「マネー・メイクス・ザ・ワールド・ゴー・ラウンド（お金が世界を動かす）」と歌いました。そのわずか2年前、ミルトン・フリードマンは、企業が責任を負うのは株主の利益だけだと論じていました。
今では、どちらの主張も誤りだと分かっています。世界を動かすにはお金だけでは到底足りません。地理学と金融の実務経験を持つ者として、食料が機能しなければ、この世界では何事もうまくいかないと言いたいと思います。
世界の食料システムに対する脅威
食料は、安定し繁栄するあらゆる社会の中心にあります。食料供給が機能しなくなれば、わずか数日で社会の基盤全体が崩れてしまいます。その好例が、ウクライナ戦争のさなかに起きた食料価格の高騰と、それに伴う社会不安の予測です。長引く干ばつによって食料安全保障が脅かされる場合も同様です。中東や北アフリカで見られたような干ばつや、壊滅的な洪水がその例です。
こうした出来事は短期的な混乱にすぎないと思われるかもしれません。しかし実際には、人口増加、都市化、気候変動によって、世界各地の食料システムは構造的な脅威にさらされています。食料と農業は、気候変動と生物多様性の損失の最大の要因の一つであるだけでなく、最大の被害者でもあります。
食料を手頃な価格で、健康的かつ持続可能な方法で生産されたものにするという各国の取り組みが長期にわたって不十分であれば、必然的に格差の拡大、生計手段の喪失、医療費の増大、教育の縮小、そして最終的には暴力につながります。残念ながら、長年のパートナーである世界食糧計画（WFP）は、世界各地でその壊滅的な影響を目の当たりにしてきたため、この現実をよく知っています。
世界の食料システムの変革を加速する3つのステップ
今ほど、変革が急務であり、しかも迅速に進めなければならないと感じる時はありません。すでに多くの計画が進行しています。昨年は初の国連食料システムサミットが開催され、COP26ではついに自然が気候変動をめぐる議論に加わりました。それでも私たちは、問題に体系的に取り組むのではなく、個別的かつ断片的に対処し続けています。しかし、食料を社会の中心に再び据え、医療費から経済のレジリエンスまで、相互に結びつくあらゆる側面に取り組んでこそ、持続的で重要な変化を実現できます。
では、何から始めればよいのでしょうか。3つのステップを紹介します。
第一に、農家を中心に据えたアプローチが必要です。新しい取り組みの導入を加速するには、より持続可能な食料生産に報いる仕組みが欠かせません。例えば、炭素隔離、家畜由来のメタン削減、再生型農業、不耕起技術、生物多様性の促進に結びつく新たな収入源を農家に設けることで、実現できます。必要な科学技術はすでに存在します。また、収量の増加と食品廃棄の削減を組み合わせれば、食料全体の手頃な価格を維持できるという証拠も増えています。
第二に、先進国だけでなく、開発途上国の経済圏でも、消費者が手頃な価格で健康的かつ持続可能な方法で生産された食料を入手できる必要があります。健康・栄養全般とレジリエンスの関係は非常に重要です。例えば、新型コロナウイルス感染症のパンデミックは、栄養状態の悪い人々があらゆる国で最も大きな影響を受けたことを改めて示しました。どの政府にとっても、食料の適切な栄養成分とバランスの取れた食事を確保することは、ぜいたくではありません。それは、レジリエンスのある社会と管理可能な医療費の基盤です。特に、高齢化が進む人口や急増する人口に直面する場合には重要です。
第三に、世界の食料システムとその周辺に関わるすべての主体が協力する必要があります。食料システム全体に利益をもたらす、一貫性と包括性があり、足並みのそろった政策決定が必要です。そのためには、すべての人が議論の場に加わらなければなりません。政策立案者には、食料システムが社会と経済の中心にある推進力であることを理解してもらう必要があります。そして民間部門にも、この変革を加速するという課題に取り組んでもらわなければなりません。
世界の食料システムの新たな道筋と対話を受け入れる
すべては認識を持つことから始まります。新型コロナウイルス感染症のパンデミックがそれを明らかにしました。危機が起きていると認識した途端、イノベーション、新たな政策、新しい行動様式、新技術を通じて、社会が脅威に対応する速度は驚くべきものでした。
手遅れになる前に、世界の食料システムにも同じ対応を適用すべきです。そのためには、すべての人の参加が必要です。議論の場を広げ、従来の農業サプライチェーンの関係者にとどまらず、インフラ、保健、輸送、金融、保険、デジタル技術と緊急性を結びつける必要があります。
2021年の国連食料システムサミットは、100を超える国々で広く受け入れられる食料システムに関する対話を開始し、大きな成果を上げました。それによって、より明確な食料システムの道筋が示されましたが、今は積極的な支援が必要です。公的部門と市民社会の力を借りれば、私たちは皆、食料をあるべき場所、すなわち中心に据えることができます。
